・疫学 [編集] 有病率・年間発症率 [編集]日本の高齢者（65歳以上）での有病率は3.0?8.8%（調査によってばらつきが大きい）。
2026年には10%に上昇するとの推計もある。
年間発症率は65歳以上で１～2%である。
年間発症率は75歳を超えると急に高まり、65～69歳では1%以下だが、80～84歳では8%にも上る。
危険因子 [編集]年齢
最大の危険因子である（特にアルツハイマー型）ことが知られている。
23の疫学研究を基にしたメタ分析では、年齢とともにアルツハイマー型の発症率が指数関数的に上昇することが示された。
また、75?85歳の高齢者の追跡調査したthe Bronx Aging studyでは、認知症全体の発症率が85歳まではゆっくり上昇し、85歳を越えると急激に上昇する、というデータが得られている。
家族歴
片親が認知症の場合、本人が発症する危険は10?30%上昇する。特に、片親が早期発症のアルツハイマー型認知症の場合、本人発症の危険はかなり高くなる（例えば親の発症が50代前半のなら、本人発症の危険は約20倍）。
遺伝因子
神経保護に関与するApolipoprotein Eの遺伝子型e4などがアミロイド沈着に関係すると言われる。他の遺伝子で危険因子として確定しているものはない。
血圧降下剤による薬害
高血圧症の治療に使われる血圧降下剤により、脳内酸欠による脳細胞の減少により発症する。
動脈硬化の危険因子
高血圧・糖尿病・喫煙・高コレステロール血症などが、脳血管型やアルツハイマー型などの本症の危険因子となる。
受動喫煙でも認知症リスクが30年で約3割増すとの報告もある。
軽度認知障害（Mild Cognitive Impairment：MCI）
正常老化過程で予想されるよりも認知機能が低下しているが、認知症とはいえない状態。認知症の前段階にあたるが、認知機能低下よりも記憶機能低下が主兆候となる。主観的・客観的に記憶障害を認めるが、一般的な認知機能・日常生活能力はほぼ保たれる。
「認知症」の診断ができる程度に進行するまで、通常5～10年、平均で6～7年かかる。
医療機関を受診した軽度認知障害では、年間10%から15%が認知症に移行するとされる。
さらに、単に軽度の記憶障害のみの例より、他の認知障害を合わせて持つ例の方が、認知症への進行リスクははるかに高い（4年後の認知症への移行率は、記憶障害のみの場合は24%、言語・注意・視空間認知の障害のいずれかの合併例では77%であった）。
加齢関連認知低下（Aging-associated Cognitive Decline：AACD）
記憶障害のみにとどまらず認知機能低下をも含む、「広義の軽度認知障害」の概念のひとつとして国際老年精神医学会が診断基準をまとめたもの。
加齢関連認知低下とは、6ヶ月以上にわたる緩徐な認知機能の低下が本人や家族などから報告され、客観的にも認知評価に異常を認めるが、認知症には至っていない状態である。
認知機能低下は、(a)記憶・学習、(b)注意・集中、(c)思考（例えば、問題解決能力）、(d)言語（例えば、理解、単語検索）、(e)視空間認知、のいずれかの面に該当する。
ある地域の高齢者を対象にした研究では、3年後での認知症への進行率は、軽度認知障害が11.1%、加齢関連認知低下では28.6%であった。
しかも、軽度認知障害の一般地域高齢者に占める割合は3.2%のみだが、加齢関連認知低下は19.3%にも上る、と報告されている。
症状 [編集]以前よりも脳の機能が低下し、主に以下の様な各種症状を呈することとなる。家族などの介護者を悩ませ、医療機関受診の契機となるのは、主に周辺症状に起因する問題である。
中核症状 [編集]記憶障害と認知機能障害（失語・失認・失行・実行機能障害）から成る。
これらは神経細胞の脱落によって発生する症状であり、患者全員に見られる。病気の進行とともに徐々に増悪する。
周辺症状 [編集]幻覚・妄想、徘徊、異常な食行動、睡眠障害、抑うつ、不安・焦燥、暴言・暴力（噛み付く）、性的羞恥心の低下（異性に対する卑猥な発言の頻出など）、時間感覚の失調、など。
これらは神経細胞の脱落に伴った残存細胞の異常反応であり、一定の割合の患者に見られ、その症状は上記のもの以外にも非常に多岐にわたり、多数の周辺症状が同時に見られることも珍しくない。
BPSDとも言われるこれら症状の特徴としては、軽症から出現が始まるが中等症に進行するに従い頻繁に出現するようになり、患者は日常生活を行う能力を急速に喪失してゆくことにある。
このため、概して周辺症状の発現と深刻化によって家族などの介護負担は増大の一途を辿る。