日本でも電磁波過敏症の研究が
2005年、厚生労働省の助成を受けて化学物質過敏症の病態や診断、治療に関する研究が行われました。
この中では、電磁波過敏症の問題も扱われ、北里研究所病院臨床環境医学センターを受診した患者7人の症例や海外の研究について触れています。
なお、この報告書は、厚生労働省のホームページからダウンロードできます。
（http://mhlw-grants.niph.go.jp/niph/search/NIST00.do で文献番号２００５０１２１２Ａ『微量化学物質によるシックハウス症候群の病態解明、診断、治療対策に関する研究』）。
この報告書で紹介された症例を見ると、症状が現われる原因になる電磁波発生源は、パソコン、携帯電話機や基地局、地上デジタル放送、家電製品とさまざまですが、一度電磁波に敏感になると、反応する対象が増えていくことが伺えます。
また、電磁波過敏症と診断された患者7名のうち2名は化学物質過敏症も併発していました。
患者は、電磁波をできるだけ避けるよう指示されています。
また、電磁波被曝によって酸化ストレスが高まり、カルシウムの代謝異常が起きるとも言われているので、患者は電磁波発生源から離れること、ビタミンＣ、カロチノイド、フラボノイド、亜鉛、セレンなどの抗酸化物質を摂ること、カルシウムやマグネシウムなどを摂取することなども勧められています。
報告書では、「今回紹介した例は北里研究所病院臨床環境医学センターを受診したほんの一部の患者にすぎない」「携帯電話を人口の約半数以上が所持する時代になりつつある日本で電磁波の障害はないと言い切るデータは我々医学者および工学者は持っていない。
今後謙虚にこれらの問題を直視し、病態解明、診断、治療に立ち向かう必要がある」と述べられています。
この報告書では、国際セミナーの内容や海外の疫学調査の結果、治療方法についても触れています。
WHOは2004年に、電磁波被曝と健康への影響をテーマに、チェコで会議を開いています。
WHOの会議で、「電磁波過敏症を支持する人々は、ある政府の発表者が電磁波過敏症を精神病である可能性について述べた発表には悲しい反応を示した。
しかし、そのような発表は今回の主題とはならなかった」。
「昔から、診断が困難な病気は、すべて精神病という大箱に放り込まれてきた。
患者達は、研究が発展するまでの間は、誤診と自分の健康管理のために戦ってきた既往を持つ。
最初このような憂き目を味わった疾病には、多発性硬化症、慢性疲労症候群、繊維筋痛症、多種類化学物質過敏症、光過敏症、聴覚過敏症などがある。
もちろん、適切な研究や診断、治療の発展を阻害する業界からの経済的圧迫もある」と述べ、WHOの事務局長だったブルントラント博士も電磁波過敏症を発症し、引退したことを紹介しています。