ｒunより：多種類化学物質過敏症はＭＣＳといい化学物質過敏症の正式名称です。まさか難病の申請をされてるとは知りませんでした。これも長い記事になります。
・wikipediaより
化学物質過敏症（かがくぶっしつかびんしょう）は、非常に微量の薬物やある種の化学物質の暴露によって健康被害が引き起こされるとする概念。
人体の薬物や化学物質に対する許容量を一定以上超えると引き起こされるとされており、個人差が大きいといわれる。
化学物質の摂取許容量と同様に、発症原因および症状、その進行･回復速度や度合いも多種多様であるといわれる。
定義、診断方法等の検証が十分とはいえない部分があり、海外では化学物質過敏症を特定の疾患と認めることに否定的な意見が大勢であり、心身症と考える意見が強いとされる[1]。
本態性環境不耐症とも呼ばれる。[2]
薬物と化学物質の定義についてはそれぞれの項を参照
概要 [編集]
1950年代にアメリカの医師セロン・G.・ ランドルフは、化学物質への暴露によって発生する過敏反応の可能性を提唱した。1980年代にマーク・カレンによって「MCS（Multiple Chemical Sensitivity：多種化学物質過敏状態）」という概念が提唱された。
これは、慢性または大量の化学物質に曝露された後、極めて微量の化学物質に過敏反応し、多岐にわたる症状を示す疾患であるとされた。
その後、同様の概念を提唱する「臨床環境医」と呼ばれる医学研究者を主体に研究が行われてきた。
日本では北里研究所病院がMCSの概念を導入し、「化学物質過敏症」として診断方法・治療法の検討が行われてきた。
その後、北里研究所病院臨床環境医学センターが設立された。
化学物質過敏症の症状とされるものは多岐にわたり、粘膜刺激症状 (結膜炎、鼻炎、咽頭炎) 、皮膚炎、気管支炎、喘息、循環器症状 (動悸、不整脈) 、消化器症状(胃腸症状) 下痢、便秘、悪心、自律神経障害 (異常発汗) 、手足の冷え、易疲労性、精神症状 (不眠、不安、うつ状態、記憶困難、集中困難、価値観や認識の変化)、中枢神経障害 (痙攣)、頭痛、発熱、疲労感、末梢神経障害 運動障害、四肢末端の知覚障害等がある。
化学物質過敏症は、中毒、アレルギーとは異なる概念の疾患であるとされる。また、住宅内の揮発性有機化合物(VOC)が原因の一つとされるシックハウス症候群とは化学物質による健康被害という点で混同される場合があるが、シックハウス症候群は単一の疾病を示す用語ではなく「住宅に由来する様々な健康傷害の総称」とされるため、両者は異なった概念であると考えられる。
厚生労働省は有識者からなる「室内空気質健康影響研究会」を2003年5月から10月にかけて３回にわたりを開催し、用語の検討や化学物質過敏症についての見解の整理を行っている。[3]
その中では、日本国内において化学物質過敏症と診断された症例の中には、既存のアレルギー等の疾病概念で病体の把握可能な患者が少なからず含まれており、化学物質過敏症がMCS（微量化学物質による非アレルギー性の過敏状態）とは異なる概念である事を示している。
また、化学物質の関与が明確ではないにも関わらず、臨床症状と検査所見の組み合わせのみから化学物質過敏症と診断される傾向があることを指摘している。
また、MCSについても診断基準が専門家の間での合意を得られていないとしている。
しかしながら、非アレルギー性の過敏状態としてのMCSについては決定的な病態解明には至っていないが、環境中の種々の低濃度化学物質に反応し、非アレルギー性の過敏状態の発現により、精神・身体症状を示す患者が存在する可能性は否定できないとしている。
環境省が平成9年度より研究班を設置して、二重盲検法による疫学調査を行っているが、平成16年の報告[4]では原因化学物質の一つとされている微量ホルムアルデヒドの暴露と症状の間に関連は見られないという結果が出ている。この事から、いわゆる化学物質過敏症の症例には、化学物質以外(ダニ、カビ、心因等)の原因によるものが含まれると考察されているが、動物実験の結果から、微量の化学物質の曝露による未解明の病態の存在を否定できず、なお研究が必要であるとしている。
厚生労働省は、カルテや診療報酬明細書(レセプト)に記載するための病名リストに、2009年10月1日から化学物質過敏症を登録した。
2010年には、有機溶剤を扱う業種で勤務し、化学物質過敏症による眼球運動障害を患った男性が、労災と認定されている[5]。