INDUSTRIAL HYGIENE PRACTICES TO MINIMIZE EXPOSURE
暴露を最小限に抑えるための産業衛生措置
産業衛生慣習を通してのジイソシアネート曝露を回避することは、ジイソシアナート関連の健康問題を予防するための主要な手段である。
優れた技術的なコントロール、産業衛生慣習への順守、およびジイソシアネートの曝露を最小
限にするためのメーカー推奨の取り扱い手法の従業員へのトレーニングは予防の基本である。
ジイソシアネートによってもたらされる健康と安全性への潜在的危険な材料を扱う人すべてに知らせる。
すべての作業員に適切な訓練と緊急事態において適切な対応を身につけさせみ、流出とリーク
を安全に浄化し、ジイソシアネート液体との直接的な接触あるいはジイソシアネート蒸気とエーロゾルの過度な曝露から自身を保護するために備える。
ジイソシアネートの一般的な経験は、健康な個人がジイソシアネート蒸気濃度0.02ppmを超えな
ければ影響されないということを証明した(Henschler et al., 1962)従って、大気中の蒸気濃度には慎重にモニタリングし、正確なサンプリング操作と適切な機器と分析テクニックが必要である。作業員は、さらに適切な応急手当の方法を訓練する。
また、最後に、作業員は就業前にジイソシアネートの物質安全性データシート(SDS)、技術デー
タシート(TDS)および同様のドキュメントを読み理解する。
8時間のTWAsは潜在的に感作を引き起す過度の曝露ピーク値0.02ppmをキャンセルできる。
したがって、多くの規制機関は作業日中いかなる時でも超えてはならない上限値あるいは最大許容濃度(MAC)を設定している。
MEDICAL SURVEILLANCE
医学的監視
医学的監視による健康効果の早期診断は、第2の予防法と考えられるが、曝露を取り除くことの重要性はジイソシアネート関連の喘息に対する最良の予後があるからである。
医学的監視は予備診断および定期的な検診からなる。
検診は、呼吸の健康歴、臨床の評価、および肺機能テスト基準値を含む。
追加の情報はメーカーに連絡する。
ジイソシアネートについて知識の豊富な内科医による注意深い個々の医学的アセスメントは、配置前に定期的な検査を通し、喘息歴のある労働者に対し新規または悪化した症状があるかを診断に先立って助言する。
それは、前の喘息の再発かあるいはジイソシアネートの安全な取り扱い怠ったことによる呼吸器疾患かを決めるためである。
個々の評価は、労働者の過去と現在の医学的診断と同じように作業所の曝露モニタリングを考慮に入れる。
アトピー(アレルギー体質)はジイソシアナートに引き起こされる喘息の進行の危険要因であることは実証されていない。(Redlich et al., 2002)
同様に、アトピーあるいは遺伝性アレルギーの人(皮膚および呼吸器系のアレルギー、花粉症、副鼻腔炎、一般のアレルギー誘発物質に対する陽性皮膚試験)または小児喘息歴を持った個々人はジイソシアネート関連喘息の進行に大きなリスクを持っていることが実証されていない。 (Vandenplas et. al.,、1993)
MEDICAL MANAGEMENT
医療管理
FIRST AID FOLLOWING OVEREXPOSURE
過剰曝露後の応急処置
ジイソシアネートの過剰曝露を受けた個人を曝露源から離す。
染された衣類を取り外し、除染除去あるいは後で安全に壊すプラスチック袋に入れ、すぐに応
急処置をとる。
・呼吸困難：直ちに医者の手当てを受ける。ただし、症状は曝露後数時間で発現するかもしれないと個人および医療関係者に通知する。
・目の汚染：洗眼ステーションで洗浄、いくつかの無菌の洗眼ボトルか大量の水道水を使用。
容易に除去可能な場合はコンタクトレンズを外し、15分以上洗浄を継続。医者の手当てを受け
・皮膚汚染:石鹸水で直ちに洗浄。固形物は除くのは難しいが、実際の経験はコーンオイル、グリースまたは工業用皮膚クリナー（(e.g., D-TAMTM Safe Solvent:Colorimetric Laboratories, Inc.)による良い方法幾つか提示されている。
・ 飲み込み：嘔吐を引き起こさない。水で口のなかをよく洗う。
NOTE FOR GUIDANCE TO MEDICAL PERSONNEL
医療従事者への指針
ジイソシアネートは呼吸器や皮膚刺激と潜在的な感作物質である。特別な解毒剤はない。
処置法は、皮膚や粘膜の炎症、または気管支けいれん痙攣の症状になるはずである。
MDI と TDI は非常に低い経口毒性を持っている。事故後フォローアップは必要である。
より多くの具体的情報のために、関連する(M)SDS を見ること。
この指針書はポリウレタン産業のために米国化学工業協会の中心によって作成された。
これは、詳細なトレーニングあるいは他の必要条件の代わりとして役立つようには意図されていない。また法的権利または義務を定義したものではない。