・2015年3月5日
米国で健康志向のため、炭酸飲料離れ加速
アメリカで、炭酸飲料の販売量が9年続けて減少しているという。炭酸飲料に税をかける「ソーダ税」も広がりを見せている。
健康志向で炭酸飲料離れが進み、企業も炭酸飲料依存からの脱却を迫られている。
アメリカの学校では、校内に炭酸飲料の自動販売機が設置されているのが普通だが、その飲料自動販売機を禁止する動きが出ている。
メーン州ポートランドの公立学校では敷地内での炭酸飲料の販売を全面禁止にした。
飲料業界の業界誌によると、米国での炭酸飲料の販売量は、2013年は前年比3％減で、マイナスは9年間連続している。
肥満防止のために自治体が炭酸飲料に課税するソーダ税も広がっている。すでにカリフォルニア州の一部で実施され、検討中という都市は30以上にのぼる。
ニューヨークのブルームバーグ市長が2012年に、特大サイズの炭酸飲料販売を禁止しようとしたのが最初だった。
この試み自体は挫折したが、やがて全米に広がった。
米コカ・コーラの2014年通期決算の純利益は前年よりも17％減少した。
昨年10－12月期決算では、純利益が前年同期よりも55％も落ち込んだ。
コカ・コーラでは、普通の12オンスサイズ(約350ml)より小さい7.5オンスのミニ缶や、カロリーゼロの「緑ラベルのコーラ」などを売り出す。
また、売上額の7割を占める炭酸飲料から、栄養ドリンクやコーヒーへの転換を図っている。
ライバル社のペプシコはすでに食品にも力を入れているので、コカ・コーラ社ほど落ち込んではいない。
ｒｕｎより：添加物だらけの商品何か無くなってもいい。
でもゼロカロリーは結構飲んでますけど(^_^;)