芯物質には香料とともに通常用いる溶剤を配合してもよいが、微量混入する場合を除いて水溶性溶剤を配合することは避けなければならない。
香料用溶剤としては、アセチン（トリアセチン）、ＭＭＢアセテート（３：メトキシ：３：メチルブチルアセテート）、スクロースジアセテートヘキサイソブチレート、エチレングリコールジブチレート、ヘキシレングリコール、ジブチルセバケート、デルチールエキストラ（イソプロピルミリステート）、メチルカルビトール（ジエチレングリコールモノメチルエーテル）、カルビトール（ジエチレングリコールモノエチルエーテル）、ＴＥＧ（トリエチレングリコール）、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、フタル酸ジエチル、トリプロピレングリコール、アボリン（ジメチルフタレート）、デルチルプライム（イソプロピルパルミテート）、ジプロピレングリコールＤＰＧ：ＦＣ（ジプロピレングリコール）、ファルネセン、ジオクチルアジペート、トリブチリン（グリセリルトリブタノエート）、ヒドロライト：５（１，２?ペンタンジオール）、プロピレングリコールジアセテート、セチルアセテート（ヘキサデシルアセテート）、エチルアビエテート、アバリン（メチルアビエテート）、シトロフレックスＡ?２（アセチルトリエチルシトレート）、シトロフレックスＡ：４（トリブチルアセチルシトレート）、シトロフレックスＮｏ．２（トリエチルシトレート）、シトロフレックスＮｏ．４（トリブチルシトレート）、ドゥラフィックス（メチルジヒドロアビエテート）、ＭＩＴＤ（イソトリデシルミリステート）、ポリリモネン（リモネンポリマー）、１，３：ブチレングリコール等が挙げられる。
これら溶剤の使用量は、香料組成物中に０．１～５０質量％配合されるが、好ましくは、１～３０質量％配合される。
［（D-２）：壁物質］ 本発明に用いられる（D－２）壁物質は、水不溶性の高分子物質であり、前記芯物質を安定にマイクロカプセル化することができる。
本発明において、「水不溶性」とは、25℃の水100ｇへの溶解度が1g未満である場合をいう。
本発明で用いる高分子物質は、ポリエチレングリコールを標準物質としてゲルパーメーションクロマトグラフィ法で測定される重量平均分子量が、１，０００～５，０００，０００であることが好ましく、より好ましくは３，０００～１，０００，０００であり、さらに好ましくは５，０００～５００，０００である。
これにより、乾燥時の芯物質の揮発を抑え、効果を持続させることが可能となる。
水不溶性の高分子物質の具体例としては、ウレタン系、メラミン系、ポリビニル系、ポリアクリル酸系、ポリメタクリル酸系等の合成高分子物質や、油脂、ワックス等の油性膜形成物質などを挙げることができる。
これらの１種を単独で使用することもできるし、２種以上を併用することもできる。
それらの内から、本発明の目的に合致した最適な壁物質は、製造性、適度なカプセル壁の強度、コスト等を考慮して選択される。
ウレタン系高分子は、多官能性イソシアネート化合物とポリオールもしくはポリアミン化合物との縮合反応により得られる。
多官能性イソシアネート化合物としては、ポリフェニルイソシアネート、トルエンジイソシアネート等があげられる。
ポリオール化合物としては、ブチレングリコール、ポリエチレングリコール等があげられる。
ポリアミン化合物としては、ヘキサメチレンジアミン等があげられる。
ポリフェニルイソシアネートとヘキサメチレンジアミン、トルエンジイソシアネートとジエチレングリコールの組合せが好適に用いることができる。
メラミン系高分子は、メラミンとホルムアルデヒドから誘導されるメチロールメラミンからなるプレポリマーを加熱硬化して得られる。
ポリアクリル酸系高分子を構成するモノマーとしては、アクリル酸、もしくはその低級アルキルエステル等があげられる。
ポリビニル系高分子を構成するモノマーとしては、エチレン、無水マレイン酸、スチレン、ジビニルベンゼン等があげられる。 ポリメタクリル酸系高分子を構成するモノマーとしては、メタアクリル酸、もしくはその低級アルキルエステル等があげられる。
油脂としては、硬化油、固形脂肪酸および金属塩等があげられる。 ワックスとしては、密ロウ、木ロウ、パラフィン等があげられる。
本発明で用いられる壁物質としては、ポリウレタン系高分子物質及びメラミン樹脂が好ましく、ポリフェニルイソシアネートとヘキサメチレンジアミンとから誘導されるポリウレタン系高分子物質及びメラミン樹脂がより好ましい。
本発明のマイクロカプセルの粒径は、特に制限されるものではなく、例えば単芯型構造のマイクロカプセルの場合、平均粒径が０．１～１００μｍ、好ましくは０．５～５０μｍ、より好ましくは０．５～３０μｍとすることが望ましい。
平均粒径が小さすぎると乾燥直後の香りが低下する場合があり、大きすぎると布に均一に付着しない。
本発明のマイクロカプセルの製造方法は、本発明の効果を妨げない限り公知の方法を用いることができ、具体的には界面重合法、ｉｎ‐ｓｉｔｕ重合法などが挙げられる。
壁物質としてウレタン系高分子を使用する場合、界面重合法が好ましい。
具体的には、一方の容器に適宜濃度の乳化剤水溶液を調製しておき、別の容器に（D-1-1）香料組成物とポリイソシアネート化合物を投入する。
次いで、前記２種類の溶液を高速撹拌機に充填した後、高速撹拌してＯ／Ｗエマルジョンを調製し、次いで適宜濃度のポリアミン水溶液を入れて、常温で所定時間撹拌、反応させてカプセル壁を硬化し、マイクロカプセルを調製することができる。
壁物質としてメラミン系高分子を使用する場合、ｉｎ‐ｓｉｔｕ重合法が好ましい。
壁物質を芯物質の外側から形成させる方法が好適である。
例えば、撹拌機を備えた容器にて必要に応じて乳化剤を溶解した適宜濃度の水溶液に、（D-1-1）香料組成物を分散濃度が１０～４０質量％になるように６０～８０℃で分散させた後、撹拌によって芯物質が所定の粒径となるようにコントロールする。
これとは別に、例えばメラミンとホルムアルデヒドとを質量比が３／１～６／１となるように混合した後、６０～８０℃で５～２０分間縮重合させて水溶性のプレポリマーを調製し、このプレポリマーを上記芯物質の分散液に投入する。
次いで、クエン酸、硫酸、塩酸等の酸によりｐＨを２～５に調製した後、６０～８０℃で３～６時間重合させることによってマイクロカプセルを調製することができる。
壁物質としてポリアクリル酸系高分子又はポリメタクリル酸系高分子を使用する場合、ｉｎ‐ｓｉｔｕ重合法が好ましい。