４．歴史から学ぶ教訓
どのような汚染物質でも、その物質の存在や性質が分かっていて、なおかつエネルギーを自由に使えるなら、その環境汚染問題は解決します。
しかし、私達はそれをすることはできません。無尽蔵にエネルギーを使っては、地球環境問題を引き起こしてしまうからです。
エネルギーと汚染物質は二律背反関係にあります。
化学物質過敏症には、換気が極めて有効です。
しかし、近年、省エネの名の下に換気回数は減らされてきました。家庭生活におけるエネルギー消費が何十年も増加傾向にあったことから、人々は真面目に省エネに取り組みました。
換気をすると冬場は室温が下がり暖房の効率が悪いため、換気を減らしてしまったのです。
そして、その結果、室内に汚染物質が蓄積してしまったのです。省エネは、環境問題を意識してのことでした。
しかし、環境問題への対策を立てるときには、その対策の副作用、波及効果を検討しなければなりません。
室内汚染のように別の環境問題を引き起こす可能性があるからです。
日本はこれまで数々の公害問題を抱えてきました。例えば、水俣病もその原因物質やメカニズム（科学的因果関係の確立）が明らかになるまで、多くの
時間と犠牲者が必要でした。化学物質過敏症においても、科学的因果関係を確立するには多くの時間が必要で、適切な対策がとられるまでは、汚染が続き、
犠牲者は増える一方なのです。我々は、水俣病をはじめとした公害病への反省からも、予防原則に基づき行動する必要があるのです。
すなわち、科学的因果関係に不確実性がある段階で対策を実施し、犠牲を最小限にしなくてはならないのです。
日本には化学物質政策基本法がありません。しかし、基本法は絶対に必要です。
その中に取り入れるべき原則は、予防原則とポジティブリストであると考えます。これは、次世代の子供たちをきちんと育て上げるために、絶対に必要なことです。
（報告: 宇野真由美）