・出典：YOMIURI ONNRINE
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・岡山大学環境学研究科教授 津田敏秀（つだ・としひで）さん
１９８５年、岡山大学医学部卒。
著書に「医学者は公害事件で何をしてきたのか」（岩波書店）、「市民のための疫学入門」（緑風出版）など。
人体への影響について議論が続く電磁波。岡山大学環境学研究科教授の津田敏秀さんに、国際的研究の現状と課題を聞きました。
――微量の電磁波でも、体に影響が出るという考えをどう思われますか。
「電磁波は目に見えなくてもエネルギーですから、慢性的に浴び続ければ、体に影響が出ても不思議ではありません。電気を使わない生活は困難ですし、便利な携帯電話を今更なくすことはできません。ただ、影響を意識して携帯電話を控えめに使う人と、全く意識せずに長時間使い続ける人とでは、将来、健康面で差が出る可能性があります」
――発がんの可能性も指摘されていますね。
「携帯電話が発する電磁波（高周波）は今年、脳腫瘍の危険性を高める可能性があるとして、国際がん研究機関の発がん分類で、上から３番目の２Ｂ（発がんの可能性がある）に位置づけられました。送電線や変電所などの近くで高まる電磁波（超低周波電磁界）も、小児白血病との関連が疑われ、２Ｂになっています」
――この評価について、国内の研究者の中には「動物実験で影響が見られない」などとして軽視する傾向がありますが。
「発がん性は疫学調査、動物実験、細胞実験をもとに評価されます。疫学は特定の物質や薬剤などが、人体にどのような影響を及ぼすか、健康調査などのデータを集めて統計的に比較する学問で、発がん性評価でも特に重視されています。電磁波も複数の疫学調査で影響ありと出たため、ひとまず２Ｂになりました」
「ところが、国内では疫学者が非常に少ない。そのため人間の体調変化よりも、動物への影響の有無が重視されるというおかしな状況が続いているのです」
――発がん性評価は、動物実験や細胞実験で発がん性が確認されなくても、疫学調査の結果だけで決まることがあるのですか。
「はい。疫学調査で人体影響が確実と判断されれば、それだけで１（発がん性あり）になります。超低周波電磁界は、国際的な疫学調査で影響ありという結果が多く、いつ１になってもおかしくない状況です」
――国や自治体はどのような対応が必要ですか。
「国は水俣病などの公害問題でも、原因とみられる物質と症状の因果関係が科学的に証明されていないとして、迅速な対策をとりませんでした。そればかりか、科学的証明を求めておきながら、因果関係の科学的証明に最も有益な疫学調査を行わなかったのです」
「電磁波など新たな環境問題に対処するには、国や自治体が率先して基地局周辺住民らの健康調査を行う必要があり、地域保健法の改正など法整備が必要です。また、一部の専門家が国の審議会で健康影響を判断するのではなく、希望する研究者や企業、市民団体がすべて参加できる環境問題ネットワークを作り、意見を交わし合うことが問題解決の第一歩です」（佐藤光展）
（2011年9月15日 読売新聞）