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今必要な電磁波対策とは:第2回：子どもに携帯電話を持たせる前に知っておきたい『１０の予防的手段』
携帯電話と脳腫瘍ー世界の研究者から電磁波のリスクを懸念する声が続々と
電磁波
今や携帯電話は、なくてはならない道具としてわたしたちの生活のなかにしっかり根付いています。
しかし、この携帯電話からでる電磁波の子どもの脳に与える影響が心配され始めているのです。
第２回は、携帯電話と脳腫瘍のリスクについて世界の最新の研究動向とその対策について紹介します。
子どもに携帯電話を持たせる前に、ぜひ考えてほしい問題です。
子どもに携帯電話を持たせる前に知っておきたい『10の予防的手段』
携帯電話と脳腫瘍ー世界の研究者から電磁波のリスクを懸念する声が続々と
by 上田昌文（NPO法人市民科学研究室）
あなたが現在、携帯電話を使っているなら、その電磁波が人体に与える影響をきちんと理解すべきである。
ましてや、子どもに携帯電話を持たせている、もしくはこれから持たせるつもりなら、その影響と危険性について十分に理解し、適切な対策をしていない限り持たせるべきではない。
これを聞いてあなたはどうしますか？
自分で納得のいく対処ができますか？
それとも、今まで通り使い続けますか？
このところ世界各国から、ここ10年で急速に普及してきた携帯電話の健康への悪影響を懸念する研究者の声が続々と上がっています。
日本ではあまり取り上げられていませんが、タバコやアスベストにも比すべき大きな社会問題になりかねない、この「携帯電話と脳腫瘍」の問題に、著名な科学者たちが予防的対応の必要を訴え出しているのです。
●米国の議会の公聴会で取り上げられた携帯電話の電磁波
米国では初めて、携帯電話と脳腫瘍の問題が、ワシントンでの議会の公聴会で、取り上げられ、影響を懸念する科学者と問題ないだろうとみる科学者の両方の意見が披露されました（2008年9月）。
そこでは、携帯電話の電磁波に関する疫学研究についてレナート・ハーデル博士（スウェーデンのオレブロ大学病院）らより、「20歳以前に携帯電話の使用を開始した場合、中枢神経を支えるグリア細胞のがんである神経膠腫（グリオーマ）のリスクが5倍となる」との報告がありました。
さらに聴覚神経を損なう聴覚神経腫瘍に対するリスクもほぼ同様となる、とハーデル博士は付け加えています。
若年齢での携帯電話使用を対象にした研究としては、世界初で、ハーデル博士はこの結果を、電磁波研究トラストが世界の著名な研究者らを多数招き、英国の権威ある王立協会で開催した会議で発表したのでした（2008年9月：残念ながら日本人研究者は含まれていません）。
米国の公聴会で証言台に立ったロナルド・ハーバーマン博士（著名な腫瘍免疫学者で、ピッツバーグ大学がん研究所ならびに国立がん研究所の初代所長）は、「ここ10年間で20代の脳腫瘍の発症率が増加している」というデータも示しました。
若者の携帯電話の使用との関連を疑わせる気がかりなデータと言えるでしょう。
●欧州会議やロシアからも
ヨーロッパではすでに英国政府、フランス保健省、オーストリアの医師会などが携帯電話の健康影響に関する勧告を出していました。
2008年9月に欧州議会で採択された「欧州の健康と環境 アクションプラン2004-2010 中期評価」でも、先端的な技術がもたらす影響にどう向き合うかを総括的に論じる中で、電磁波曝露の問題が取り上げられています。
そこでは「ヨーロッパ全土の大臣に対して、とりわけ子どもたちが脆弱である点も考慮して、携帯電話やコードレス・フォン、 Wi-fi 無線LAN、その他の機器からの電波への暴露をもっと厳しく制限することを強く推進する」といった内容が盛り込まれていています。
電磁波規制の強化については、「電磁波の安全性のための国際委員会」という名のイタリアを拠点とした非営利の国際組織が毎年開催するワークショップで採択された「ヴェニス決議」（2007年12月、47名の各国の著名研究者たちの連名）でも明確に打ち出されています。
ロシアは、規制強化と予防的対応に関して、もっと進んでいます。
電磁波防護の国の指針を決めるロシア国立非電離放射線防護委員会は、携帯電話に関する特別声明を出して（2008年4月）、2001年にすでに「16歳以下の子ども、妊婦、神経に関連する疾患を持つ者は携帯電話を使用すべきでない」「通話は最長で3分まで、1回通話したら次にかけるまでに最低15分あけること」などと勧告していることに加えて、子どもへの潜在的リスクは非常に大きいとして、「このリスクはタバコやアルコールに比べて小さいとは言えず、子ども自身はそのリスクにさらされていることを意識しない」「子どもが健康を損なうことのないようにするのは、我々の職業的義務である」と明言しています。