・出展：独立法人 環境再生保全機構
http://www.erca.go.jp/yobou/
・学童喘息継続調査
環境庁は、昭和61（1986）年度～平成2（1990）年度までの5年間に大気汚染健康影響継続観察調査、平成4（1992）年度～平成７（1995）年度までの4年間に窒素酸化物等健康影響継続観察調査と、2期にわたり学童のぜん息を中心とした健康状態の継続調査を実施しました。
大気汚染健康影響継続観察調査
埼玉、京都、大阪の7地区計８小学校の学童約5,000人を対象に、ATS質問票（環境庁改訂版）による調査、呼吸機能検査、血清中の非特異的IgE抗体の測定を行っている。
調査前3年間の二酸化窒素（NO2）濃度年平均値と調査年毎の喘息様症状有症率との関係では、1988年の女子及び男女計、1989年の女子で有意な相関がみられた。
しかし、大気汚染状況と喘息様症状有症率の関係を全体的にみると、有意な相関がみられなかったものが多く、大気汚染濃度の9年間平均値と5年間の喘息様症状有症率の平均値についても、NO2濃度との間に有意な相関はみられなかった。
喘息様症状有症率が高学年になっても低下しない傾向がみられ、従来多く報告されていた「高学年ほど有症率が低い」という調査結果と異なる知見が得られた。
各地区とも喘息様症状有症者については、アレルギー疾患の既往が「ある者の割合」が「ない者の割合」より極めて多かった。
また、アレルギー素因を有すると考えられる非特異的IgE抗体陽性者の分布には、NO2濃度による
地区差みられなかった。
「アレルギー既往あり群」の男子及び男女計でNO2と喘息様症状有症率の間に有意な相関がみられ、「喘息様症状有症群」及び「喘鳴様症状有症群」の非特異的IgE抗体陽性率は、「アレルギー既往歴あり群」及び「呼吸器症状、アレルギー既往歴ともなし群」と比較して有意に高率であったと報告している。
調査開始時症状なし群についてみると男子及び男女計では概ねNO2濃度が高い地区では喘息様症
状の新規発症率が高率になる傾向があり、両者に有意な相関がみられた。
一方、女子ではNO2濃度と喘息様症状の新規発症率との間に有意な相関はみられなかった。
また、全追跡対象者については、男子で喘息様症状新規発症率とNO2濃度及び浮遊粒子状物質（SPM）濃度との間に有意な相関がみられたとしている。
この調査は、継続調査の特徴を活かし、喘息様症状の新規発症率と大気汚染との関連性をわが国で初めて検討したものであり、また対象者のうち相当数についてIgE抗体検査を実施して、アレルギー素因との関係を客観的に検討したものである。