・run 2013/09/05 03:07
＞アマデウス龍彦様
これを読んでいただけるとコメントの意味が分かると思います。
NATROM氏も見て・・・見ないでしょうし認めないでしょうね。
http://homepage3.nifty.com/ci/under-siege.htm
包囲攻撃網下にある化学物質過敏症（者）
前回はここまでのコメントを紹介しましたがNATROMはやっぱりNATROMでした。
アマデウス龍彦さんのコメントと一緒に掲載します、流れがよく解かります。
・アマデウス龍彦 2013/09/05 12:34
NATROM先生は、文意を汲み取れていません。
私は、「精神科に関しての知識」「最近こういう状況」という前置きの後に、一般紙の記事を引っ張ってきています。
そして、「精神科医は製薬企業に踊らされてきた」と結んでいます。
だから、具体的なSSRIの効果については、主眼ではないのです。
NATROM先生が勝手に脳内変換をして、「SSRIの効果を語るのに一般紙の記事を出すとはこれいかに」と、言いがかりを付けているのですよ。
私は、「精神医療の最新の状況」を語っているのです。
それを、NATROM先生が私の文意を読み違えて、「SSRIの効果についての最新の知識」と脳内変換をされているのです。
なにも、「精神科に関しての知識」は、薬の効果についてだけとは限らないでしょう。
「精神医療が社会でどうとらえられているか」という社会学的視点も、“知識”に違いありません。
「薬の効果に関してだけが“知識”だ」と屁理屈を仰るのでしたら、NATROM先生の視野はずいぶん狭いと言えると思います。
＞一例でもいいから「利権で化学物質過敏症患者を否定してる」例でもあるなら別ですが。
そのような例を列挙しようとして、随分長文になるところでしたが、runさまが良いサイトをご紹介くださいました。
runさま、ありがとうございます。
NATROM先生は頑固なのか、お読みにならないかもしれないので、一部コピペさせていただきます。
原文と参考文献から、「利権がMCSを否定している」という部分の“ほんの一部分”だけの記載です。
出来れば、リンク先全文を読んでくださいね。翻訳も付いていて、読みやすいですから。
著者は、Ann McCampbell, MDです。
The pharmaceutical industry is also involved in the effort to suppress MCS. Drug companies, which usually work with the medical profession to try to help patients, are working to deny help for those with MCS. This is extraordinary, but can be explained by the fact that the pharmaceutical industry is intimately linked to the chemical industry. That is, many companies that make medications also manufacture pesticides, the chemicals most implicated in causing MCS and triggering symptoms in people who are chemically sensitive. For example, Novartis (formerly Ciba-Geigy and Sandoz) is a pharmaceutical company that makes and sells the widely used herbicide atrazine (3). This helps explain why a Ciba-Geigy lobbyist submitted material to a New Mexico legislative committee in 1996 opposing all legislation related to MCS and declaring that the symptoms of people with MCS “have no physical origins“ (4). The legislation being proposed would have, among other things, funded a prevalence study of MCS, an information and assistance program and “800” telephone number, hospital accommodation guidelines, and an investigation of housing needs of people with MCS (5)．
3. Novartis, http://www.novartis.com
(10/25/00).
4. Rhodes D, Ciba-Geigy Corporation, Comments for the legislative education study committee, November 18, 1996.
5. Governor’s Committee on Concerns of the Handicapped, Report to the legislature on multiple chemical sensitivity (MCS) pursuant to senate joint memorial 10, New Mexico, August 27, 1996.
ほらほら、「利権は誰？」「タバコの場合と違って利権は絡まないのでは？」
というNATROM先生のレベルの低い質問への答えが、バッチリ書かれていますね。
＞そもそも「世の中に化学物質が増えてきている」というのは事実ですか？
＞水俣病や四日市喘息といった公害病が顕著だった時代と比較すれば、害となる化学物質の総量は減ってきています。
公害が盛んだった頃からすると、少なくとも日本では、規制も厳しくなり排出量も減っているでしょう。
でも、産業化学物質というのは、環境や人体において蓄積されていくのです。
いまだに、1971年に禁止されたDDTが、今でも牛肉の中に存在することがあるというのは、そういうことです。
決して無くならず、地球上を巡り巡っているのです。
だとすると、だんだん総量が増えていくのは、小学生でもわかることですよね。
また、地球規模でみると、中国なんかでは排出量が増えているでしょうし。
風や海流や海洋生物など、もしくは製品そのものと共に日本にもやってくるという話は、ご存じですよね。
もしかしてNATROM先生は、環境学には疎いのですか？
私も得意ではありませんが。
そこで、ウィキペディアからの引用ですみませんが、ちょっとお勉強です。
残留性有機汚染物質（POPs）というらしいです。
＊引用開始＊
残留性有機汚染物質（ざんりゅうせいゆうきおせんぶっしつ）（Persistent Organic Pollutants、POPs）とは、自然に分解されにくく生物濃縮によって人体や生態系に害をおよぼす有機物のこと。物質によっては使用されたことのない地域でも検出されることがあり広範囲に影響をおよぼす可能性がある。
ダイオキシン類・ポリ塩化ビフェニル(PCB)・DDTなどがこの物質にあたる。
POPs（ポップス）は、
1. 環境中で分解しにくい（難分解性）
2. 食物連鎖などで生物の体内に蓄積しやすい（高蓄積性）
3. 長距離を移動して、極地などに蓄積しやすい（長距離移動性）
4. 人の健康や生態系に対し有害性がある（毒性）
＊引用終了＊
こういった特徴から見ても、「害となる化学物質の総量が減っている」とは言えないことがわかると思います。
＞石川哲先生によればシックハウス症候群は減ってきているのだそうです。室内環境の規制が厳しくなってきたためでしょう。にも関わらず、化学物質過敏症は増えているのだそうです。また、「化学物質」の曝露が多い発展途上国よりも、規制が厳しい先進国のほうが化学物質過敏症が多いのです。また、職業的に「化学物質」に曝露している人たちには別に化学物質過敏症が多いわけではないという研究もあります。
アマデウス龍彦さんは説明できますか？
“環境や人体への蓄積”からの影響で、説明できるのではないでしょうか。
つまり、既に環境や人体に蓄積されてきた化学産業物質が、遺伝的素因を持った人々の免疫系の異常を起こし、そのためにさらなる化学産業物質を体が拒否し始める状態を化学物質過敏症とすると、すっきり説明出来ます。
ただ、この手のことは、証明は非常に難しいようです。
原因物質が多岐に渡っていることと、免疫系への影響の詳細がまだ不明な点が多いことから、これからの研究が待たれる分野ではあります。
既に、真摯な研究者たちが、化学物質が免疫系に与える影響を、徐々に明らかにしつつあります。
しかし、研究と臨床現場との間には大きく距離があるので、（おまけにpharmaceutical industryのロビイスト達が邪魔するでしょうし）、
患者さんたちに恩恵が行き届くところまではまだまだ、という状況です。
あなたの無邪気（かどうか不明ですが）な発言が、そのような状況で患者さん達に与える影響を、少しは考えられた方がいいと思います。
「職業的に暴露している人たちには別に化学物質過敏症が多いわけではない研究もある」
というのも、もともと過敏症になりやすい人達はそういう職場を敬遠したとか、体調を崩して辞めるはめになった、などの可能性も考えられますね。できれば原著論文を示していただきたかったですね。
個人によって、化学物質の蓄積に差があることは、御存じですよね。
例えば水銀に関するサイトに、以下のようなものがありました。
http://www.nihs.go.jp/hse/ehc/sum1/ehc118.html
また、遺伝的素因の影響についてですが、上で紹介したサイトの（９．ヒトにおける影響）のところに、以下のように書かれていました。
「免疫学的に感受性の高い個人のグループについての用量－反応研究がない状況下において、免疫学的病因により水銀に関連した症状の発現（個々の症例で）のない水銀濃度（血中および尿中の）を設定することは科学的に不可能である。」
つまり、遺伝的素因まで考慮すると、安全とされる基準以下の量の暴露でも影響を受ける人達がいるだろうし、
それがどのくらいの量で起こるのかは、科学的に予測不可能と言うことですね。
有害化学物質は世代を超えますから、生まれながらにどのくらい蓄積しているか、生まれた時点ですでに個人差があります。
胎児の段階で汚染されていることは、御存じですよね。
http://www.ne.jp/asahi/kagaku/pico/research/ewg/newborns/05_07_ewg_body_burden_newborns.html
また、母乳中にどのくらい含まれているか、同じような環境で暮らしていても、母親にどのくらい解毒能力があるかで個人差が出てきます。
そして、生きていく上でどのくらい蓄積していくかも、個人差が出てきます。
つまり、
母体から受け継いだ産業化学物質＋生まれてからの化学物質への暴露や蓄積＋遺伝的素因＋α（不明の要因）→発症するかどうか
そういう理解をすれば、同じような環境にいても、大丈夫な人と発症してしまう人といることの説明が付きます。
発展途上国が、一概に「化学物質」の暴露が多いとは、言えないでしょう。
工場等の規制は甘いかもしれませんが、日常生活での暴露は、先進国より低い可能性もあります。
また産業化の歴史が浅い分、先進国より母体への蓄積は少ないかもしれません。
先進国の暮らしは、さまざまな化学物質にさらされています。
例えば、ドライクリーニングに使われている薬品とか、テフロン加工製品やコーヒーショップの使い捨てカップとか、
よく話に上がる柔軟剤の香料とか、各種洗剤とか殺虫剤とか食品添加物や農薬、あとワクチンや処方薬や売薬。
日常生活でどれほど暴露されているか、書いていったらキリがないほどです。
発展途上国の人は、クリーニングも利用しないだろうし、コーヒーショップのチェーン店に通うこともないでしょう。
洗剤や薬なども高いので、なかなか手に入らないでしょう。
それで、先進国より化学物質にさらされることの少ない日常生活なのかもしれません。
ところでNATROM先生、このくらいのことは、化学物質過敏症に関してのサイトには、書いてある話ですよ。
あなたは、化学物質過敏症について語るのに、そういうサイトを全くお読みになっていないのですか？
だとすると、勉強不足はあなたの方では？
＞本当に治せているのならRCTで効果を示してみせてはいかがでしょうか。
標準医療でのRCTでの証明というと、多くの場合、製薬企業の協力とか、そういったことが出来る地位にいるなどの上で、成り立っていますよね。
そういう地位に辿り着くために、私が内科研修を受けた例の指導医などは、患者さんに向き合うことよりも、論文作成に夢中になっていたのでしょうし。
これらの側面を考慮すると、RCT至上主義というのも、どうなのかと考えてしまいます。
標準医療の医師の質を下げる原因に、なっているかもしれません。
つまり、一人一人の患者さんと向き合うよりも、論文作成に夢中になる医師を産む土壌となっているかもしれません。
RCTを行う上での“倫理的問題”というものも、ありますよね。
患者さんが「困り果てて受診しているのに」、研究対象として観察されるのかという話です。
そこに引っかかる感性の持ち主だっているでしょう。
また、私の主治医のやり方もそうですが、複数の代替療法を併用していることが多いと思います。
そうなると、患者によって、どの辺りが効果的だったのかが違ってくると思います。
また、結果的にどのアプローチが効果的だったのかも、はっきりしないことが多いと思います。
そもそも代替療法は、患者の病気をホリスティックに捉える発想をすることが多いです。
ある一つの症状のみをターゲットにすることはないのです。
それは、患者の病気が「一人として同じではない」「一人の人物であっても時と場合によって大きく変化する」ということであり、
RCTと言う手法が、いかに荒っぽいやり方か、ということになります。
無理やり“型にはめる”ようなことをしないと、RCTは成り立たないわけですから。
そういうわけで、代替療法家はRCTで効果を示すということをしないのでは、と推測しています。
＞当然、「治せているからこそ“標準的な”精神科の人気が衰えない」とお考えですよね？
いいえ、違います。
その場合は、“治せているから”じゃなくて、“権威があるから”ですよ。
どういう権威かというと、大学医学部を中心にした、科学に基づいた治療をやっているに違いないという幻想に基づく権威です。
実際は、医学界が製薬企業と密接につながっていて、データ改ざんなども行われてことがあるとか、その結果“学会”の治療指針までおかしなことになって場合があるとか、一般の人はなかなか知ることがないですから。
本やネットで情報収集している人は、気付けるでしょうけどね。
皆が皆、情報収集出来ているわけではないですから。
あとは、製薬企業の莫大な金をつぎ込んだ宣伝や広告の、偉大なる力のおかげです。
宣伝や広告は、自ら情報収集しない人にも行き渡るので、効果絶大です。
あとは、行政もタッグを組んでいますから、“医療機関は行政の御墨つき”というのに騙されてしまうこともあります。
つまり、“金”と“権力”のおかげです。
逆に言うと、製薬企業のように宣伝広告つまり洗脳工作ができない、権威や行政の後押しもない代替療法が人気があるというのは、いかに効果を実感している人が多いか、ではないかと思います。
＞「ホメオパシーの方がマシ」「ホメオパシーが科学的かどうかはどうでもよい」「気休めでも患者さんが納得していれば良い」になるのはなぜか、という点です。怠惰の言い訳にしか聞こえません。
これも、文章の“部分”だけを切り取って理解されていて、文意を理解されていないとみました。
「ホメオパシーの方がマシ」というのは、授乳中の女性の軽い情緒不安定の状況において、精神科薬よりはレメディの方がマシ、ということです。
どんな場合でも、という意味ではありません。
「ホメオパシーが科学的かどうかはどうでもよい」「気休めでも患者さんが納得していれば良い」というのは、
科学的な根拠に基づく治療が基本ではあるが、その他にも患者本人の気持ちに沿うものであれば、科学的な根拠がないものでも構わない、という意味です。
だから、怠惰の言い訳というより、臨床倫理の話なのです。
臨床倫理の四原則というのがあって、その中に、自己決定の原則というのがありますね。
＞基づいておられるとして、その情報はどこから得られていますか？
私の仕事上の根拠の情報源は、医学書とネット上の医学情報です。
最後に、NATROM先生とやり取りを通して感じたことからの要望です。
人の文章を読む時には、虚心坦懐に、文意を汲みとるように読んで頂きたいです。
文意というのは、文章全体から浮かび上がってくるものです。
「文のかたまり（＝段落）ごとに理解する」というのは、国語の時間に習った文章読解の基本ですよね。
あなたはどうも、一つの文をそれだけで、もしくは、文のうちの一部分だけを切り取って、恣意的に解釈する傾向があるようです。
それは、あなたが今まで批判してきた、ニセ科学のやり口と同じではないですか？
ミイラ取りがミイラにならないようにお願いします。
runより：アマデウス龍彦さんもブッコミますねｗｗｗ
当然と言えば当然、化学物質過敏症経験者でしょうしね。
さて、次はああ言えばNATROMのターンですｗ