日本ラエリアン・ムーブメント プレスリリース 異星人エロヒムの大使館建設を提案
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プレスリリース
『（＊）UAP議員連盟（通称「UFO議連」）』を祝うラエリアン／創造者異星人エロヒムの大使館建設を提案しています (raelpress.org)
『（＊）UAP議員連盟（通称「UFO議連」）』を祝うラエリアン／創造者異星人エロヒムの大使館建設を提案しています
（＊）「安全保障から考える未確認異常現象解明議員連盟」（略称「UAP議連」、通称「UFO議連」）が、超党派の国会議員によって設立されました。
この議連は、日本において未確認飛行物体（UFO）について安全保障の視点から考え、研究・解明を進めることを目的としています。米国では同様の取り組みが進んでおり、「未確認異常
現象（UAP）」と呼ばれています。議連の発起人には自民党の浜田靖一国対委員長や立憲民主党の原口一博衆院議員、元環境相の小泉進次郎氏などが参加しています。
▼「666悪魔の日」に超党派「UFO議連」発足…未確認異常現象の対応を政府に要請へ
このタイトル「666悪魔の日・・」は日刊スポーツの記事のものですが、「６６６」は、創造者異星人エロヒム（以下、エロヒムという）によって約１３,０００年前に人類が創造されて現在で６６６世代目になることを表しています。ようやく人類は、政府レベルで公的にエロヒムについて議論できる機関を発足させる時期に達したと言
えます。
▼日本の解き方 「ＵＦＯ議連」の未確認な正体 米政府との連携は期待できる ロケット開発も加速すべきだ（元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一）（以下抜粋）
議連は今後、米ＡＡＲＯの日本側カウンターパートとなる機関を設け、米政府との連携を進めるよう政府に働き掛けるというが、その方針は妥当だろう。そこにとどまらず、宇宙開発を進めることは重要だ。ロケットは地球の自転を考慮すれば真東か南北方向に打つのが合理的であるが、日本には東も南も海が開けており地の利がある。これを生かさない手はない。また宇宙開発を進めることで、技術が発展して経済力にもつながり、国を引っ張ってきたというのは、これまでの歴史をみてもいえることだ。
宇宙関連でどんな新しい技術が生み出されるのか事前には分からないが、実際にさまざまなものが生み出されてきた。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が発明して一般にも広く普及した技術としては、ノートパソコン、水の濾過（ろか）、携帯電話のカメラ、義肢、粉ミルク、傷つきにくいレンズ、フリーズドライ食品、衝撃吸収材のメモリーフォーム、ワイヤレスヘッドホンなどがある。宇宙開発はデュアルユース（軍民両用）の典型で、軍事技術に直結するものも多い。安全保障の観点からも積極的な国の関与が必要だ。（抜粋終わり）
上記の記事では「宇宙開発を進めること」に伴う、「技術発展」、「経済発展」や「安全保障の観点からも積極的な国の関与」を提言されていますが、エロヒムは２５,０００年進んだ科学技術を持ち、公式に歓待する「エロヒム大使館」にご帰還後は、人類が望めばその技術を徐々に伝授できると仰られています。
具体的には以下のような人類の長年の夢を現実にします。
①不老長寿・・・聖書の記載にある１,０００歳前後の寿命と老化の無い人生が可能になります。同時にあらゆる病気も克服できる社会となります。
②お金が要らない（あらゆる貧困を解決し、貧富の差が無い）社会・・・科学技術の伝授であらゆる生産手段やサービスの公有化と自動化が図られることでしょう。
③「違い」から来る軋轢、憎しみ、差別、嫉妬が無い社会・・・エロヒムは人類のあらゆる人種、民族に対応しています。モーゼ、キリスト、マホメット、ブッダ、ジョセフ・スミス、老子、孔子など・・・世界を代表する４０近い宗教の開祖はエロヒムがお遣わしになった預言者（メッセンジャー）たちです。彼らは死後、地球での役割
を終えてエロヒムの「不死の惑星」で生きてらっしゃいます。エロヒム大使館ができてエロヒムが来臨されるに当たって機が熟したとみなされた時に一緒にいらっしゃいます。
④平和な世の中・・・②の貧富の差と③の軋轢、憎しみ、差別、嫉妬こそが戦争の原因だと言われています。戦争の原因が無くなれば平和な世の中になります。
⑤自己実現が可能な社会・・・②の貧富の差と③の軋轢、憎しみ、差別、嫉妬が無くなり、④平和な世の中が来れば、後は自己実現に邁進し、静かで穏やかで確かな毎日を過ごせます。
⑥楽園主義・・・ひとりの人間も関与することなく効率的に運営されるすべての生産手段、サービスや資源も国有化することができます。ロボットによって提供される全生産手段、サービスの国営化によって、これらの製品・サービス・生産手段が無料となるのであれば、お金というものの存在意義は失われます。
その他・・・エロヒムのテクノロジーで大地震、大雨、台風、津波、竜巻、雷、ハリケーン、干ばつ、果ては、彗星、巨大隕石や宇宙ゴミ等の墜落等による激甚災害を予測し予防することが可能となり得ます。
日本ラエリアン・ムーブメントは、２０２２年６月以降、日本全国の自治体のうち、北海道から沖縄県まで３１以上の自治体にエロヒムのご帰還を公式に迎える「エロヒム大使館建設候補地提案通知書」を既に発出または打診しており、既に建設候補地に前向きな自治体関係者も現れています。
建設候補地に名乗りを上げる自治体関係者と共に公式に記者会見、候補地宣言をする日も近いと言えるかもしれません。（その後は、国連でのウィーン条約の改正（エロヒム惑星政府の追加条項の付記改正等）に３カ国以上署名し、候補地の中から建設地を決定することとなります。）
尚、日本に「エロヒム大使館」を建設するためには、日本の空域の大部分を制限し、監視している在日米軍を日本から退去させることが大前提です。
この大使館は、受入国および他のすべての国々から中立の領土と見なされ、上空および周辺の空域は、軍事的な直接の監視や、レーダーやその他の手段による監視の対象とならないことが建設条件となり、外交的にも領土的にも安全が保障される必要があります。
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「日本は真の独立を果たし米国支配を終わらせる時です」 ～「エロヒム大使館」誘致に名乗りを上げる時代です～
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