☆第一章 原価計算総論☆
☆短期利益計画のための固定費の分類☆
1．コミテッドコスト→過去の意思決定の結果として当期にその発生を回避し得ない固定費
2.マネジドコスト→その原価投入と効果の関係が不明なため、経営者が方針により発生額を定めざるをえない固定費であり、短期的に削減可能
3.結論：短期的に固定費削減の可否についての情報提供→短期意思決定に有用
☆第二章 費目別計算☆
☆予定消費価格の利点☆
1.「材料費計算の迅速化」
→予め算定、即座に計算
2.「原価管理」
→会計年度中は一定、消費能率のみ反映
☆予定受入価格の利点☆
1.「材料元帳に関する記帳事務の簡略化」
→受払はすべて予定価格、材料元帳の記録は数量のみ
2.「購買活動の管理」
→出来る限り低価格で材料仕入れる責任、受入価格差異、
☆第三章 製造間接費の配賦計算☆
☆製造間接費の予定配賦の利点☆
1.「予め算定、即座に計算」
2.「会計年度を通じて一定、操業度によって製品単位原価が大きく変化しない」
☆固定予算の欠点☆
1.あるべき論
→変動費の存在、実際操業度に対応する予算許容額と実際発生額比較
2.固定予算の特徴
→当初の予算を予算許容額とする
3.結論
→原価管理上の意味を有しない
☆公式法変動予算と実査法変動予算☆
1.公式法変動予算の仮定
→すべての費目が直線的に推移
2.実査法変動予算の仮定
→一定間隔の操業度ごとに費目別の予算を算定列記
3.実査法変動予算の方が製造間接費の発生態様を正しく示す場合
→製造間接費が直線的に推移しない場合
☆実査法変動の欠点☆
1.実査法変動予算の意義
→一定の操業度ごとに費目別の予算を算定列記
2.実査法変動予算の欠点
→予測困難（準固定費や準変動費）
☆変動予算による予算差異の注意☆
1.注意点
→予算差異がゼロ、ある費目の有利差異と別の費目の不利差異の相殺
2.費目別の予算差異を把握
☆費目別に把握した予算差異の注意点☆
1.注意点
→不利差異のみに着目してはならない
2.改善策
→有利差異についてもその原因を明らかにする
☆第四章 部門別計算☆
☆部門別計算の目的☆
1.部門別計算の目的
→原価管理、製品原価の正確な計算
2.原価管理
→その部門の管理者の責任
3.製品原価の正確な計算
→原価発生と製品生産の因果関係
☆原価部門の設定☆
1.原価管理
→職制上の権限と責任の区分
2.製品原価の正確な計算
→生産される製品の種類など
3.計算の経済性
→原価部門の数
☆補助部門費を製造部門に配賦する理由ー原価管理☆
1.製造部門と補助部門との関係
→補助部門の用役を利用
2.結論
→補助部門用役利用分に応じて配賦
☆補助部門費を製造部門に配賦する理由ー製品原価の正確な計算☆
1.補助部門費と製品との関係
→補助部門では製品の加工作業が行われていない、製品への配賦基準の入手は困難
2.補助部門と製造部門との関係
→製造部門の活動は補助部門の用役を利用、製造部門への配賦基準の入手は容易
3.結論
→製造部門の一部として製品に配賦
☆直接配賦法の意義と特徴☆
1.意義
→用役提供の事実を配賦計算上全て無視
特徴
→計算は簡略化、用役提供の事実を反映不可
☆階梯式配賦法の意義と特徴☆
1.意義
→先順位から後順位への用役提供の事実だけを考慮
2.特徴
→計算の複雑化をもたらすことなく、用役提供の事実をできるだけ反映
☆相互配賦法の意義と特徴☆
1.意義
→用役提供の事実を配賦計算上すべて考慮
2.配賦計算は複雑、用役提供の事実に合致
☆単一基準配賦法による実際配賦の問題点☆
1.問題点1
→原価管理活動の良否の影響が混入
2.問題点2
→他の用役消費部門における補助部門用役消費の多少に左右
☆単一基準配賦法による予定配賦の問題点☆
1.問題点
→補助部門にとって管理不能な操業度差異
☆第六章 総合原価計算☆
☆非度外視法の利点ー正確な製品原価計算の観点☆
1.非度外視法の特徴
→関連ある良品に適切な割合で負担
2.正確な製品原価の計算上の利点
→因果関係を重視
☆非度外視法の利点ー原価管理の観点☆
1.非度外視法の特徴
→ムダを把握
2.原価管理上の利点
→どれだけの原価を引き下げる余地があるのかを認識
☆正常仕損費を異常仕損費に負担させるか否か☆
1.考え方1
→製造原価を構成する要素
2.結論
→異常仕損費が正常仕損費発生点を通過していれば、異常仕損費にも正常仕損費を負担させるべき
3.考え方2
→良品を生産するために不可避的に生じる原価
4.結論
→異常仕損費に負担させる余地はない
☆振替原価に予定価格を用いる利点☆
1.計算の迅速化
→事前に計算、受入量が分かれば直ちに前工程費を計算
2.原価管理
→会計年度を通じて一定、原価能率の工程別識別がより明確
☆非累加法の利点☆
1.非累加法の特徴
→最終完成品原価の内訳情報
2.非累加法の利点1
→原価能率の工程別識別がより明確、原価管理に役立つ
3.非度外視法の利点2
条件の変化が最終完成品原価に与える影響を容易に把握、製品原価の見積に役立つ
☆等級製品の特徴と計算方法☆
1.等級製品の意義
→同種の製品、等級に区別
2.等価係数に基づき各等級製品に按分
☆等級別総合原価計算と組別総合原価計算☆
1.組別総合原価計算
→製造原価を製品別に区分把握
2.等級別総合原価計算
製造原価を一括把握したまま、等価係数を用いて、現価係数に要する手数を合理的に省略
☆アウトプット基準の等価係数☆
1.アウトプット基準の等価係数
→原価発生と関連ある製品の諸性質
☆インプット基準の等価係数☆
1.インプット基準の等価係数
→各原価要素又は原価要素群の発生と関連ある物量的数値
☆等級製品の原価計算と連産品の原価計算との比較☆
1.等級製品の等価係数
→原価発生と関連ある等価係数
2.連産品の等価係数
→因果関係が不明、原価発生と関係のない等価係数
☆標準原価計算の目的☆
1.原価管理目的
→原価管理を効果的、原価の標準
2.財務諸表作成目的
→真実の原価、棚卸資産価額および売上原価算定
3.予算編成目的
→予算特に見積り財務諸表の作成、信頼しうる基礎
4.記帳の簡略化・迅速化目的
→記帳を簡略化し、迅速化
☆事前管理での注意点☆
1.客観性
→科学的・統計的な方法
2.現場の人々への受容
→現場の人々の標準設定プロセスへの参加
3.標準の厳格度
→合理的に達成可能
☆実際原価計算における原価管理の問題点☆
1.完成品単位原価の変化要因
→価格や賃率によっても変化
2.期間比較の問題点
→達成されるべき能率水準を実現できたかどうかは不明
☆理想標準原価の原価管理への役立ち
1.原価差異の内容
→回避しうるムダを完全に示す
2.原価差異の分析
→管理可能差異と管理不能差異に分析、原価責任を明らか
☆混合差異の取り扱い
1.価格差異の発生要因
→管理不能な企業外部要因
2.数量差異の発生要因
→管理可能な企業内部の要因
3.原価管理の焦点
→一般に管理可能な数量差異を削減
4.結論
→純粋に消費量の影響だけを反映
☆製造間接費の能率差異の算定方法☆
1.能率の向上により削減可能な原価
→変動費
2.固定費からも能率差異を算定する方法の問題点
→固定費を削減できるという誤解
☆仕損の発生と標準原価計算☆
1.あるべき正常仕損費の負担先
→正常仕損費は完成品のみが負担すべき
2.仕掛品も正常仕損費を負担してしまう理由
→正常仕損費が予め組み込まれている
3.異常仕損費が数量差異などに含まれてしまう理由
→異常仕損費が完成品換算総量の計算において度外視