ドル円の購買力平価（2009年8月時点）

・・・国内企業物価と生産者物価から試算した購買力平価は円高方向に振れる！

外国為替相場の決定理論のひとつとして購買力平価（PPP）があります。日米の8月分の物価統計が出揃いましたので、ここで8月時点のドル円レートの購買力平価を確認しておきましょう。

前提として、日本および米国の経常収支がほぼ均衡していた1980年10～12月を基点とし、インフレ率として消費者物価と生産者物価(日本の場合、国内企業物価)を採用して試算します。

下記がそのチャートです。購買力平価１は国内企業物価と生産者物価で計算した値、購買力平価２は消費者物価で計算した数値です。それぞれの値とプラスマイナス1標準偏差の値をプロットしています。

　8月時点では、購買力１は1ドル＝98.07円（前月に比べると1.71円の円高、2カ月振りの円高）、購買力平価２は1ドル＝106.84円（前月に比べると0.08円の円安、5カ月振りの円安）と試算されます。購買力１は円高方向、購買力２はやや円安方向に振れています。

　なお、下記は1975年以降の長期チャートです。

　下記は、購買力平価１および購買力平価２からの乖離率を示したチャートです。

　なお、購買力平価の計算は起点をどうするか、どの物価指数を選択するかで結果が異なってきます。それを前提とした上で活用することが大切です。

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