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ないとめあです。
2025年9月、トランプ大統領は国連総会の演説において、気候変動に関する国際的な取り組みに対して次のように述べました。
この発言は、気候政策の根幹にある科学的前提や制度設計に対して、根本的な疑問を投げかけるものであると私は受け止めています。単なる政治的な挑発ではなく、科学的な因果関係や政策の実効性を問い直す契機として捉えるべきだと考えます。
CO₂は本当に温暖化の主因なのでしょうか？
地球の大気中に含まれる二酸化炭素（CO₂）の濃度は約0.04%（400ppm）に過ぎません。金星のようにCO₂濃度が96%にも達する惑星とは桁違いであり、地球の気温にそれほど大きな影響を与えるのか疑問に感じます。
実際、温暖化対策が進められているにもかかわらず、気温の上昇は止まっていません。この事実は、CO₂以外の要因、たとえば太陽活動や都市化、海洋循環などが主要因である可能性を示唆していると考えます。にもかかわらず、CO₂が主因であると断定する姿勢には、科学的な根拠の不確かさを感じざるを得ません。
太陽活動の影響は過小評価されているのではないでしょうか？
太陽黒点数や放射量の変化は、地球の気温に影響を与えることが知られています。IPCCはこれらの要素をモデルに組み込んでいるとしていますが、1970年以降の温暖化傾向をCO₂だけで説明する前提には疑問が残ります。
気温は太陽からの放射エネルギーと地球との距離に強く依存しており、CO₂濃度が極端に高くない限り、太陽活動の変化の方が支配的である可能性があると考えています。
温暖化対策の実効性には疑問があります
最大の排出国である中国は、実質的な削減を行っていません。その一方で、先進国は高コストの対策を強いられており、国際的な不均衡が生じています。このような状況では、努力の意味が薄れてしまいます。
また、太陽光発電は黒色の表面を持つため、アルベド（反射率）が低く、都市熱島効果を悪化させる可能性があります。再生可能エネルギーは補助金なしでは成立せず、経済的にも持続可能とは言えないと感じています。
都市緑化こそが有意義な対策ではないでしょうか？
私は、都市緑化率を50%以上に義務化することが、より有意義な気候対策になると考えています。樹木による蒸散効果で周囲の気温を2〜4℃下げることが可能であり、CO₂の吸収、心理的快適性、犯罪率の低下など、さまざまな副次的効果も期待できます。
太陽光発電の代替としては、地熱・水力・小型原子力などの分散型電源を再評価することが望ましいと考えます。これらはアルベドへの影響が少なく、安定供給が可能です。
科学と政策の再設計が必要です
気候政策は、科学的コンセンサスに基づくべきです。しかし、その「コンセンサス」が不透明であるならば、再検証が必要です。トランプ大統領の発言は、感情的な否定ではなく、制度設計の透明性と実効性を問い直す契機として捉えるべきだと考えます。
CO₂中心主義から脱却し、都市設計・エネルギー政策・国際協調の再構築を通じて、より合理的で持続可能な気候戦略を模索することが、これからの社会にとって重要であると私は確信しています。
では、また！