●「呼吸困難になった」「神経質な人認定された」
その深刻さが周囲に伝わらないことも、当事者の苦悩を深めます。
具体的にどのような症状が出てしまうのでしょうか。
「好き嫌いの問題じゃないんですよね」と書いた女性（50代）は、「呼吸困難（吸えない）起こしそうになったこと、何度もあります」と言います。
他にも、「最近では、病院の待合室で、そういう臭いの人がいて、廊下で待ったことも」。
また別の女性（40代）は「高残香性の洗剤、柔軟剤、制汗シート、整髪料、ルームフレグランス等々が溢れていで、何処にも安全な場所がありません。
毎日頭痛がしています。
二重マスクで防護していますが、気休めです。周りからは神経質なヒト認定…」。
そこで、「はやくブームが終わることを祈るばかりです」。
「柔軟剤テロ」と強い表現を使う女性も。
「満員の通勤電車内でもスーパーの洗剤コーナーでもウッと気持ちが悪くなることがあります。部屋干しは匂う心配がありますが、従来の洗濯石鹸と酸素系漂白剤を使うことで寧ろ匂いは消え、部屋干し臭さも柔軟剤テロもありません」。
なお、香害の発生源は意外なところにもあります。
「以前、食堂で出されたおしぼりタオルが、フローラル系の強い香りがして、持ち悪くなったことがあります」という方も。
「洗剤なのか、柔軟剤のせいなのかはわかりませんが…。食器用洗剤でも、香りをうたい文句に宣伝されているものの中に、すすいでも香りが取れず、料理を盛るのに困るときがある」（40代・女性）
●家の外まで洗剤の匂い、「ダウニーおばさん」に苦慮
ある女性（40代）は、「今住んでるマンションの隣人の柔軟剤の臭いに悩まされています」と言います。
「朝、奥さんがご主人と息子さんをエレベーター前で見送るんですが、その時にものすごい臭いがして、エレベーター前のうちの玄関にその臭いが入ってくるんです。
管理会社に言っても洗剤の匂いなのでどうしょうもないと言うんです。
絶対これは公害だよといつも自分の夫に言ってました。
早く大きく報道されてほしいものです」。
また別の女性（40代）も「子供達の学校が香害で溢れている」と指摘しました。
「そのせいで、娘は学校に行くと頭が痛くて具合が悪くなる。
ここは田舎なので、病院に行ってもそれは個人的なワガママだと言って取り合ってくれない。
小学校の時は、給食のエプロンがものすごく匂って臭いので、別に手洗いしたら何も入れてないのに泡が立った。
このままでは、子供達の未来の環境がとても心配だ」。
ポスティングの仕事で、様々な家をたずねた女性（40代）は、「家の外まで洗剤臭のするお宅もけっこうあった。
ああいう臭いは臭覚がマヒするんだろうね。そんなもの無けりゃ無いで済む」。
「人工的な香りは、もはやタバコの害と同じですよ。匂いテロです。、、メーカーは、無香柔軟剤を販売してください」（60代以上・男性）
「海外製の柔軟剤は特に香りが強く、近所に『ダウニーおばさん』があだ名の方がいました。ダウニーの香りがカナリきついから。使用者はマヒするのかしら？」（40代・女性）
「子供が学校から持ち帰る、給食当番の白衣はそれぞれのお宅の洗剤や柔軟剤の匂いが合わさって、それは凄いことになっています(^^;) アイロン掛けをすると、気化するのでしょうか？強い刺激臭に目がチカチカして頭痛がします。」（40代・女性）
●利用者からは戸惑いの声も
一方で、商品がこれだけ溢れているのは、商品を支持する愛用者も多いから。
利用する人からは戸惑いの声もあがっています。
「香り付きの柔軟剤や制汗剤・香水を使っている者からすれば、体臭があっても【スメルハラスメント】と言われ、気をつかい香りを付けるとこの記事のように言われる。体臭を気にしている人間はどうすればいいのか…」（40代・女性）
●「香らないことを訴える商品を」
愛用者と香害に悩む人とが共存できる策はないのでしょうか。提案も寄せられています。
「当たり前の話で味や香りなどは個人個人で感性が異なるので、いい香りと感じる人がいれば、不快に感じる人もいるので香りをつけるにしてもごく弱くするべきでしょうね」（60代以上・男性）
「香ることがあたかもメリットであるかのごとく宣伝されているのが問題。香水でもないのに、なぜか香らないのは欠陥商品であるかのごとき扱い。むしろ『香らない』ことを訴える商品があってもいいのではないかと思うが、いかがであろうか？」（50代・男性）
「メーカーも全体的に微香性のものにしないと、何気なく使っている人も、香害の加害者になってしまうので、香り付き柔軟剤の開発、販売は今後改善してほしいと思う。」（50代・男性）
最後の男性が指摘するように、意図せず「加害者」になっている人も多そうです。
体臭が苦手な人、柔軟剤や香水が好きな人もいる中で、「香らない」価値が定着することはできるのか。どのような対応策が望まれるのでしょうか。
皆さんのご意見を是非、この記事のコメント欄でお聞かせください。
（弁護士ドットコムニュース）