８日に発表されたトヨタ自動車の２０１０年３月期業績見通しは、連結営業損失が８５００億円と前期に比べて赤字幅が拡大、主要アナリストの予測を大きく上回るネガティブ・サプライズとなった。
市場で声を拾ってみると、出てきた予想値は厳しいながら、「トヨタショック」というような相場全体が崩れるまでは至らない──との見方も出ている。
前提となる為替レートをドル／円で９５円、ユーロ／円で１２５円と想定、これ１つ取っても見通しが保守的と受け止めるムードがあるほか、株式市場では年度後半から来上半期の収益回復を織り込むような動きになっているためだ。
実際、トヨタにしても、上下に分けて予想をみた場合、上半期の営業赤字が６０００億円に対して下半期が２５００億円と、３５００億円も改善する。
この巨額赤字予想に対する市場の解釈は「トヨタ独自の事情によるもの」「自動車業界全体の構造的な要因から」「日本経済全体の先行きを示唆する数字」──のいずれかになると思われるが、業績予想をもとにした相場全体の見通しに対するマーケット・コンセンサスを、トヨタ決算を受けた週明け１１日のマーケットの動きで探ることができる。
ここにくるまで東京株式市場は、踏み上げとも言える場面を交え戻りを鮮明にしてきた。大規模に日本株を売り込んだファンド筋が運用責任者の退社に伴い買い戻しを急いだとの観測もあり、公表された空売り報告をみると、それらしき動きも散見されるものの、こうした思惑を除けば、売り方は企業業績の回復見通しが立ったがゆえに手仕舞いしているとみるのが自然だろう。
買戻しがそのまま進むか、いったん止まるか──それを見極める上でもトヨタの決算は試金石となりそうだ。
（ロイター）
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