今日の新聞で、携帯電話の危険なサイトにアクセスしたことのある小中学生が３割くらいいるという。
調査した国はゆゆしき問題として対策を練ることにしているが・・・。
しかし、思ったのが日本ってなんで、「毒には毒をもって制す」ということをしないのかと思ってしまう。
ネット犯罪には、その手のマニアやオタクと言われる人がいる。そいうひとを使って犯罪を摘発するという方向にしてもいいのではないか。
フリーターやオタクのなかには、こういったものに秀でた人が必ずいる。
米国では、一度ネット犯罪、いわゆるハッキング行為をした人物を逮捕した後、そういった犯罪から防衛するための対策を練る部署にわざわざ付かせるということもしているという。また、民間企業も率先してそういう人を雇い入れることをしているというのだ。いわゆる仕事を提供したわけ。
日本の場合、大卒でありながらＰＣを使ったことがないという人もいる。そういう人がネットのセキュリティーをしたりしているのだ。
かつて、住基ネットの運用システムについて米国の元ハッカーから嘲笑され「このシステムはもうハッカーの間では簡単に突破されるよ。このシステムを行政が使うって、そんなの嘘だろう、信じられない」と日本のテレビ局のインタビューに答えていたのを思い出す。
フリーターやオタク、ネットカフェ難民のなかにはネット関係に秀でた人もいる。そのほかにもいろいろな場所でバイトをしたりしている人もいる。
そういった人を集めれば、ひとつの会社が出来そうな感じだ。
まあ、ただ、本人のやる気と使い物になるかなど、本人に関わるだけに難しいところはあると思うが、差別するだけでは問題なのではないか。
面接するときにでも、何かしら使える部署はないかを考えて企業側も面接してもいいのではないだろうか。