県が普及を目指す再生可能エネルギー発電設備のうち、中核を担うことが期待される薄膜（はくまく）太陽電池の開発状況や市場の見通しを話し合うフォーラムが二十一日、横浜市中区の大さん橋ホールであった。
薄膜太陽電池は厚さ一～数マイクロメートル（マイクロはミリの千分の一）のシリコンなどを用い、軽量でビルの壁など湾曲した平面にも設置が可能。県は原子力発電に替わる県内のエネルギー源の主力にすべく、本年度から二年間で十億円の助成金を予算化し、コストの安い製造、設置案やＰＲ方法を企業など から公募している。
フォーラムは県が主催し、黒岩祐治知事をはじめ、化学メーカー、建設会社の役員や研究者が参加した。
太陽光発電コンサル「資源総合システム」の一木修取締役は、現在主流の結晶シリコン太陽電池を引き合いに、「（重く可塑性のない）結晶シリコン型に向かない用途を開発して市場を創出できる」などと見通しを示し、軽量性に加え、デザイン性が薄膜太陽電池の利点になると指摘した。
三菱化学の山岡弘明理事は、二十五階建てビルの壁三面に薄膜太陽電池 を設置すれば、一般家庭二百軒分の電力がまかなえると紹介。信用金庫店舗の流線形の屋根に電池を貼り付けて見栄えを良くしたり、携帯電話基地局の円柱に巻き付けて非常時に電力を供給 したりといった実例を示した。