紙の雑誌は1997年をピークに長期低落傾向にあり、出版科学研究所によれば、2025年はついに4,000億円を切ってしまいました(3,708億円)。
で、デジタル化で落ち込んだ売上を補完しているのが、「dマガジン」を筆頭とする電子雑誌です。どのくらい貢献しているのかというと、2025年売上が83億円。紙雑誌の2%強となります。
dマガジンについては、2017年3月の会員数は363万人でしたが、その後「レ点営業」【註】終了で大幅に減少したようで、以降、会員数は公表されなくなりました。
でも、今どのくらいdマガジンの会員がいるか、みなさん気になりますよね?
そこで今回は、手許のデータを使って、会員数の推計を試みたいと思います。あ、あくまでひでまろの個人的推計ですので、その辺はご留意下さい。そんなに大きく違っていないとは思いますが。

最初は、出版科学研究所が毎年公表している数字から、「紙雑誌」と「電子雑誌」の売上年額を抜き出した表です。ちなみに直近2025年分は『季刊 出版指標2026年冬号』に載っています。まあ、全体はこんな感じと眺めていただければ…

次に、電子雑誌売上につき、ピークの2017年を100とした指数を出し、その指数と2017年に公表されたdマガジンの会員数363万人を単純に掛け、各年の会員数を推計しました。なお、2024年に値上げがありましたので、その分は調整しました。
ひでまろの推計では、2025年の会員数は128万人。ピークの三分の一ほどですが、それでも100万人以上、年間80億円程度の売上が見込まれており、かなりの存在感がありますね。
更にお遊びですが、雑誌社への分配率を30%と仮定すると、分配原資は80×0.3=24億円。読めるのが約2,400誌ですから、単純計算で1誌あたり年100万円。もちろん、PV数に応じて傾斜配分されるのですが、真水で年100万円って結構デカいですよねえ。
dマガジンは、出版科学研究所が年次報告をする時に、必ず具体名を挙げて総括するほど電子雑誌界では巨人のようですので、今後の動向について引き続き注目していきたいと思います。
【註】
ちなみに「レ点営業」とは、携帯電話の契約時に、一定期間無料の有料オプションを多数契約させ、解約忘れを狙って課金する手法だそうです。申込用紙の□欄に「レ点」を打つからそう呼ばれているようですね。
しかし、この販促方法が規制されてできなくなり、この結果dマガジン(以外も)の会員数は激減、というか、意思を持って入る人だけになりました。