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二酸化炭素(CO2)だして温暖化するのはとても大切

二酸化炭素(CO2)だして温暖化するのはとても大切
最近、ようやく地球の気温は長期的には「上がっている」のではなく、「下がっている」という科学的事実が報道されるようになってきました。また500年周期、11年周期の太陽活動もそろそろ下降期に入りつつあることも知られてきました。

多くの日本人(世界でも日本人だけ)が「CO2で急激に温暖化して大変だ」と錯覚していますので、この記事はあるいは唐突かも知れませんが、常に「正しいこと」に接していないと思わぬ被害を受けますので、先入観をとりあえずちょっと横において読んでください。

まずは岩上さんのユーチューブを見ていただけると若干、楽しい気分になります。
http://www.youtube.com/watch?v=rMniMcY2la8

【温暖化騒動の幻】
1988年にアメリカ農業の補助金獲得を狙って始まった「気候変動騒動」は、その後、ヨーロッパに飛び火して「地球温暖化騒動」になり、先進国が発展途上国の発展をいかに押さえるか、ロンドン市場の排出権取引でどのぐらい儲けるかに発展していきました。

最初は「農作物に被害を与える気候変動」で、それをネタに補助金を農業に回そうというアメリカ一カ国の政治問題でした。それが少しずつ拡大していったのが「地球温暖化問題」でした。

もちろん、このような動きは政治的、金銭的な動きであり、気候や環境とは関係がありませんし、私も長くこのインチキ話についてテレビなどで発信し、書籍をだしてきました。いくら何でもこのような非科学的なことが大手をふるうような社会は正常ではありません。

火種になったアメリカはその後、農業が好調になったので地球温暖化問題から脱離、ヨーロッパは排出権取引などで儲けて、今は徐々に手を引いています。その点で、この科学的ではない話にだまされたのは日本人(主として庶民)でした。
[カメラ3]
なにしろ、地球の気温は現在の温暖期が来て以来、一貫して低下しており、それはこのグラフに示すように南極の観測でハッキリと示されています。

つまり、ネアンデルタール人が絶滅した前のイリノイ氷期から現代の温暖期が来たのですが、それがそろそろ気温が下がり始め、あと数1000年でまた氷期が訪れる傾向がでてきたのです。そうなると、日本列島は夏でも厚い氷に閉ざされますから、日本という国自体がなくなってしまいます。

[カメラ1]
数1000年後の日本の風景を一応、この写真で推定してみます。一面、氷に覆われて人間はもとより小さな地下生物以外はほとんど日本にはすめません。原発の事故で「1年1ミリを1年5ミリまであげられるのは10万年に1回の事故に限る」という基準が原子量安全委員会の指導にありますが、10万年という時間はこのような状態を含んでいるのです。

CO2は温暖化ガスですから、CO2をだすと温暖化しますが、100年ぐらいの単位では効果がなく、1000年ぐらい経つと海の水も少し温度が上がって、温暖化させることができます。ここで頭を切り換えて「温暖化は悪」からとりあえず「温暖化は良いこと」と思って読んでください。

つまり100年ぐらいですと、せっかくCO2を増やしても海の水温があまり上がらないから、温暖化の効果が上がらないのですが、1000年ぐらいですと少し上がってくるからです。

今のペース、つまり100年で100PPMぐらいのCO2が増えるのがちょうど良いので、積極的に石油は石炭を使うのが望ましいとおもいます。そしてもし、CO2をだして上の写真のような氷期が来るのを少しでも遅らすことができれば、本当に良いと思います。

でも、最近の研究では、2007年頃から太陽が17世紀に起こったマンウンダー極小期と同じような不活発な状態になったようでもあり、CO2をだすのを急がなければならないでしょう。まして「低炭素社会」、「CO2排出削減」などの活動は環境を破壊する何物でもないと言われるようになるでしょう。

「tdyno.61-(6:24).mp3」をダウンロード






中部大学武田邦彦
(平成24年4月21日)

エネルギー基本計画見直しのデタラメ

現行のエネルギー基本計画を「ゼロベースで見直し」、「原発への依存度低減のシナリオを具体化する」はずの経産省の総合資源エネルギー調査会基本問題委員会の運営のデタラメぶりが度を超している。

この委員会の三村明夫委員長と事務局は、8名の委員が連名で提出した意見書を無視し、わずか1人の委員が提出した原子力の依存度を高める提案を、他の多くの委員の異論を押し切って強引に取り上げようとしている。

委員長と事務局の恣意的な運営を改めない限り、この基本問題委員会はこれまでの原子力ムラの中にさらに腐った特区をつくることになる。

もともと政府は、エネルギー基本計画の見直しは、まず省エネを最大限に増やし、次に再生可能エネルギーを増やす、そしてLNG等の化石燃料のクリーン化、最後に原子力発電という優先順位を明確にしている。

三村委員長と事務局は、省エネをわずか10%しか見込まない前提で、原発依存度0%、20%、25%、35%という四つのシナリオのマクロ経済分析を進めようとしている。

しかし、原発依存度20%以上のシナリオは原発の現状維持あるいは増設なくしては達成できない。

しかも福島第一の賠償や廃炉費用が明確でないなかでのマクロ経済分析にどれだけの意味があるのか。

事故以来、経団連会長が東電擁護の発言を繰り返す中で、経団連の幹部を委員長にすること自体、おかしいのではないか。

きちんと国民を巻き込んだエネルギー基本計画の見直しを行うべきで、再稼働同様のこんないい加減な委員会は即刻廃止すべきだ。

集団自殺を回避する方法(2)・・・汗腺を活発にしておこう!

集団自殺を回避する方法(2)・・・汗腺を活発にしておこう!
船が沈み、溺れかかっている母子にも手をさしのべない人たち・・・それが今の日本の政府や自治体です。福島原発の事故の後、水道水が汚れペットボトルしか綺麗な水が手に入らないとき、どうしても買えずになくなく汚染された水で粉ミルクをといたお母さんがおられました。あまりにも可哀想です。

そんな政府と自治体ですから、この夏も熱中症になったら「おまえは原発に反対したから死ね」という可能性もあります。だから、まず扇風機を用意し、さらに打ち水の準備、風通しを確保すること、夏の暑いときに避暑に行く準備、そして「汗腺を活発にしておく」ことをおすすめします。

かつて自然の中で生活をしていた時代、人間の汗腺はとても発達していて体の熱を逃がしてくれました。人間は心臓が動き、体を動かすと熱がでます。その熱を空気中に逃がすことができなければ熱がたまって熱中症になるのです。

人間がある程度の活動をしていて裸なら26℃でバランスするとされています。つまり37℃の体温を26℃の空気に逃がすと、普通に生きていけるということです。だから、27℃以上になると暑さを感じることになります。暑さを感じるというのは体に熱がたまりつつあるのです。

そのときに、1)活動を止める、2)体の表面に水があってそれが蒸発して体から熱を奪う、3)外の温度を低くする、などがあります。夏の暑いときには、活動を控え、できるだけ涼しいところにいるということです。

もう一つは、汗腺を発達させ、水をのみ、汗をかくことです。そのためには普段から自然に近い生活をし、汗をかく運動をして、汗腺を活発にしておく必要があります。最近は冷房が発達し、汗腺が弱くなってきていると指摘されています。

特ににおいがする汗をかく人など、汗腺の働きを普段から運動をして汗をかくようにしておくことが大切です。体も丈夫になるし、夏に向かって一石二鳥でしょう。

でも、汗腺に自信のない人は、冷たい水かタオルをいつも持っていて、それで体の表面を冷やしたり、ぬらしたりすることです。普通に考えると「冷たいタオル」が良いように思いますが、「暖かい水」でもほぼ同じ効果です。

というのは、水は温度が上がる時にも熱を奪いますが、蒸発熱が一番、大きいからです。たとえば0℃に冷やした水を体温の37℃まであげるのには1グラムあたり37カロリーですが、1グラムの水を蒸発させるのは500カロリー以上の熱が必要だからです。

つまり、皮膚の表面から蒸発させるというのは体を冷やすのにとても良い方法なのです。もちろん汗でなくても「しめったタオル」で代用が可能ですから、クーラーが使えなくなったら、扇風機(風がないと蒸発しにくい)とぬれタオルの組み合わせをつかうのが良いと思います。

また、少し生活に余裕がある人は、夏はこの際、高原や北海道などに避暑に行く計画はどうでしょうか? 高原や北海道の景気は良くなりますし、久しぶりに生活をゆっくりとしてストレスを忘れ、被曝も忘れるようなところで子供の体を休める絶好の機会とも思います。

今回のことで一部の自治体(徳島県、新潟県、名古屋市、富山市など)を別にして県民、市民の健康を何とも思っていない政府、自治体であることがはっきりしました。私たちは国民を守ってくれないこれまでの外国の人のように、悲しいですけれど国がないと覚悟して自衛しなければならないでしょう。

「tdyno.59-(7:29).mp3」をダウンロード







中部大学武田邦彦
(平成24年4月21日)