・厚生労働科学研究成果データベースより
http://mhlw-grants.niph.go.jp/niph/search/NIST00.do
・文献番号 200840008A
研究課題 シックハウス症候群の診断・治療法及び具体的対応方策に関する研究
研究年度 平成20(2008)年度
報告書区分 総括
主任研究者(所属機関) 相澤 好治(北里大学 医学部)
分担研究者(所属機関) 坂部 貢(北里大学 薬学部)、木村 穣(東海大学 医学部)、熊野 宏昭(東京大学 医学部附属病院)、吉野 博(東北大学 大学院工学研究科)、池田 耕一(国立保健医療科学院)、森 千里(千葉大学 大学院医学研究院)、石川 均(北里大学 医療衛生学部)、加藤 貴彦(熊本大学 大学院医学薬学研究部)
研究区分 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康安全・危機管理対策総合研究
開始年度 平成18(2006)年度
終了予定年度 平成20(2008)年度
研究費 10,300,000円
概要版 研究目的：
シックハウス症候群について、患者や一般医療機関での理解度が十分でなく適切な診療を受けにくいとの指摘があることから、診断・治療法及び具体的対応策に関する検討を行った。
研究方法：
１）シックハウス症候群の概念整理・診断基準の作成、2）医療機関で利用しうるシックハウス症候群の診断・治療対応マニュアルの作成、3）機序未解明なシックハウス症候群の診断法の開発、病態解明、の３点で研究を行った。
結果と考察：
１）シックハウス症候群の定義（狭義）を秋山班との合同会議で同意に至った。診断基準を下記4項目とした。1.発症のきっかけが、転居、建物の新築・増改築・改修、新しい備品、日用品の使用等である。
2.特定の部屋、建物内で症状が出現する。3.問題になった場所から離れると症状が改善する。4.室内空気汚染が認められれば強い根拠となる。２）診断・治療対応マニュアルは、シックハウス症候群の概念と合意事項（定義、診断基準）、診断の手順（検査法、曝露評価、鑑別疾患）、対応（医学的対応、診断書の対応、行政的対応）、Q＆Aの各項目について、一般医療機関向けに解説しネット配信する事とした。３）診断法の開発、病態解明について、微量化学物質曝露時のfMRI画像解析、神経眼科学的検査の有効性評価、VOC曝露と心拍変動のリアルタイムモニタリング、NTE（Neuropathy Target Esterase）遺伝子を用いた遺伝学的相関解析、大型店舗内空気測定調査、慢性有機リン中毒の瞳孔について（動物実験）、真菌からのVOC測定、問題となる住居の継続観察等が行われ成果を得た。
結論：
狭義のシックハウス症候群の定義と診断基準を確立したので、今後実態調査と診療に活用することが期待できる。マニュアルを作成しネット配信する事により、軽症シックハウス症候群の診療を一般医療機関で適切に行う事が期待される。
また、各個研究として行った研究主題はそれぞれ診断に有用であり、病態解明に少なからず貢献している。また、室内環境の改善により発生の低下や症状の改善などの実績を認めている。
今後は全国の医療機関でこの診断基準を用いて診断したシックハウス症候群の実態調査が可能になる。その段階でより適切な診断基準に改訂することも考えられ、事例の集積により診断マニュアルを作成する可能性もある。
公開日 2009年05月18日
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