国内の自動車販売が大きく落ち込んでいる中で、オープンカーの投入が相次いでいる。例年は１、２車種程度だが、今年は明らかになっているだけでも６車種が発売される。昨年１２月にはマツダが「ロードスター」を一部改良して投入したばかりで、今年は“当たり年”となっている。
オープンカーは嗜好（しこう）性が強く安定した需要が見込めるため、低迷する市場でも底堅い販売が見込めるとの見方もあり、各社とも需要回復の一助としての期待を高めている。
オープンカーで特に目立つのが、ビー・エム・ダブリュー（ＢＭＷ、東京都千代田区）だ。今月には５年ぶりとなる「ミニ コンバーチブル」を発売したのに続き、近くオープンカー専用モデル「Ｚ４」を全面改良し、発売する。１社が年間に複数車種を投入するのは極めて珍しい。
トヨタ自動車も、５月に最高級のレクサスブランドのスポーツカー「ＩＳ２５０」にオープンカーを設定するほか、日産自動車も今秋に「フェアレディＺ」を発売するなど、国産メーカーも負けていない。
日本製オープンカーの代表ともいえるのが、マツダの「ロードスター」だ。１９８９年に初代を投入した時期はバブル経済のまっただ中で、好景気に押される形でヒット商品になった。このため、オープンカーは「好景気を象徴する商品」という位置づけをする向きもある。
ただ、現在はかつてない自動車不況が続いている。そうした中でオープンカー投入が続くのは、自動車開発には４～５年かかり、１～２年後の製品投入計画が決まっているため、発売時期を遅らせるわけにはいかないとの理由からだ。
オープンカーは専用モデルを除き、ベース車の特別仕様という位置付けとなるため、価格は１～２割高くなる。それが売れれば、市場回復のサインとなる可能性もある。