半導体関連株に売り圧力

13日の東京株式市場ではアドバンテストやニコンなど半導体関連銘柄への売り圧力が強まった。前日に半導体最大手のインテルがタイの洪水の影響などで 10～12月期の業績予想を下方修正したのを受け、先行き不透明感が広がった。代表的な景気敏感業種の半導体関連株の低迷が長引くと、市場心理が一段と冷え込む恐れもある。

13日はアドテストやルネサスエレクトロニクス、大日本スクリーン製造などが前日比２～３％下落するなど幅広い銘柄に売りが広がった。韓国市場でもサムスン電子が３％超下落した。

　世界的に半導体関連株は前週から下落が目立つ。８日にテキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）が業績見通しを引き下げたのがきっかけで、イン テルの下方修正が追い打ちをかけた。フィラデルフィア証券取引所の半導体株指数は７日終値から４％強下落。こうした流れが日本株にも波及している。

 

　根っこにあるのは半導体市況の悪化だ。景気減速とタイの洪水の余波によるパソコン向けの出荷鈍化が重なり、ＤＲＡＭなどでは需要が落ち込 み、価格低迷が長引いている。先行指標の北米の製造装置のＢＢレシオ（受注額を出荷額で割った値）は足元0.7倍台と2009年春以来の水準に落ち込んでいる。

 

　投資家には「先進国と新興国の両方の景気が業績に影響する半導体関連は買いづらい」（国内運用会社のファンドマネジャー）との声もある。半導体関連の業績への警戒が電機株全般に波及すれば、相場全体の下押し要因になりかねない。

 

　ただ、先行きについて市場の見方は分かれている。主要企業の生産絞り込みが奏功し、 ＤＲＡＭは一進一退ながら改善に向かう可能性がある。スマートフォン（高機能携帯電話）など の成長を支えに「世界の半導体大手の来年の設備投資は伸びる」と予想。製造装置関連銘柄に強気の姿勢だ。

 

　一方、世界景気の減速が重荷となるリスクはくすぶる韓国や台湾の半導体大手の設備投資は年央に息切れする恐れがあるとみて半導体製造装置関連の投資判断を「中立」に据え置いている。