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香害（こうがい）は、香水・香りつき洗濯洗剤・柔軟剤などの香料に含まれる香り成分に起因し、不快感を感じたり、頭痛やアレルギーなどの症状が誘発され、健康に害を受けることである[1][2][3]。
香りの感じ方には個人差が大きく同じ香りでもある人にとってはよいと感じても別の人にとっては不快な香りとなり得て、また、不快感のみならず、咳・頭痛・喘息・吐き気などの症状を発する例もある[4][5]。
香り成分は空気中に漂うため受動的に曝露することになり、いわば香り成分による公害であることから「公害」をもじって「香害」と呼ばれるようになった。
発生要因として、香水のつけすぎや、洗濯時に香りが強く残る柔軟剤を使用することなどがある[6]。
歴史
2000年代半ば頃から香りの強い柔軟剤が普及したことによりPIO-NETにこの種の苦情が多く寄せられるようになり、2013年には国民生活センターが情報提供を行っている[7]。
2014年、静岡県環境衛生科学研究所により、柔軟剤の香り成分の含有量、使用量の変化に伴うタオルへの香り成分残存量と香りの強さに関する商品テストが実施され、柔軟剤の香り成分には海外の化粧品に関する法令でアレルギー物質として表示が義務付けられている成分や、揮発性有機化合物（VOC）である成分が使用されていることが判明した[8]。
また、同年、国立医薬品食品衛生研究所生活衛生化学部の研究グループにより、市販の高残香性衣料用柔軟仕上げ剤20製品を対象として、それぞれの製品から抽出した揮発性の成分を評価したところ、うち18製品が侵害受容器であるTRPイオンチャネルの一種TRPA1の活性化を対照群の2倍以上引き起こすことが明らかとなり、柔軟仕上げ剤中の香料成分がTRPイオンチャネルの活性化を介して気道過敏性の亢進を引き起こす可能性が示唆された[9][10]。
なお、現在では、そのTRPA1の活性化が、炎症や疼痛の発生、呼吸器症状や循環器症状および神経毒性に関与することが、近年の研究により明らかになってきている[11]。
法律
公共の場所における香りの禁止
喫煙については公共の場所では世界的に禁止になりつつあるが、香りについては個人の判断にゆだねられているところがほとんどである。
カナダのハリファックスでは2000年にいわゆる香水禁止条例が制定されており、学校、図書館、裁判所のほか、職場や劇場、店舗など、公共の建物すべてにおいて、香水の使用が禁止されている[12]。
日本においては香料自粛のお願いの取り組みをしている自治体に大阪府大阪狭山市、大阪府阪南市、広島県海田町、岐阜県岐阜市がある[13]。
この他、自治体へ質問書などが送られているものもある[14][15]。
ヨーロッパ
ヨーロッパでは、2005年3月11日から、アレルゲンとなる香料26物質の表示義務が施行された[16]。
香りの害
日常生活
繰り返す咳や目眩、吐き気、呼吸困難を引き起こす場合があるが、「神経質な人認定された」など学校や会社での無理解に苦しむ人も多い。
また、香りを付けている本人は香りに気づかない場合が多く、香料自粛のお願いをパンフレットなどで呼びかけている自治体や病院もあるがまだ一部にとどまっている。
健康
査読論文によれば、アトピー型喘息患者などで、ある種の香料が喘息反応を引き起こすことが確認されている[17]。
多くの香料成分は、頭痛、アレルギー性皮膚反応[18]、吐き気[19][20][21]もまた引き起こすことがある。
場合によっては、香水の過剰使用はアレルギー性皮膚炎を引き起こすことがある。
例えば、アセトンやアセトフェノンなどである[22]。
また、発がん性やアレルゲンが指摘されている物について、EU消費者安全科学委員会(SCCS, formerly the SCCNFP [23]）等、さまざまな国の機関による調査報告がなされ、EU Cosmetics Regulation (Entry 102, Annex III of the EU Cosmetics Regulation）[24]や国際フレグランス協会等によって制限や規制されている[25]。
防虫剤
人間に害が無い場合でも、防虫剤のように他の生物に影響を与える場合もある。
環境問題
大量に使われている合成ムスクが、環境中に放出され海底などからも検出されている[26]。