自殺する種子。TPPと経団連とモンサントが日本を奴隷化する | 化学物質過敏症 runのブログ

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2011-11-07

自殺する種子。TPPと経団連とモンサントが日本を奴隷化する


世界人口が70億人を突破していると言われているが、これからも人口は増え続ける。

そして、農地は減っているか、自然災害で被害を出しているか、耕作者が高齢化しているか、農地そのものが地下水不足で荒廃しつつある。

食べる人は増えるが、農作物は減る。需要が増えるが、供給は減る。

現在すでに飢餓人口は10億人もいると言われているが、将来は供給が増えるというよりも逆に減るとも言われている。

日本の自給率が40%を切っているのであれば、これは他人事ではない。食糧不足は飢えと死をもたらす。

単純に言えば、貿易停止や経済封鎖が日本に対して行われた場合、国の60%は食えないということになる。


GM=遺伝子組み換え作物と除草剤

コンビニやスーパーに行って食料や水がなくなった状態というのは、首都圏では2011年3月11日の東日本大震災で多くの人が経験した。

流通が切断され、みんなが買い占めに走ったので、食料や水がいっせいに消えた。

これがより徹底的に、長期に行われた場合、首都圏の人間は食べ物を売ってもらえなくなる。

そうなったとき、あなたはどうやって生きていくのか考えたほうがいい。





2011年3月。東日本大震災のあと。
首都圏のスーパーでは商品が消えてしまった。

「穀物」は死活問題であり、自給率も死活問題である。

アメリカは早くから「穀物」を他国に影響を及ぼす戦略物資として捕らえているのは、農家の間ではよく知られている事実である。

「多国籍企業が、穀物を支配している」

世界中の農地で、多国籍企業の長い腕が届いており、在来種を駆逐しているのである。

多国籍企業とは具体的には、どこを指すのか?

・モンサント
・デュポン
・カーギル
・ダウ・ケミカル
・シンジェンタ
・バイエル

がそういった企業である。

これらの企業は誰も知らない、誰も興味を持たない間に、各国の重要な企業を次々に買収していき、アグリビジネス(農業ビジネス)を独占していきつつある。

大穀倉地帯であるアメリカ、ブラジル、ロシア、オーストラリア、インド等、全世界の農地が今や超巨大なアグリ多国籍企業に支配されてしまっているのである。

彼らは「種子」を改変し、改変した種子を世界中にばら撒いて支配を確実なものにしている。世界の種子の市場は、すでにほぼ独占されてしまっている。

「GM=遺伝子組み換え作物」が彼らの「戦略物資」である。

遺伝子が改変された「GM作物」を使って、彼らはどのような商売をしているのか。それはこういったものである。

・ある除草剤だけに耐性のあるGM種子を作る。
・その除草剤を撒けば雑草は枯れるがGM作物は残る。
・そのGM種子を売り、セットで除草剤を売る。

農家は手間を省きたい。そのためには雑草むしりをしたくない。

そこに除草剤が登場するのだが、普通に除草剤を撒くと雑草も死ぬが作物も死ぬ。

そこで、除草剤を撒いても死なない種を遺伝子を改変して作り出して、除草剤を撒けば雑草だけが枯れるようにする。

その除草剤は何でもいいわけではない。

その除草剤とは「彼らが売る除草剤」だけしか効果がない。

他のメーカーの除草剤を使うとやはり作物も雑草と一緒に死ぬ。彼らの売っている除草剤でしか効果がない。

彼らは種と除草剤をセットにして売り、それが独占販売になっているのである。

ラウンドアップ、とその除草剤には製品名がついている。