・朝日19日 がれき復興の礎に
積んで波防ぐ丘構想 宮城・岩沼
東日本大震災による津波で、総面積の48%にあたる29平方キロメートルが浸水した宮城県岩沼市が、津波防災のため、がれきを利用して沿岸部に高さ10メートル以上の丘を6～7キロにわたって造る構想を固めた。
国が整備する海岸堤防などと合わせ、「多重構造の守り」 (市幹部)で津波の力を弱め、被害の軽減を図る。
国や県が進める復興構想にも影響を与えそうだ。
同市では、海岸線(全長約9・9キロ)に造られた堤防が津波で破壊され、市の半分近くが浸水。
180人が死亡したほか、田畑1240ヘクタールが塩水につかった。
このため、「津波をできるだけ防ぎ、避難場所を確保することが必要」(井口経明市長)と判断。
国が海岸に整備する堤防(完成時約6メートル)と、江戸時代から明治時代にかけて開削され、沿岸部を南北に貫く運河「貞山堀」との間の地域(幅約1キロ、総延長657キロ)に、複数の丘が連なる「千年希望の丘(仮称)」を造る構想を掲げた。
丘の造成には、津波などの被害で出たコンクリート片などのがれきや土砂を使用。
上に土を盛って高さ10～30メートルにし、松や桜、ツバキなどの樹木を植える。一帯は「メモリアルパーク」として整備し、観光地化も図る。市幹部は「複数の丘で津波の威力を弱め、いざという時の避難揚所にもできる」と説明する。
国や県だけでなく、国内外の企業やNPOにも協力を呼びかける方針だ。丘の命名権(ネーミングライツ)の売買や、「場合によっては、丘ひとつを買ってもらう」(井口市長)ことも想定している。
さらに、貞山堀の西側を走る市道をかさ上げして堤防の機能を持たせ、海岸線の堤防▽丘と貞山堀▽市道の「三重の守り」(市幹部)で津波の被害を軽減する狙いという。
同市の復興会議議長で、県の震災復興会議にも名を連ねる石川幹子・東大大学院教授(都市工学)は「大量のがれきを使って丘を造ることで、安全な場所の確保とがれき処理の両方を実現できる。
国には『多重構造の守り』を国土保全の基本に据えてほしい」と話す。
ただ、この構想がどこまで実現できるかは、公有地と私有地が入り組む所有権の問題なども含め、国が被災地の土地利用のあり方をどう描くかに左右される。
井口市長は「より早く具体的な提案をすることで、国や県の復興構想に盛り込んでもらえるチャンスができる」と話す。 (平間真太郎)
住宅木材 薪にして通販 岩手・大槌
被災した岩手県大槌町吉里吉里地区の被災者たち一が、倒壊した住宅の木材を薪にして商品化する。がれきの片付けとともに、生活再建のきっかけになればいい、という思いがある。
商品名は「復活の薪」だ。
地区の避難所には、企業などの寄付で薪ボイラーで沸かすテントの風呂が4月に設置され、がれき木材を燃料にしてきた。
ボランティアで薪づくりをしていた大阪市のNPO団体の男性(46)が積み上がる薪を見て「売れるんとちゃうかな」と提案したのがきっかけ。
家屋の木材は乾燥しているため、津波でぬれても乾燥は問題ない。
安全性も確認できたので、風呂や芋煮会などの燃料用の薪にできると考え、被災者やボランティアが準備を進めてきた。
被災者らが15日に任意団体「吉里吉里国」を立ちげた。16日には被災者12人が近くの漁港で、流れ着いた木材を集めた。
木材は長亭さ28センチにそろえて切る。
家と養殖施設、船をすべて流された漁師前川洋平さん(75)は「漁の再開はすぐには難しい。薪を作る仕事ができるならやろう」と思ったという。
団体発起人の芳賀正彦さん(63)は「がれき撤去と同時に有効利用できる。
こづかい程度でも被災者の生活再建につなげたい」と話す。
値段は10キロ500円で通信販売する。
収益は木材回収や薪を切る被災者の収入にする。
郵便振替を使って申し込みを受け、着払いで送る。
詳しくはインターネットのホームページ「ふくしま薪ネット」にある「深澤さんからの緊急提案」に近く掲示する。、(神田明美)