米軍支援に「ＡＲＩＧＡＴＯ」、米空軍機上から発見
【ワシントン時事】東日本大震災の津波で甚大な
被害を受けた仙台空港の復旧作業に携わった
米軍嘉手納基地（沖縄県）の特殊部隊指揮官、
ロバート・トス空軍大佐が１５日、ワシントンと
電話回線を通じて記者会見した。
空港近くの浜辺に、米軍の支援に感謝する
「ＡＲＩＧＡＴＯ」（アリガトウ）という木を組み合わせた
文字を機上から発見した際、「苦境の真っただ中
にありながらも、感謝の気持ちを示す日本人に
心を打たれた」と語った。
地震発生当時、韓国で演習中だったトス大佐は、
戦地の前線への兵力投入を得意とする３５３特殊
部隊を率いて仙台に移動。
「戦地や災害派遣経験のある自分にとっても、
被害規模は想像を絶するものだった」と感じ、
「滑走路のがれきの除去には数週間はかかる」と
覚悟した。
しかし、自衛隊との連携で震災から５日後には
滑走路のうち約１５００メートルを確保し、援助物資
の空輸を開始。
「悲劇に直面しながらも秩序を保ち懸命に復旧作業
に取り組む日本人の姿に感銘を受けた」と述べると
ともに、「震災支援を通じて日米同盟はより強固に
なり、深まる」と力を込めた。
（2011/04/16-09:25）
時事通信社
まゆ星雲に伸びる琥珀のフィラメント
明るい琥珀色をしたフィラメント状の分子ガスが、
青いまゆ星雲（IC 5146）へと伸びている。
欧州宇宙機関（ESA）のハーシェル宇宙望遠鏡が、
5500光年先をとらえた（4月13日公開）。
遠赤外線とサブミリ波の3種類の波長データを
合成してみると、暗黒部の奥に27本のフィラメント
が発見された。
フィラメント内には45個の輝点があり、星が形成
される直前の高密度コアとみられている。
Image courtesy D. Arzoumanian (CEA Saclay)
for the “Gould Belt survey” Key Programme
Consortium/SPIRE/PACS/Herschel/ESA
ナショナルジオグラフィック日本語公式サイト
気候変動によって地殻運動が加速、豪大研究
【4月14日 AFP】気候変動が進むと、地球の表面を
覆うプレート（岩盤）の動きにも影響が及ぶと指摘
する初の研究論文がこのほど、豪・仏・独の合同
研究チームによって発表された。巨大地震の発生
メカニズムを理解する上で1つの有益な学術的知見
を示してくれそうだ。
地軸が数センチずれたとされる前月の東北地方
太平洋沖地震や、2月のニュージーランド地震の
ような大地震の発生要因を解き明かすためには、
プレートがなぜ移動の方向と速度を変えるのかを
理解することが重要になる。
オーストラリア国立大
（Australian National University ）の地球科学者
ジャンピエロ・イアファルダーノ（Giampiero Iaffaldano ）
博士率いる研究チームは、過去1000万年の間に
インド・モンスーンが強さを増した結果、インドプレ
ートの移動速度が約20％加速していたことを突き
止め、地球惑星科学の専門誌
『Earth and Planetary Science Letters
』に発表した。
イアファルダーノ氏によると、プレート運動によって
山脈や海溝が造られ、周辺の気候に影響が出る
ことは専門家の間で以前から知られていたが、
その逆の関係性が示されたのは今回が初めてと
いう。
ただし、こうした現象は数百万年単位で進行する
ことから、今回の研究結果は、地球温暖化によっ
て巨大地震が多発するようになるということを示す
ものではないと、イアファルダーノ氏は強調している。
研究チームは今後、特定の気候が他のプレート
にも影響を及ぼしていないかを調べる予定だ。
例えば南米のアンデス山脈や北米のロッキー山脈
でそうした痕跡が発見される可能性が期待できると
いう。(c)AFP
東海地震信仰が3.11被害を大きくした、米地震学者
【4月14日 AFP】「日本は、時代遅れの学説に
基づいた地震予知を即刻やめるべきだ」と警告
する米地震学者による論文が13日、英科学誌
「ネイチャー（Nature
）」（電子版）に掲載された。
論文の筆者は、東京大学（University of Tokyo
）
教授で地震学が専門のロバート・ゲラー
（Robert Geller
）氏。
ゲラー教授は、政府主導の地震研究が東海
地震の予知に固執しすぎたことが、3月11日に
起きた東北地方太平洋沖地震の被害を大きく
したと指摘する。
政府は数十年もの間、巨大地震が東海で起き
るとの信念に基づき、東海・東南海・南海地震の
発生を想定した対策を広く手がけてきた。
だが、ゲラー教授は、日本の地震予知研究が
根拠とする「地震特性」と「地震空白域」の学説は
1960年代から70年代に発表されたもので、実証
に基づいていない点を指摘。
1975年以降、政府研究で「大地震が起きる」と
予測された地域では目立った地震が観測されて
いないのに対し、1979年以降に日本で10人以上
の死者を出した地震は全て、政府研究が「大地震
の可能性は低い」と見なした地域で起きていると
いう。
それでも、政府は積極的に「東海地震」の予知
研究を続けた結果、国民の間に「近い将来、マグ
ニチュード（M）8.0級の東海地震が必ず起きる」と
の誤った認識が植えつけられてしまったと、ゲラー
教授はみる。
■福島第1原発事故、「想定外」に疑問
さらに、ゲラー教授は、研究者たちが過去の
地震と津波の発生記録を検証していれば、
3月11日の地震で壊滅的な津波被害を受けた
東北沿岸が、過去にも数百年単位で巨大津波
に襲われていることに気づいたはずだと指摘。
これにより、地震の時期は予測できなくても、
巨大地震の可能性を考慮した事前対策が
福島第1原発でも可能となったはずだと主張した。
また、気象庁の地震警報システムについても、
1978年に制定された「大規模地震対策特別措置法」
の概念や科学的見解を基本としていることから、
東海地震しか想定していないと批判した。
結論として、ゲラー教授は、「日本全土で大地震
の可能性はある。
特定の地域を想定した現行の予知システムや
『大規模地震対策特別措置法』は廃止すべきだ」と
主張し、「今こそ、地震は予知できるものではないと、
国民に率直に知らせるべきだ」と訴えた。(c)AFP
