映画『ハリー・ポッター』シリーズでロン・ウィーズリーを演じているルパート・グリントが新型インフルエンザに感染したとピープル誌が報じた。

【関連写真】映画『ハリー・ポッターと謎のプリンス』ギャラリー

 ルパートはシリーズ最終章となる映画『ハリー・ポッターと死の秘宝』の撮影中に感染したらしいが、現在はほぼ回復しており、映画『ハリー・ポッターと謎のプリンス』のロンドンプレミアに出席する予定とのこと。「ルパートは軽い新型インフルエンザにかかり、数日間、撮影を休みました。現在は回復しており、今週はほかのキャストと一緒に映画のプロモーション活動に参加することを楽しみにしています。その後はすぐに撮影に戻ります」とスポークスマンはコメントしている。また、医師からはほかの人に感染させる危険性はないと言われていることも付け加えた。

 ルパートが休んでいる間、映画『ハリー・ポッターと死の秘宝』の撮影はスケジュールを調整して続行され、撮影に遅れは出ていないらしい。

映画『ハリー・ポッターと謎のプリンス』は7月15日より丸の内ピカデリー1ほか全国公開
 厚生労働省は2日、大阪府内に住む新型インフルエンザ患者から、抗インフルエンザ治療薬「タミフル」に耐性を示すウイルスを検出したと発表した。新型インフルエンザで耐性ウイルスが明らかとなったのは国内で初めてで、世界2例目。同省は「重篤度に直接影響を及ぼすものではない」としている。
 同省や大阪府によると、耐性ウイルスが見つかったのは、5月29日に新型インフルエンザに感染していると診断され、現在は回復した患者。
 府公衆衛生研究所でウイルスの遺伝子配列を調べたところ、6月18日にタミフル耐性を示す遺伝子の変異が確認された。 
急死した米人気歌手マイケル・ジャクソンさんの代理人は1日、ジャクソンさんの遺言書をロサンゼルス郡地裁に提出した。遺言書は、遺産のすべてを家族信託「マイケル・ジャクソン・ファミリー・トラスト」に移管し、母親のキャサリンさんを子供3人の後見人とし、キャサリンさんが死亡したり、後見人の役割を果たせなかったりした場合、友人の歌手ダイアナ・ロスさんを後継の後見人に指名している。一方で離婚した前妻には遺産を相続させないと記すなど、愛憎がにじみ出た内容となっている。

 ■一、遺産は482億円 

 ■一、D・ロスを後継の後見人に

 ■一、前妻には相続させぬ 

 遺言書は2002年7月7日付で5ページあり、自らの資産を約5億ドル(約482億円)と見積もっている。ロスさんは、ジャクソンさんが幼少のころ兄弟で結成した「ジャクソン・ファイブ」を、米人気テレビ番組「エド・サリバン・ショー」に出演できるよう紹介したことでも知られ、ジャクソンさんは厚い信頼を寄せていた。

 長男(12)、長女(11)の母親である前妻のデビー・ロウさんについては「意識的な記述」とわざわざ断ったうえで、相続や養育権の対象から外すことを求めている。

 また、ジャクソンさんの遺族側は1日、カリフォルニア州サンタバーバラ近郊にある元居宅「ネバーランド」で行われるとの報道が出ていたジャクソンさんの遺体の一般公開について、実施する予定はないと述べた。
 山口県光市の母子殺害事件で被告弁護人だった弁護士4人が、橋下徹・大阪府知事にテレビ番組で懲戒請求を呼びかけられ、名誉を傷つけられたなどとして、1人300万円、計1200万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決が2日、広島高裁であった。

 広田聡裁判長は、橋下知事に計800万円の支払いを命じた1審・広島地裁判決を変更、賠償額を1人90万円、計360万円に減額して、橋下知事に支払うよう命じた。

 1審判決によると、同事件の差し戻し審で、被告(28)の弁護団が殺意や強姦(ごうかん)目的を否定する主張をしたことについて、橋下知事が2007年5月、テレビ番組で、「弁護団を許せないと思うなら、弁護士会に懲戒請求をかけてもらいたい」と発言。4人に計約2500件の懲戒請求が届き、広島地裁は「発言は『弁護団は虚偽の主張を創作している』との趣旨で、名誉を棄損した」とした。

 橋下知事は、「判決を不当とは思っていないが、高裁の判断を聞きたい」として控訴。控訴趣意書で、「発言は懲戒請求を呼び掛けたものではなく、制度を告知したものだった」などと主張していた。橋下知事は1審で認定された賠償額と遅延損害金の計856万円を原告側に支払っている。

 一方、原告側は800万円に加え、棄却された賠償額など計520万円の支払いを求めて控訴していた。
 厚生労働省によると、昨年10月から今年3月までに職を失った正社員は6000人を超える。容赦なく広がる雇用調整の嵐の中、突然、会社から退職勧告を迫られたらどうするか。
 まずは、その場ですぐに返事したり渡された書類にサインせず、保留すること。予期せぬことを突きつけられたら、頭が真っ白になってきちんと防御する態勢ができないからだ。簡単に辞めないという態度を見せ、渡された書類や資料を家に持ち帰って冷静に読むべきである。
 とにかく一人で抱え込んではいけない。まずは家族に相談する。家族の協力と精神的な支えは不可欠だからだ。さらに、法律的な問題をクリアするため、できるだけ早い段階で個人でも加入できるユニオンや弁護士に相談しよう。その際、会社の悪い点のみ伝えて自分の弱点や至らなさについては隠す人がいるが、すべて話すべきだ。いざ訴訟になってから、過去の始末書が山のように出てくるような事態では、弁護士も防御のしようがない。

 もし、辞めてもよいという結論に達したら、どれだけ金銭的に上乗せしてもらえるかを考えるのみだ。離職理由が、「自己都合」か「会社都合」かによってもらえる金額は大きく変わってくる。「会社都合」の場合は、退職金が上乗せされるケースが多い。2001年の総務省の調査によると、勤続20年の課長職の場合、自己都合で退職した人の退職金の平均額は606万円なのに対し、会社都合の人の平均額は1650万円と、実に1044万円もの差が出ている。
 また、俗に失業給付と言われる雇用保険の給付期間にも大きな差がある。自己都合の場合、最初の3カ月は給付がストップするため実際受け取るのは四カ月も先になる。しかし会社都合の場合は、1週間の待機後すぐに給付が開始されるうえ、付与日数に上乗せがある。
 勤続20年以上で45歳以上60歳未満の人の場合、自己都合なら給付日数が150日なのに対し、会社都合の場合は2倍以上の330日間。月給40万円の人で試算すると、1日6666円が支給されることになるので雇用保険だけで119万9880円の差が出る。前述の退職金と合わせると約1200万円もの差がつく。
 東証二部上場以上のいわゆる大手企業の場合、会社都合退職を求めればおおむね認められることが多い。資金力がある企業の場合、とにかく穏便に辞めてもらうことが最優先だからだ。
 ところが中小企業は、会社都合退職者が多くなると、求人関連の助成金が出なくなる、ハローワークの求人を回してもらえなくなるなどの理由から、自己都合退職に誘導しようとする傾向がある。その場合も泣き寝入りは禁物だ。

 01年の雇用保険法改正により、離職の直前3カ月に連続して月45時間を超える時間外労働が行われた、10年以上同じ職種についていたのに十分な教育訓練もなく配転させられた、上司や同僚から嫌がらせを受けたなどの事実がハローワークで認められれば、会社都合による退職と認定される。ただ、タイムカードのコピーなど証拠を退職前に集めておかないと実証は難しい。
 一度退職届を出しても、最終的に離職理由を判断するのはハローワークであり、決定的な判断材料にはならない。万が一、会社に迫られて出してしまってもあきらめることはない。退職後10日以内に、会社から離職票が送られてくる。その離職票の「離職理由」欄で、「労働者の判断によるもの」にチェックがあり、「具体的事情記載欄」に「自己都合」と書かれていれば、「離職者本人の判断」欄で、「異議有り」に○をつければよい。もし会社との対立を避けるため、「異議無し」で提出しても、最初にハローワークに行った際に最終的な意思確認が行われる。ここで証拠とともに異議ありと主張すれば、逆転の可能性は残っている。
 急死した米歌手マイケル・ジャクソンさんの3人の子どもたちについて、複数の米メディアが30日、ジャクソンさんは生物学的な父親ではないと報じた。
 芸能サイトTMZは複数の消息筋の話として、3人の子どもたちは体外受精で生まれたが、ジャクソンさんの精子も元妻のデビー・ローさんの卵子も使われなかったと伝えた。
 ローさんは2004年、長男と長女の生物学的な父親はジャクソンさんではないが、母親は自分だと思われると告白。また、2002年に代理母出産で生まれた次男については、代理母が誰かは全く知らされていないと話していたという。
 また、米芸能誌USウィークリーは、長男と長女の生物学的な父親は、ローさんが働いていた皮膚科の医師だと報じている。
 これらの情報について、ジャクソンさんのマネジャーや弁護士、広報担当者らの確認は取れていない。
 米メディアは30日、急死したマイケル・ジャクソンさんの遺体が近くカリフォルニア州サンタバーバラ近郊の元遊園地兼居宅「ネバーランド」に運ばれ、一般の弔問者に公開された後、葬儀が行われる見通しになったと伝えた。

 報道によると、遺体の公開は7月3日、葬儀は5日に予定されているという。地元サンタバーバラ郡当局などは、こうした報道を受けて対応を協議していることを認めたが、ジャクソンさんの遺族からの直接の連絡はまだないという。

 ネバーランドは、ジャクソンさんが1988年に購入し、自宅兼施設遊園地として2005年まで実際に居住した。現在は、ジャクソンさんが不動産会社と設立した合弁企業の所有になっており、葬儀を機に、ジャクソンさんを記念するテーマパークとして整備されるのではないかとの推測も出ている。

 30日付の米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)は、急死した米ポップス界のスーパースター、マイケル・ジャクソンさんが2002年に作成した遺言が存在すると報じた。遺産を母親のキャサリンさんと3人の子供、慈善事業に分与するという内容で、分与の対象に父親のジョーさんは含まれていないという。
 この遺言は7月2日にも、ロサンゼルス郡裁判所に提出される可能性があり、遺産処分をめぐる今後の法手続きなどに大きな影響を及ぼすこともありそうだという。
 ジャクソンさんの両親はこれまで、法的に有効な遺言はないと説明しているが、同紙によると、02年の遺言はジャクソンさんが起草し、1980年から2006年までジャクソンさんの主任弁護士を務め、死の直前に再び雇われたジョン・ブランカ氏が作成した。