◆宗教こそTourismの源流!! | 異端のTourism Doctrine

◆宗教こそTourismの源流!!

いよいよ・・・この日が来たという思いでこの記事を書かせて頂いている。


この日本のインバウンド招致政策上・・・日本の観光政策上・・・日本人という民族性質上・・・

最も足りない考え方、そして最もデリケートになる分野。


日本人の「客商売」の考え方には「宗教」「相撲」「野球」「や⑨●」の話しはするな・・・というものがある。

これは、何処でその類の関係者が居るか判らない・・・趣味嗜好、贔屓に対する余計な摩擦を避けるための

処世術の一つとして認知されている。


しかしこの「デリケート」さが、引っ込み思案な国民性を創りだしてしまっているのも事実だろう。

私の知る限り、特に外国人観光・・・即ち「インバウンド市場」においてはそうだと断言できる。

日本には「謙譲」と云う言葉がある。

しかし、先の事例に基づいて云うのなら、これは謙譲では無い。

謙譲とは「個の尊重」に根ざしたものであり、処世術では無いはずだ。


先日も書いたが私がこのブログで発信してきたキーワードをおさらいしておきたい。


*to be loved in japan~愛される日本

*時間軸

*エスコート

*ライフスタイル

*タグニティ

*個の尊重


これらの言葉の先にあるものは・・・「宗教観」でしかない。

宗教とは争いの元にもなり、融合融和の元にもなる

本来のそれぞれの宗教の本質とはかけ離れた「功罪」を齎す「文化」である。


そして、もっとも「尊重」すべき文化だと言えるはずだ。



インバウンド市場を見渡した時、「宗教目線」の情報発信は見当たらない。

「宗教観」の違いに起因するトラブルを防ぐためのエチケット、マナーの情報発信にとどめられている。


思い出してみて頂きたい。

国際的なホテルに泊まった時・・・

「ベッド」のサイドテーブルの上に「バイブル」が載っているのを見たことは無いだろうか?



国際観光政策研究所が創りあげようとしているインバウンド市場は・・・


世界4大宗教に基づいたプラットフォームの構築に他ならない。(仏教を除く)

出来ることなら、少数民族宗教も勉強しながら造り込んでみたいが・・・今のところ時間と労力に限界がある。



・・・残念ながら?・・・嬉しいことに!!ないのだ!!

「個」の「宗教観」に起因する「ライフスタイル」の尊重と、「宗教的」「時間軸」に対する尊重と・・・即ち「タグニティー」への敬意・・・ゲストを「エスコート」するプラットフォームが!!


これらの構築と発信こそが「愛される日本」を作り上げる上で必要だと知るべきだろう。


このモノの考え方は「理解できる人」と「出来ない人」がいるだろう。

同時に「宗教に基づいたプラットフォーム」で人が呼べるのか?懐疑的に受け止められるご仁もいるだろう。

世界はこの受入れが整っていることを知って頂きたい。

特に欧米諸国はこれらの受入れに寛容であり、それに基づいた市場形成が進んでいる。


多神教、多信仰の日本民族にとって「一神教」は中々理解できるものではないし、その根源性を知る

ことは世界史をすべて暗記しても判らないと思う。私とて同様だ。


ただ・・・宗教には「戒律」「教義」がある。

一神教の人々は頑なにこれを守ろうとする。

これに抵触する危険は回避する。


日本という国はそれを避けるための「情報量」が少なすぎるのだ。

ある種寛容と言え、ある種「無頓着」と言え、ある種「見て見ぬふり」と云えるだろう。

そして国際社会において、最も勉強を必要とする分野かもしれない。


重ねて申しあげる。

国際観光政策研究所は、「日本初」の「世界4大宗教」に基づいた「インバウンド招致プログラム」及びそのプラットフォームの構築に全力を挙げて取り組む!


これによってしか「数千万人規模」の市場は生み出すことは出来ない。

そして、これの可視化を実現することでしか「観光立国」はありえないのだ。


「宗教」を金儲けのネタにするつもりなど毛頭ない。

ただ、私の目指すべき場所に、「宗教」という大きな大きな課題が横たわっているに過ぎない。

誰もが、話題にすることを忌み嫌い、避け、見ざる言わざる聞かざるを決め込む「文化」

この「取り扱い注意」案件を克服した時のみ・・・私は、世界中からの観光客で賑わう日本が想像できる。


このブログを書き始めてから、近い将来これを書く日が来ることをずっと考えていた。

自分の中で、明確な形が形成され、準備が始まるまでは書くまいと決めていた。

突き詰めれば始まりは凡て思いつきである。

こと、自分の思いつきに対して、無理かな~等と考えることは無い。

しいて言うなら・・・「必要か」「必要とする人がいるか」それだけである。

筆者文責「国際観光政策研究所」 所長

                         一部、2012年発表予定の研究論文からの抜粋記事含む