・診断
化学物質複合刺激反応や環境病などを抱える人には、毒性学、神経学、神経心理学、臨床心理学、免疫学、アレルギー学、環境医学などをはじめ、これ以外にもさまざまな専門医の診察が必要になる場合があります。
治療
化学物質複合刺激反応の治療にはさまざまなものがありますが、環境管理と刺激物質の回避がもっとも有効な治療法であるという報告がなされています。
よくある質問
化学物質複合刺激反応や環境病などによっておこる機能障害に対して、アメリカ障害者法やリハビリテーション法はどのように適用されるのか?
どちらの法律も、すべての事例を網羅するような一覧を設けてはいません。
そのため、ある人が障害を持っているかどうかを判断するには、アメリカ障害者法の障害の定義を参照するしかありません。
アメリカ障害者法の障害の定義では、ある人に、ひとつ以上の主要な生活行為を相当程度制限する疾病もしくは健康状態があるとき、そのような機能障害の前歴があるとき、あるいはそのような機能障害があると判断されるときに、その人は障害をもっている可能性があるとしています。
各個人に対しては、個別対応を基本にしなければなりません。
障害をもっているという判断には、さらに、障害の定義を満たしているだけでなく、不可欠な職務機能を発揮することができないと見なされることが必要です。
化学物質複合刺激反応や環境病とアメリカ障害者法について、これまでに出ている裁判の判例はあるか?
法廷では、化学物質複合刺激反応や環境病などに関連したケースがいくつか審理されてきました。
多くの場合、法廷の判断は障害者の認定について前向きではありません。
しかしながらいくつかのケースでは、、このような障害を持つ人をアメリカ障害者法の定める障害者であると認める判例も出ています。
例えば、Davis v. Utah State Tax Common, No. 2:98CV224K; 2000 WL 566897 (D. Utah May 8, 2000)では、同僚の使用する香水や匂いの強いハンドローションが原因で化学物質過敏症を発症したとするユタ州の公務員の主張が認められ、アメリカ障害者法の定める障害者であるとする判断が下されました。
職場環境整備とは?
職場環境整備とは、職務、職場環境、常時行う職務の遂行方法などを、障害者の認定を受けた人が、平等な職務上の権利を得られるよう調整することです。
環境整備の目的は、その人の最大能力と、必要とされる職務機能との差を埋めることです。
環境整備のプロセスには、障害者本人だけでなく、雇用主も共に参加し進める必要があります。
外部機関に問い合わせて助けを得ることも必要になるでしょう。