車の中にクマ
『アメリカ西部で、車に自ら乗り込んで居座るクマが目撃された。エサ不足を背景にクマを巡るトラブルが増加しており、市街地などで徘徊する様子も確認されているという。
「一晩中クラクションが…」
車の助手席にいたのは人…ではなく、巨大なクマ。
アメリカ西部・コロラド州。
クマは自らカギを閉めたとみられ、閉じ込められていた。
撮影者：
一晩中クラクションが鳴っていて、てっきり近所の変な人がやっているのかと思ったら、こいつがクラクションの上に座り込んでいたんだよ。
男性たちはドアノブに結んだロープを引っ張り、クマを外へ追い出す事に成功した。
コロラド州当局によると、今年、こうしたクマのトラブルは、例年の2倍にのぼっているという。
別の場所では、止めていた車に戻った男性がドアを開けた瞬間、後ずさり。顔を出したのは、クマだ。
クマに遭遇した男性：
クマは座席にあった僕のランチを見つけて、「ここから動かないぞ」と言っているようでした。
男性は長い木材を手に、なんとかクマを追い払った。
クマのトラブルが倍増した原因は、干ばつによる木の実などのエサ不足。
エサを探すクマが、本来、生息しないような市街地などにも現れ、徘徊する姿が確認されているという。
（「イット！」9月10日放送より）』
最近は異常気象による自然災害も多いが、そうしたことは野生動物にも影響してきている。
アメリカのコロラド州。
車の中にクマがいる写真。
コロラド州ではエサ不足で、市街地などでもクマのトラブルが増えたというニュース。
いやはや、どうしてクマが車の中へ？
車の中に食べ物があったとしても、クマが車内に入る為にはドアが開いていたり、カギがかかっていない状態が必須だろう。
アメリカの広大な地域で起こった事なのかな？
まあ、周りに人がいないような所だとわざわざ鍵を閉めない事もあるのかもしれないけどね。
それにしても、日本だったらクマが車内にいるとパニクるだろうね。
「男性たちはドアノブに結んだロープを引っ張り、クマを外へ追い出す事に成功した。」とあるけど、日本だと先ずこう言うことはしないだろうね。
なにせクマが外に出たら、自分達を襲ってくる可能性もあるわけだからね。
特に腹を空かせたクマなら尚更だろう。
もう1つのケースでは、「男性は長い木材を手に、なんとかクマを追い払った」だって。
いや、凄すぎるよ、アメリカ人。
それとも、アメリカのクマは比較的おとなしいのかな？
たぶんここにアメリカ人と日本人の考え方の違いが表れてるように思う。
アメリカは広大な土地があり、それゆえ場合によっては救援に駆け付けてもらうのが難しい。出来るだけ自分で何とかしないという意識が発達している気がする。
一方で、日本人は安全優先。
恐らく多くの人がスマホで役場の担当課に状況を説明して、自分は安全確保の為、助けが来るまで遠くから様子見をする人が多いのではないか。
まあ、実際に素人がクマに立ち向かっても、うまくいく確率は低いだろうからね。
それにしても異常気象の影響か、野生動物も生活圏を変えてきているね。
日本の統計でも2015年のクマ出没や人的被害と比べて、2025年は10倍近くになっているというデータもある。
最近ニュースでも市内でクマやイノシシと言う報道が出ているけど、エサ不足のクマが人が住むエリアの方が森よりも餌が手に入りやすいと学習したアーバンベアなるクマが増えてきたという話もある。
そういうアーバンベアは人を恐れなくなっているとも言われる。
異常気象の影響って、ネパールの土砂流などの大きな災害だけでなく、身近にも色々迫っているんだということだね。
トランプ大統領が起こす地政学不安
『オランダ中央銀行は2日、アメリカとカナダに保管していた金の一部、およそ86トンをロンドンに移したと発表しました。
今年3月から8月にかけてアメリカとカナダで保管していた27トンの金塊をオランダに運び、同じ量をオランダからロンドンに送ったということです。
このほか、およそ59トンをアメリカで売却し、同じ量をロンドンで買い直したということです。
オランダ中央銀行は、「地政学的な不安の高まり」などへの対応だとしています。
BBCによると、長引くイランとの戦争によるアメリカ経済の不透明感や、アメリカとカナダの間で貿易戦争が続いていることなどが背景にあると見られます。』
トランプ大統領になって、世界はあちこちで混乱してしまっている。
自己中心、アメリカ都合の発言が目立ち、これまでの同盟国とも波風を立てまくってきたからね。
今回はそんな状況に危機感を抱いたオランダの話。
トランプ大統領の謀略無尽の発言に振り回され、世界のあちこちで紛争や貿易戦争が勃発。
しかも、トランプ大統領が就任前に豪語していた短期間でのロシアとウクライナの戦争終了させる宣言。残念ながら、現在まで戦争は続いているどころか、両国が和平に向かう気配さえない。
最近では隣国カナダへの攻撃が凄い。
8月に実施されたアメリカからの50％の追加関税。
同盟国の隣国で、NAFTAと言うアメリカ、カナダ、メキシコの3国で貿易優遇策を取られ、現在のUSMCAと言う形で維持されているとはとても思えない我儘ぶり。
それだけではなく、オンタリオ湖を一方的にアメリカ湖と言ったり、メキシコ湾をアメリカ湾に変更したりとトランプ大統領になってやりたい放題だ。
そして、自分の名を残すことにはメチャクチャ執着しているのがトランプと言う人物だ。 例をあげればきりがない。
①空港の名前を変え、空港コードも自分のDonald J TrumpのDJTに変えた。
②United States Institute of Peaceの建物をDonald J Trump Institute of Peaceに変えた。元からあった名称を無視してだ。
③空港から自分の邸宅までの道路の名前も自分の名前の通りに変えた。
それだけ自己顕示欲の強いアメリカ大統領は世界から見放されようとしている。
米中戦争とか言いながら、アメリカの失政により、同盟国もアメリカとは距離を置くようになっている。 その結果、西側諸国の中国やロシアへの対抗策も足並みがそろわない。
中国をアシストしている状態だ。
実際、イラン紛争の時に、同盟国のほとんどトランプ大統領の呼びかけを無視したのは記憶に新しいだろう。
特にヨーロッパ諸国は嫌悪感を出してきている国が増え、アメリカは孤立に向かっている。
デンマークなど、グリーンランドをアメリカが買って自国の領土にするとか言われていたんだからね。勝手に領土を売り物にされて、マスメディアに大々的に流された怒りは想像できるだろう。
領土問題と言えば、カナダも被害者に。
トランプ大統領の「カナダはアメリカの第51番目の州」と国の尊厳を踏みにじられた。特にフランス語圏のケベック州は相当もやもやしたものが残っているだろう。
カナダは公用語として英語とフランス語を採用しているし、それなりにフランス文化を尊重してケベック州の独立機運を抑えてきた部分もあるからね。
貿易戦争に目を向ければカナダも報復として関税をあげ、カナダからアメリカに供給していた電気も制限を加えるとか。
アメリカとカナダって、ブルージェイズがMBLに加入していることでもわかる通り、これまで協力してやってきた部分が大きい。
ビジネス関連で言えば、五大湖周辺では自動車産業が育ち、お互いに協力し、融通しあってきた面もあるのだ。
それがトランプ大統領の発言や行動のせいで、今や、喧嘩別れをしている状態だ。
そして、この状況はトランプ大統領が退くまでは友好関係に戻ることはないだろう。
そんな状況に危機感を覚えたオランダが、保管していた金を北米から欧州に移動させたというニュース。 これまでと状況が違い、地政学的にアメリカとカナダに財産を置いておくのは危険だという話だ。
まあ、実際にトランプ大統領は他の国と話し合って調整と言う事はあまり望めないから、自分勝手に法律を作って預けていた金が塩漬けになるのを防ぐ狙いがあったものと思われる。
オランダの金保有は600トン位程度を持っており、そのうち86トンだから、バランスよく預け先を入れ替えたということだね。
そして気になるのが日本。
日本も金は800トン程度持っているが、そのほとんどがニューヨークにあると言われている。
何かあった時に紙切れにならぬよう、出口戦略を考えておくことは大切なことだよね。
名目上金があっても、実際にはすぐに動かせないなどとなると絵に描いた餅になってしまう。
『オランダ中央銀行は2日、アメリカとカナダに保管していた金の一部、およそ86トンをロンドンに移したと発表しました。
今年3月から8月にかけてアメリカとカナダで保管していた27トンの金塊をオランダに運び、同じ量をオランダからロンドンに送ったということです。
このほか、およそ59トンをアメリカで売却し、同じ量をロンドンで買い直したということです。
オランダ中央銀行は、「地政学的な不安の高まり」などへの対応だとしています。
BBCによると、長引くイランとの戦争によるアメリカ経済の不透明感や、アメリカとカナダの間で貿易戦争が続いていることなどが背景にあると見られます。』
トランプ大統領になって、世界はあちこちで混乱してしまっている。
自己中心、アメリカ都合の発言が目立ち、これまでの同盟国とも波風を立てまくってきたからね。
今回はそんな状況に危機感を抱いたオランダの話。
トランプ大統領の謀略無尽の発言に振り回され、世界のあちこちで紛争や貿易戦争が勃発。
しかも、トランプ大統領が就任前に豪語していた短期間でのロシアとウクライナの戦争終了させる宣言。残念ながら、現在まで戦争は続いているどころか、両国が和平に向かう気配さえない。
最近では隣国カナダへの攻撃が凄い。
8月に実施されたアメリカからの50％の追加関税。
同盟国の隣国で、NAFTAと言うアメリカ、カナダ、メキシコの3国で貿易優遇策を取られ、現在のUSMCAと言う形で維持されているとはとても思えない我儘ぶり。
それだけではなく、オンタリオ湖を一方的にアメリカ湖と言ったり、メキシコ湾をアメリカ湾に変更したりとトランプ大統領になってやりたい放題だ。
そして、自分の名を残すことにはメチャクチャ執着しているのがトランプと言う人物だ。 例をあげればきりがない。
①空港の名前を変え、空港コードも自分のDonald J TrumpのDJTに変えた。
②United States Institute of Peaceの建物をDonald J Trump Institute of Peaceに変えた。元からあった名称を無視してだ。
③空港から自分の邸宅までの道路の名前も自分の名前の通りに変えた。
それだけ自己顕示欲の強いアメリカ大統領は世界から見放されようとしている。
米中戦争とか言いながら、アメリカの失政により、同盟国もアメリカとは距離を置くようになっている。 その結果、西側諸国の中国やロシアへの対抗策も足並みがそろわない。
中国をアシストしている状態だ。
実際、イラン紛争の時に、同盟国のほとんどトランプ大統領の呼びかけを無視したのは記憶に新しいだろう。
特にヨーロッパ諸国は嫌悪感を出してきている国が増え、アメリカは孤立に向かっている。
デンマークなど、グリーンランドをアメリカが買って自国の領土にするとか言われていたんだからね。勝手に領土を売り物にされて、マスメディアに大々的に流された怒りは想像できるだろう。
領土問題と言えば、カナダも被害者に。
トランプ大統領の「カナダはアメリカの第51番目の州」と国の尊厳を踏みにじられた。特にフランス語圏のケベック州は相当もやもやしたものが残っているだろう。
カナダは公用語として英語とフランス語を採用しているし、それなりにフランス文化を尊重してケベック州の独立機運を抑えてきた部分もあるからね。
貿易戦争に目を向ければカナダも報復として関税をあげ、カナダからアメリカに供給していた電気も制限を加えるとか。
アメリカとカナダって、ブルージェイズがMBLに加入していることでもわかる通り、これまで協力してやってきた部分が大きい。
ビジネス関連で言えば、五大湖周辺では自動車産業が育ち、お互いに協力し、融通しあってきた面もあるのだ。
それがトランプ大統領の発言や行動のせいで、今や、喧嘩別れをしている状態だ。
そして、この状況はトランプ大統領が退くまでは友好関係に戻ることはないだろう。
そんな状況に危機感を覚えたオランダが、保管していた金を北米から欧州に移動させたというニュース。 これまでと状況が違い、地政学的にアメリカとカナダに財産を置いておくのは危険だという話だ。
まあ、実際にトランプ大統領は他の国と話し合って調整と言う事はあまり望めないから、自分勝手に法律を作って預けていた金が塩漬けになるのを防ぐ狙いがあったものと思われる。
オランダの金保有は600トン位程度を持っており、そのうち86トンだから、バランスよく預け先を入れ替えたということだね。
そして気になるのが日本。
日本も金は800トン程度持っているが、そのほとんどがニューヨークにあると言われている。
何かあった時に紙切れにならぬよう、出口戦略を考えておくことは大切なことだよね。
名目上金があっても、実際にはすぐに動かせないなどとなると絵に描いた餅になってしまう。
ネパール洪水を紐解く
【AFP＝時事】
ネパールと中国・チベット自治区の国境付近で26日に発生した鉄砲水と土砂災害。
その原因については、氷河が崩落し、数千メートル下に落ちた巨大な氷の塊が川へとなだれ込み、大災害につながった可能性が指摘されている。
■氷河の崩落
大規模災害を引き起こしたとみられる氷河の崩落は、チベット近くのネパールの山中で起きた。
この事象をめぐり、ニュージーランドの研究機関「GNSサイエンス」の上席研究員、サイモン・コックス氏は、「標高約5200メートルから巨大な氷河の塊が渓谷へと落下した」と述べる。
コックス氏はAFPに対し、その塊が「猛烈ながれきの塊へと姿を変え、岩や堆積物、樹木など、あらゆるものを巻き込みながら峡谷を突き進んだ」と指摘した。
巨大な水の壁はまず国境の検問所を襲った。その様子は監視カメラの映像に記録されており、人々が命からがら逃げる中、泥とがれきが周辺のすべてを飲み込んでいった。
その後、濁流は下流のネパールへと達し、集落を浸水させ、橋や建物をなぎ倒した。
■地震活動
氷河の崩落は大規模だったため、当初は地震が発生したものと勘違いされた。
しかし、米地質調査所（USGS）は分析の結果、「揺れは、地震ではなく氷河崩落と土石流によるものだった」と断定した。
崩落は現地時間午前8時37分（日本時間午前11時52分）に発生し、マグニチュード（M）5.2相当の地震として観測された。
コックス氏は、崩落した氷河の正確な規模の推定には時間がかかるものの「50万立方メートルから数千万立方メートルに及ぶ可能性がある」と述べた。
■手探りの原因特定
被災地域の広い範囲が立ち入り困難となっているため、専門家は衛星画像や地上で得られる測定値を頼りに災害の全容解明を進めている。
ニュージーランド・ビクトリア大学ウェリントンの氷河学者、ローレン・バーゴ氏は「発生前後の衛星画像を比較し、何が変わったか、特に『後』の画像で山から何が失われたかを探している」と説明した。
ネパール当局によると、地震活動が記録された直後、近くの水位観測所からの送信が停止したという。
下流の観測所も相次いでオフラインとなったが、チベット国境近くのカリコーラでは、午後2時14分に水深が最大12.3メートルに達したことが記録された。
■「氷河湖決壊洪水」
当初は、気候変動による氷河融解に伴いリスクが高まっている「氷河湖決壊洪水（GLOF）」の可能性も示唆されていた。
氷河湖決壊洪水は、氷河の融解水をせき止めているもろい土砂の壁が突然崩壊し、たまっている水が一気に流出することで発生する。
オーストラリア・サンシャインコースト大学の氷河学者、アドリアン・マカルム氏は「膨大な量の水が突然谷を流れ下る唯一の理由は、溜まっていた水が一気に解放されたからだ」とAFPに語り、今回の災害でGLOFが起きた可能性を示唆した。
一方、他の専門家からは、崩落現場付近で既存の氷河湖を確認できず、氷河の下に溜まった水が崩壊した氷の塊とともに流れ落ちたことが推測できるとの意見も挙がった。
崩落した氷河が一時的に川をせき止め、その後、溜まった水が一気に放たれた可能性もある。
コックス氏は、上流での夏の氷河融解とモンスーンの雨により川の水位はすでに高くなっており、崩落現場から数キロ流れる中で巻き込まれた泥やがれきによって全体の水量もさらに増した可能性があると付け加えた。
■気候変動
氷河に関する事象を気候変動と直接的に結びつけるのは難しいものの、地球温暖化はこれら太古の「氷の河」にとって持続的なストレスとなっていると専門家は指摘する。
氷河の後退は世界的に見られる現象で、災害リスクをもたらすだけでなく、下流域のコミュニティから貴重な水資源を奪うことにもつながっている。
前出の氷河学者バーゴ氏は、「こうしたリスクを軽減する最も大きな方法は、温室効果ガスの排出を削減して温暖化を抑えることだ」と強調した。【翻訳編集】 AFPBB News
』
ネパールで発生した大規模洪水。
当初は地震で氷河が崩れたのではと言う意見もあったが、今はそうではなかったという結論になってきている。 氷河が崩れ落ち土石流となったのが地震のような揺れに繋がったという見方だ。
そうなると、地球規模の温暖化の影響と言う見方が大きくクローズアップされる。
近年、世界各地で異常気象などの災害が起こっている。
ヨーロッパやブラジルでは河が干上がったとか、水位がメチャクチャ下がったとか。
特にヨーロッパの国際河川では下流地域の人にとって水不足など多大な影響をもたらしている。
そして熱波。
暑さで人が死ぬというニュースが一般的になりつつあるのが恐ろしい。
地球温暖化に関しては、ネパールだけでなく北極圏など水を氷にして閉じ込めていた地域には多大な影響が出る。
北極、南極の氷が解け始めたら、海の水位だって上がるだろう。
フィジー、ツバル、キリバスなど太平洋での小さな島や国々は水没の危険も指摘されている。つまり、国そのものがなくなる可能性があるということだ。
今回のネパール洪水では大勢の方が亡くなった。
洪水の発生した地域は仏教、ヒンズー教、ジャイナ教の聖地とも言われている。
それに加えてトレッキングなどの観光地しての側面もあり、ネパール人やインド人だけでなく、多くの外国人が犠牲になった。
自国民が亡くなったとかとなれば、各国でのメスメディアの扱いも大きくなり、世界のニュースになった。
ただ、ここで我々が考えなければいけないのは、ネパールでの悲劇の原因に地球温暖化があるなら、その対策を本気で取り組まなければいけないということ。
そうでなければ、将来的にネパールのような悲劇が再び起こりやすくなるということだ。
ネパール洪水で亡くなられた方々に対しては、お悔やみ申し上げます。
【AFP＝時事】
ネパールと中国・チベット自治区の国境付近で26日に発生した鉄砲水と土砂災害。
その原因については、氷河が崩落し、数千メートル下に落ちた巨大な氷の塊が川へとなだれ込み、大災害につながった可能性が指摘されている。
■氷河の崩落
大規模災害を引き起こしたとみられる氷河の崩落は、チベット近くのネパールの山中で起きた。
この事象をめぐり、ニュージーランドの研究機関「GNSサイエンス」の上席研究員、サイモン・コックス氏は、「標高約5200メートルから巨大な氷河の塊が渓谷へと落下した」と述べる。
コックス氏はAFPに対し、その塊が「猛烈ながれきの塊へと姿を変え、岩や堆積物、樹木など、あらゆるものを巻き込みながら峡谷を突き進んだ」と指摘した。
巨大な水の壁はまず国境の検問所を襲った。その様子は監視カメラの映像に記録されており、人々が命からがら逃げる中、泥とがれきが周辺のすべてを飲み込んでいった。
その後、濁流は下流のネパールへと達し、集落を浸水させ、橋や建物をなぎ倒した。
■地震活動
氷河の崩落は大規模だったため、当初は地震が発生したものと勘違いされた。
しかし、米地質調査所（USGS）は分析の結果、「揺れは、地震ではなく氷河崩落と土石流によるものだった」と断定した。
崩落は現地時間午前8時37分（日本時間午前11時52分）に発生し、マグニチュード（M）5.2相当の地震として観測された。
コックス氏は、崩落した氷河の正確な規模の推定には時間がかかるものの「50万立方メートルから数千万立方メートルに及ぶ可能性がある」と述べた。
■手探りの原因特定
被災地域の広い範囲が立ち入り困難となっているため、専門家は衛星画像や地上で得られる測定値を頼りに災害の全容解明を進めている。
ニュージーランド・ビクトリア大学ウェリントンの氷河学者、ローレン・バーゴ氏は「発生前後の衛星画像を比較し、何が変わったか、特に『後』の画像で山から何が失われたかを探している」と説明した。
ネパール当局によると、地震活動が記録された直後、近くの水位観測所からの送信が停止したという。
下流の観測所も相次いでオフラインとなったが、チベット国境近くのカリコーラでは、午後2時14分に水深が最大12.3メートルに達したことが記録された。
■「氷河湖決壊洪水」
当初は、気候変動による氷河融解に伴いリスクが高まっている「氷河湖決壊洪水（GLOF）」の可能性も示唆されていた。
氷河湖決壊洪水は、氷河の融解水をせき止めているもろい土砂の壁が突然崩壊し、たまっている水が一気に流出することで発生する。
オーストラリア・サンシャインコースト大学の氷河学者、アドリアン・マカルム氏は「膨大な量の水が突然谷を流れ下る唯一の理由は、溜まっていた水が一気に解放されたからだ」とAFPに語り、今回の災害でGLOFが起きた可能性を示唆した。
一方、他の専門家からは、崩落現場付近で既存の氷河湖を確認できず、氷河の下に溜まった水が崩壊した氷の塊とともに流れ落ちたことが推測できるとの意見も挙がった。
崩落した氷河が一時的に川をせき止め、その後、溜まった水が一気に放たれた可能性もある。
コックス氏は、上流での夏の氷河融解とモンスーンの雨により川の水位はすでに高くなっており、崩落現場から数キロ流れる中で巻き込まれた泥やがれきによって全体の水量もさらに増した可能性があると付け加えた。
■気候変動
氷河に関する事象を気候変動と直接的に結びつけるのは難しいものの、地球温暖化はこれら太古の「氷の河」にとって持続的なストレスとなっていると専門家は指摘する。
氷河の後退は世界的に見られる現象で、災害リスクをもたらすだけでなく、下流域のコミュニティから貴重な水資源を奪うことにもつながっている。
前出の氷河学者バーゴ氏は、「こうしたリスクを軽減する最も大きな方法は、温室効果ガスの排出を削減して温暖化を抑えることだ」と強調した。【翻訳編集】 AFPBB News
』
ネパールで発生した大規模洪水。
当初は地震で氷河が崩れたのではと言う意見もあったが、今はそうではなかったという結論になってきている。 氷河が崩れ落ち土石流となったのが地震のような揺れに繋がったという見方だ。
そうなると、地球規模の温暖化の影響と言う見方が大きくクローズアップされる。
近年、世界各地で異常気象などの災害が起こっている。
ヨーロッパやブラジルでは河が干上がったとか、水位がメチャクチャ下がったとか。
特にヨーロッパの国際河川では下流地域の人にとって水不足など多大な影響をもたらしている。
そして熱波。
暑さで人が死ぬというニュースが一般的になりつつあるのが恐ろしい。
地球温暖化に関しては、ネパールだけでなく北極圏など水を氷にして閉じ込めていた地域には多大な影響が出る。
北極、南極の氷が解け始めたら、海の水位だって上がるだろう。
フィジー、ツバル、キリバスなど太平洋での小さな島や国々は水没の危険も指摘されている。つまり、国そのものがなくなる可能性があるということだ。
今回のネパール洪水では大勢の方が亡くなった。
洪水の発生した地域は仏教、ヒンズー教、ジャイナ教の聖地とも言われている。
それに加えてトレッキングなどの観光地しての側面もあり、ネパール人やインド人だけでなく、多くの外国人が犠牲になった。
自国民が亡くなったとかとなれば、各国でのメスメディアの扱いも大きくなり、世界のニュースになった。
ただ、ここで我々が考えなければいけないのは、ネパールでの悲劇の原因に地球温暖化があるなら、その対策を本気で取り組まなければいけないということ。
そうでなければ、将来的にネパールのような悲劇が再び起こりやすくなるということだ。
ネパール洪水で亡くなられた方々に対しては、お悔やみ申し上げます。