合宿にファン8000人＝長谷部「いい相乗効果あった」―サッカー日本代表



　サッカー日本代表が26日、Jリーグ選抜との慈善試合（29日、大阪・長居陸上競技場）に向け、大阪市のキンチョウスタジアムで合宿を開始、約2時間、ボール回しなどで体を動かした。DF長友（インテル・ミラノ）とFW岡崎（シュツットガルト）は体調不良で欠席した。

　練習は一般公開され、約8000人のファンがスタジアムに訪れた。GKも加わったミニゲームでは前田（磐田）のゴールが決まると、スタンドから歓声と拍手が起こった。

　ザッケローニ監督は練習後、「とてもいい雰囲気でファンの温かいサポートを感じながら、良い仕事ができた」と広報を通じコメント。主将の長谷部（ウォルフスブルク）も「あれだけの人が来てくれたらモチベーションが上がる。激しさと気合を感じた。いい相乗効果があったと思う」と振り返った。　



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災害への姿勢に深い感銘、日本から中国が何を学ぶべきこと



　日本で発生したマグニチュード（M）9．0の地震とそれにともなう津波は日本に大きな損失をもたらしたが、日本政府と国民の地震発生時の秩序ある行動と、効果的で迅速な救急救援活動は世界に深い感銘を与えた。シンガポールの華字紙・聯合早報によれば、特に地震の多発地帯である中国国民から称賛が相次いでいるという。



　日本は自然災害が多発する国だ。頻繁に発生する地震・台風・豪雪・津波が日本国民に災害に対する危機感を育てたと言えるだろう。日本国民の防災意識が本当に向上したのは1995年の阪神大震災からだ。死者数では1923年の関東大震災の死者14万人には及ばないが、阪神大震災の社会への損失と影響は比べ物にならないほど大きかった。これ以降、日本は地震研究と地震観測・情報・救援救助・防災法規などの面を強化してきた。



　特に国民に対する災害教育と被災後の救援知識の普及などは、中国も見習うべきところが大きい。中国も地震が多発する深刻な自然災害が多発する国であり、1976年の唐山地震と2008年の四川大地震は中国人にとって忘れることのできない痛みだ。今回の東北関東大震災の直前にも雲南でM5．4の地震が発生している。



　発展途上にある中国にとって、地震などの自然災害の処置の不備が社会災害につながるケースも多い。地震を例に挙げれば、多くの建築物の安全性には問題があり耐震基準を満たしていない。また多くの中小都市には500人程度を収容可能な避難所さえ十分ではない。



　経済の発展にともない、中国政府の災害対策のハード面は充実してきている。重要なのはソフト面での改善だ。1つは政府の危機意識と管理体制の充実であり、もう1つは国民の危機意識と冷静な反応だ。この2つを短期間に調整できるかどうかが、中国で今後の災害による被害を最小限に食い止められるかどうかにかかわってくる。中国も日本のように公共の安全システムを確立して初めて、各種災害にともなう危機を防ぐことが可能になるだろう。（編集担当：畠山栄）



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【計画停電】東電、26日と27日の土日はやりません









【計画停電】東電、26日と27日の土日はやりません
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（25日19時・東電本店）　撮影＝石田信一郎



東京電力の藤本孝副社長は25日18時、グループ細分化スタート後の計画停電の予定を発表した。26日と27日は、計画停電そのものを中止。グループ細分化の効果を実感するのは、週明けに延びた。


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藤本氏は「明日の天気や供給力の動向を踏まえ、すべての時間帯で『各グループを細分化したA～Eの区分全て』で、計画停電を実施しません」と、話した。



製造業などメーカーの事業需要が止まり、電力の需給バランスが取りやすい土曜日、日曜日は、一方でサービス業などのかき入れ時であったり、家庭では団らんの時間持てる時だけに、停電に対する反発が強い。



藤本氏も「土日はなるべく避ける方向」と、会見で話していた。



東電は、26日の電力供給力を3750万kW。需要想定は18時から19時の電力消費ピーク時に3500万kWを見込んでいる。供給力は500万kWの予備力があるため、停電を回避できると判断した。



27日の日曜日についても、直近の需要や供給力の動向から、全ての時間帯で計画停電の実施の必要はないと考えた。



なお、28日の計画停電の予定は、前日の夕方までに方向性を明らかにする。



《レスポンス 中島みなみ》





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計画停電 特別編集



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