保険料が高いとは思いつつ、
保障を下げるとなると不安になるし、
まあ、いずれ見直そうと思いつつ
数年経ちました。
今回知人より、必要保障額を計算してくれるという話を聞き、
アドバイスを受けることとなりました。
結果は、やはり掛け過ぎでした。
あと、自分の思っていた保険と
内容の違いが以外に大きく
正直ショックを受けました。
選んだ商品も、更新のない死亡保障を定年までと、
終身の医療保険と
成人病の部分を少し選びました。
今回アドバイスから、見直しへと
こちらのペースに併せてくれ、保険料も下がりましたし、
安心した保険に変えられたので助かりました。
同じ保険でもこうも違うのかと
驚いたのが正直なところです。
という感想をいただきました。
これからも、うれしい感想をお伝えできますよう
頑張っていきたいと思います。
生保の提案には、心理的トリックがしばしば見受けられ、
当人は丁度いいと感じていても、
実は掛け過ぎというケースが多いというのが実情です。
以下に、心当たりはございませんか？
○保障内容が分かりにくい。
○不要な保障が含まれている気がする。
○バランスが良くない気がする。
○更新後の保険料が高すぎる気がする。
○もっと自分にあった保険があるのではと思う。
ひとつでも該当する方は、要注意。
専門家への相談をお勧めします。
弊社には、上記の問題を解消するノウハウがございます。
ご家族にとって本来必要な保障を知っていただき、
保障額の適正化を行います。
保障額に余裕を持たせたいとお考えの方も、
適正保障を把握した上で、幾らプラスするかを考えてください。
割安で適切なな保険加入の方法を知ることで
大きなメリットを手に入れてください。
簡単にいうと
住宅ローンの借り主が、
死亡・高度障害となった場合に、
団体信用生命保険（以下、団信）で住宅ローンを
完済させるというものです。
ほとんどの銀行等融資は、団信の加入が条件となっています。
団信の加入条件がない住宅ローンの商品も
あるようですが
万が一死亡・高度障害となった場合に、
残された家族に住宅ローンの支払負担を残になります。
公庫や一部の金融機関では、
保証人を立てるなどして、
団信が任意の場合もあります。
団信をつけない場合は、リスクを理解して
家族でよく相談してください。
重い病気などで病院等に長期入院したり、
治療が長引く場合には、
医療費の自己負担額が高額となります。
そのため、本人の申請により、
家計の負担を軽減できるように、
一定の額を超えた場合に超えた部分が
払い戻される、高額療養費制度 があります。
申請先は異なりますが、
社会保険でも国民健康保険でも加入者であれば
同一月（1日～末日）の医療費が
72,300円＋総医療費の1％を
超えた金額が高額療養費として支給されます。
ただし、特定療養費の差額部分や、
差額ベット代、入院時食事療養費は、
支給対象にはなりません。
また、高額医療費の認可は病院の診療報酬明細書を
審査した上で決定されますので
支給されるのは一般的には約２ヶ月後となりますので、
預貯金または、医療保険で備えるといった対策が必要です。
保険医療機関および保健医療養担当規則に基づき、
厚生労働大臣（厚生大臣）が
承認した医療のことを言います。
一般の医療水準を越えた、
最新・最高レベルの医療のことで、
承認された大学病院や専門病院ごとに
取り扱う医療の種類も承認されます。
ただし、普及性の高いものは
一般診療にとり入れられるなど、
随時見直しされます。
保障はいつからいつまで必要か。
一生涯なのか、子供が独立するまでなのか。
一定期間なのか？
また、年金の場合は、
何歳から何歳まで受け取りたいのか。
万一の保障は残された家族が、いつ幾ら必要か
年齢とともに変化する必要保障は
概ね算出することができます。
きちんと設計した上で保障期間を検討することで、
ムラムダのない保険ができます。
税金や公共料金・年金・教育資金・住宅ローン
生命保険・損害保険・不動産など。
暮らしの中の金融システムは、
何が良い、どれが良いを理解して
選択をすることは非常に難しい状況に
なってきています。
そこで生まれたのが家計に関する
幅広い知識を備えた
「ファイナンシャルプランナー」です。
個人や家族が安心して暮らすため
家計に関する金銭的なアドバイスする
家計のホームドクターのようなものです。
新会社法が2006年5月より施行されることになりました。
主なポイントは次の点です。
有限会社がなくなり、全て株式会社に統合される
合同会社という新しい会社形態が規定された
株式会社の機関設計の自由度が増す
株式会社の最低資本金制度が撤廃された
既にある有限会社は存続可能ですが、
今後は有限会社という制度そのものがなくなります。
最低資本金制度が撤廃され、
取締役１名での設立が可能になったため、
一人で一円の資本金にて
会社設立が可能になったわけです。
病気やケガでの入院は、
医療保険でカバーしても、
世帯主の収入がなくなると、
家族の生活費が心配です。
そこで、頼りになるのが、「傷病手当」です。
「 傷病手当」とは、
社会保険に加入者を対象した、
病気やケガで会社を休み、
事業主から十分な報酬が受けられない場合に
傷病手当金が、申請により、支給されます。
支給額は、標準報酬日額の6割相当。
支給期間は、最長で 1 年 6 ヶ月間 です。
社会保険加入中でなければ、対象とならないケース外多いので、
会社員の方、独立自営の際はご注意を
詳しくは、社会保険庁「傷病手当金 」の頁を参照ください。
医療保険って幾ら備えればいいんだろう？
入院時の自己負担額、平均26万3000円。
１日あたりの負担額は1万4700円。
（生命保険文化センターの調べ）
この数字をもとに、保険会社のＣＭでは、
入院日額１万5,000円、1日あたり、
わずかウン百円でご用意しました。
となるわけですが、
ここで気をつけたいのが、
1万4700円必要という意味では、
ないということです。
高額療養費で戻る予定の金額や、
個室利用料金などが
含まれているデータも含まれているようです。
純粋に治療に要した自己負担額は
もっと小さくなるはず。
このデータを目安に、
各家庭事情に見合った備えをしてください。
と解釈するのが適切かと思われます。
ちなみに「高額療養費制度
」や「傷病手当」を考慮に入れると
入院日額1万円程度が目安となるでしょう。
