AIとフェイク詐欺
『ソーシャルメディア利用率が世界で最も高い国の一つブラジルは、ディープフェイクが拡散されやすい環境であり、多くの有名人が被害に遭っている。
今年初め人気歌手アニータは、AIで作成した自分のアバターと対話する動画をソーシャルメディアで公開し「AIは私たちの特徴を盗む」と批判した。
有名なドラウジオ・ヴァレーラ医師は偽の薬を推奨して販売する動画をAIで作られ、拡散された。フォーブス誌やグローボなど現地メディアが報じた。
世界的にはスカーレット・ヨハンソン、テイラー・スウィフト、ミハエル・シューマッハ、ブラジル国内ではネイマール、エリアナ、アナ・マリア・ブラガ、イベッチ・ザンガーロ、マノ・ブラウン、ジャデ・ピコンら有名人がディープフェイク動画に悪用されている。
これら多くの有名人のディープフェイク動画は詐欺商品の広告に利用されるなどし、関連する犯罪が世界中で多発している。
犯人らは、顔だけでなく声なども偽造する技術を持ち合わせている。彼らは不正に収益を得るためにAI技術を利用し、ソーシャルネットワーク上で偽広告を拡散している。
その他、ネット上では、肖像権の悪用、偽の商品、金融詐欺など様々な偽情報の拡散が横行している。
AI（人工知能）専門家で、ブラジル最大級のオンライン学習プラットフォームのプロジェクトマネージャーを務めるファブリコ・カラーロ氏は「これらディープフェイク動画は、世論操作にも利用される可能性がある」と懸念点を挙げた。
さらに「ティーンエイジャーの間ではクラスメートを辱めるためにディープフェイクが作られている。また犯罪者達は、一般人を脅迫するために偽のコンテンツを作っている」と指摘する。
ブラジル最高の視聴率を誇るニュース番組「ジョルナル・ナショナル」のニュースキャスターのウイリアム・ボーネル氏もディープフェイク被害者の一人だ。
昨年10月、彼が特定の市議会議員を推薦する動画や、金融商品を薦める偽動画が詐欺師らによって拡散された。
これに対してボーネル氏は、「私はジャーナリストだから広告に出られない。だから、二つの大きな危険性がある。ひとつは商品宣伝に私が関わっていると思われること、もうひとつは政治的宣伝に、だ。人工知能を使って商品販売をシミュレートするなら、同様に政治家を売り込むのにも人工知能が使える。どちらも私が関われない分野で、私は犯罪被害を受けている」と話した。
被害は人物にとどまらず、銀行も標的にされている。
ブラジル経済社会開発銀行（BNDES）を狙った詐欺では、犯人がBNDES職員を名乗り、偽の広告費用請求書を送ったケースが発生している。
誰かが引き落とし詐欺に遭うと銀行の信用が一気に下がる。
BNDESのコンプライアンス担当のルイス・ナバーロさんは、「利用者はこのような詐欺を防げただろうと怒りを露わにしているが不可能なことだ。現在、関与した人物の名前開示を申請している。私たちは司法を通じて保障を求め続ける」と話した。
専門家は詐欺に遭わない為には、友人や家族から受け取った写真や動画、音声等の情報であっても「疑うこと」を勧めている。
次のような点に注意して、ディープフェイクを見極める実践的方法もあるという。
【目や口】体と音声や口の動きが一致せず、どこか不自然な動きになっている。
【光や影】不自然な明るさになっている。
【声や音声の質】本人の普段のイントネーションとどこか違いがあり、人工的に聞こえる。
【不自然な身体の動き】ジェスチャーや身体の動きにどこか不自然な点がある。
【センセーショナルなメッセージを疑う】詐欺師は視聴者にインパクトを与え、緊急性を訴えるセンセーショナルなメッセージを利用することが多い。
【信頼できる情報源か】怪しいと思う場合には、情報源を調べる、又は直接問い合わせして確認をする。』
SNSが一般的になっている南米ブラジルで、AIのディープフェイクが拡散されて、詐欺事件などに結び付いている。
宣伝広告と言うと、ドジャースの大谷翔平投手のように有名人の影響力で商品を売っていくというのが基本。
ところが今回のブラジルの詐欺ケースの場合、AIを使って顔や声も似ているので、一見本人だと誤解されやすい。
日本でも2019年のＮＨＫ紅白歌合戦に登場した「ＡＩ美空ひばり」がある。
故人である美空ひばりさんをAIで再現したものだが、賛否両論が起こった。
AI歌唱と明らかにしたうえで、美空ひばりさん声で新曲「あれから」を発売され、オリコンチャートでは週間演歌・歌謡シングル部門で1位を獲得するくらい人気が出た。
AIで実現不可能というものを再現に近づけ、それに勇気をもらったというメッセージもたくさん届いたらしい。
つまり、本物でなくても、AIで覚えさせた美空ひばりさんの声で人々が感動したということなのだ。
それを悪用したのがブラジルのフェイクニュースであったり、詐欺商品広告だったりする。
これは有名人にとっては、大きなリスクとなっている。
不正に収益を得るためにAI技術を利用し、ソーシャルネットワーク（SNS)上で偽広告を拡散しているが、肖像権の侵害などと言う生易しいものではない。
詐欺商品購入で酷い目にあった人は、例えAIでの詐欺事件だと後で知ったとしても、その人がテレビや本当の宣伝広告を行ったとしても、今まで通り見られないのではないだろうか。
その有名人の顔や声を聴くと、大金を失ったトラウマが蘇ったりもすることもあるだろう。
そうなると詐欺に使われた有名人は目に見えない膨大な損失を受けているとも言える。
人間は感情の生き物だ。
後で実は有名人本人は悪くなかったと頭ではわかっていても、実際は以前のように応援できなくなることが多いのではないか。
私がもっと心配しているのは、フェイクニュースやフェイク主張が国や世界を変えられる可能性もあるということ。
政治家を売り込むのにもAI（人工知能）が使えるのはほぼ確かだろう。
となると、本当は応援していない政治家であっても、SNSでフェイクニュースが拡散されることによって、当選させたり、落選させたりして、大統領選に影響を与えることもできるのだ。
アメリカの大統領選でも話題になったが、現代は他国が金をつぎ込んでロビー活動や妨害工作がしやすい時代になっている。 SNSのパワーで世論工作がたやすくなったから。
Twitterを買収して、Xにしたイーロン・マスク氏は単に儲かる企業を買ったのではなく、数値で測れないパワーがある言論のプラットフォームを手に入れたのだ。
実際、ルーマニアの大統領選挙で「泡沫（ほうまつ）」と目されていた無所属候補が、まさかの最多得票を獲得した事件があった。
それだけでも驚きだけど、当然不正が疑われ、実際、憲法裁判所はその投票結果を無効にして、選挙のやり直しを命じたのだ。東欧のルーマニアで実際に起きた事件だ。
また、それ以上に注目されたのが、泡沫候補の素性。
ルーマニアの大統領選挙でトップに立ったのは、無所属で出馬したカリン・ジョルジェスク氏で、極右かつ親ロシア派として知られた彼が200万以上もの票を集めたのだ。
ロシア・ウクライナ戦争でロシアとEUは鋭く対立し、かつての米ソ冷戦時代のようになっている。
ロシアは自国にEUの勢力が及ばないようにロシアがコントロールできる傀儡政権を打ち立てたかったのではないか。
今回のルーマニア大統領選挙は、明らかにルーマニアで泡沫候補と見られていた政治家だったから選挙の無効が宣言されたが、これが第2、第3候補であったらどうだろうか。
裏工作があったとしても、選挙は無効とならずに、そのまま大統領になるのではないだろうか。
自分の応援しない政治家を、悪評を流して落選させることもできる一方で、不正を暴く手段にもなりえる。
兵庫県知事選挙において、斎藤氏が不信任を受けた出直し選挙で再選されたのはSNSの力が大きかったと言われている。
当初テレビを始めとしたマスコミは斎藤氏に否定的なコメントが多かったので、一昔前だったら落選していたのではないか。斎藤氏の当選はSNSで支持が拡散した結果であろう。
SNSの影響力は年々増している。
そこにAIを使用したフェイクが混ざってくると、悪い意味で世論工作がたやすくなる。
この記事では最後に騙されない対策が書かれているが、残念ながらSNSでの主張やニュース1つ1つにそんなに時間をかける人はいない。
高額商品を買う場合にはもっと慎重になってもいいが、通常はなかなかそういうわけにはいかないだろう。
それに微妙な違和感はAIの急激的な発展スピードによって改善されていくだろう。
それを防止する為のAIデフェイクニュースを見分けるAIセキュリティなどが出てくるのだろうか。
いずれにしてもAI普及によって、どのような問題が起き、どういう危険性があるのかをしっかりと追っていかないといけないね。
欧州の大学でX（旧ツイッター）禁止
『ドイツとオーストリアの60以上の大学や研究機関が、X＝旧ツイッターの利用を中止すると発表しました。「多様性や自由、科学を促進する価値観は、もはやXには存在しない」と指摘しています。
ドイツとオーストリアの60以上の大学や研究機関は10日、Xでの活動を中止すると発表しました。
共同声明では、「Xは変化し、右派ポピュリズムのコンテンツが増幅するなど継続した利用を正当化できない」と指摘し、「多様性、自由、科学を促進する価値観は、もはやこのプラットフォームには存在しない」と強調しています。
Xを所有するアメリカの実業家イーロン・マスク氏は、2月に行われるドイツの総選挙で極右政党への投票を呼び掛けるなどしていて、大手労働組合などもXの使用を中止するとしています。』
ドイツとオーストリアの60以上の大学や研究機関が、X＝旧ツイッターの利用を中止すると発表した。この流れは他の国でも追随するものと思われる。
ヨーロッパでは移民問題による民族的アイデンティティー崩壊の危機、テロの危険などの理由により、各国で極右勢力が支持を伸ばしている。
特にドイツやフランスなど移民を受け入れてきた大国でも政治的に大きく揺れている。
ウクライナ・ロシア戦争の長期化は、欧州の世論を大きく分けるきっかけになった。
EUはウクライナ支持を明確にし、ロシアと敵対した。
しかし、ロシアからの天然ガスなどエネルギーを依存していた面もあり、ロシアに経済制裁することで自らの経済も傷つくという諸刃の剣となっている。
かつてドイツではロシアの潜在的脅威は、ロシアと経済的結びつきを強くすることで克服できるという考え方があった。
ロシアとの結びつきが強ければ、攻撃すると自分達の利益もダメージを受けるから、そんな馬鹿なことはしないだろうという理論だ。
しかし、その理論は崩れ去り、今ではエネルギー確保や値段の高騰に苦しんでいる。
特に移民問題は今のヨーロッパで大きな問題となっている。
人道的には自国で住むことができなくなった人達を受け入れるのは当然ではあるが、実際は自分達の仕事や生活が脅かされていると不満を持つものが多くなった。
特にイスラム教など宗教が違う移民は生活面でも様々な制約があり、キリスト教文化が主流のヨーロッパでは摩擦が起こっている。
また、イスラエルとパレスチナ、イランなどの紛争の影響で、欧州各国でユダヤ支持か、イスラム支持かで国内問題となってきている部分もある。
イスラム教徒のテロの危険にも不安が広がっている。
これまでにもパリ、ニース、マドリッド、ブリュッセル、ベルリンと主要都市でテロがあったのだ。 また移民問題には自分達のアイデンティティの問題がクローズアップされる。
日本人がフランス人を言われて思い浮かべるのは白人であるが、実際ワールドカップなどでフランス代表を見てみると黒人選手の方が多かったりする。
日本人からは白人系に見えるフランスサッカー界の英雄ジダンは、北アフリカ出身の両親を持ち、イスラム教徒と言われているからね。
フランスの多様性は素晴らしい反面、運用面では色々問題があるようだ。
フランスではイスラム教の女性が頭に被るスカーフを学校で禁止したりしているよね。
政教分離の精神やテロ防止などが主な理由だけど、イスラム教徒からすると自分達のアイデンティティにも匹敵することかもしれない。
以前にもシリア難民やアフリカ難民がヨーロッパに向かっていたが、ウクライナ難民はポーランドやルーマニア、ハンガリーなどで多くなり、国民が悲鳴を上げだした。
そういう背景の時に、イーロン・マスク氏は欧州極右勢力の政治家と対談を持ったりしているから、ヨーロッパではかなり危機感が出てきている。
マスク氏が世界的な言論のプラットフォームであったTwitterを買収したのは、自分の意見を世界に知らしめる手段だったからと言う人もいる。
イーロン・マスク氏は言論の自由を全面的に主張するが、Xは多様な主張を話し合う場ではないというのがドイツの大学や研究所の見解だ。
「多様性、自由、科学を促進する価値観は、もはやこのプラットフォームには存在しない」とはっきりNOと言っているからね。
Xはマスク氏が買収してから、世界で様々な摩擦を生んでいる。
以前の記事でも取り上げたが、ブラジルでは大統領選挙に影響を与えたとして、ブラジルの裁判所と戦って負けたこともある。ビジネス凍結されると大きなダメージだからね。
それにしてもイーロン・マスク氏のやっていることは、ドイツやイギリスで内政干渉と言われても仕方がないようなことをやっているね。
トランプ政権でマスク氏は政治的力も手に入れる。
世界的な言論のプラットフォームを運営する人が、自分の主張を公に言って、政治活動をするのは公平なプラットフォームとは言えないね。
自分のそぐわない人間には色々難癖付けて、Xでのアカウント停止にすることだって可能だよね。
だから、私は他の国でもX禁止して、他のプラットフォームを利用する流れができるんじゃないかなと見ているんだよね
。
『ドイツとオーストリアの60以上の大学や研究機関が、X＝旧ツイッターの利用を中止すると発表しました。「多様性や自由、科学を促進する価値観は、もはやXには存在しない」と指摘しています。
ドイツとオーストリアの60以上の大学や研究機関は10日、Xでの活動を中止すると発表しました。
共同声明では、「Xは変化し、右派ポピュリズムのコンテンツが増幅するなど継続した利用を正当化できない」と指摘し、「多様性、自由、科学を促進する価値観は、もはやこのプラットフォームには存在しない」と強調しています。
Xを所有するアメリカの実業家イーロン・マスク氏は、2月に行われるドイツの総選挙で極右政党への投票を呼び掛けるなどしていて、大手労働組合などもXの使用を中止するとしています。』
ドイツとオーストリアの60以上の大学や研究機関が、X＝旧ツイッターの利用を中止すると発表した。この流れは他の国でも追随するものと思われる。
ヨーロッパでは移民問題による民族的アイデンティティー崩壊の危機、テロの危険などの理由により、各国で極右勢力が支持を伸ばしている。
特にドイツやフランスなど移民を受け入れてきた大国でも政治的に大きく揺れている。
ウクライナ・ロシア戦争の長期化は、欧州の世論を大きく分けるきっかけになった。
EUはウクライナ支持を明確にし、ロシアと敵対した。
しかし、ロシアからの天然ガスなどエネルギーを依存していた面もあり、ロシアに経済制裁することで自らの経済も傷つくという諸刃の剣となっている。
かつてドイツではロシアの潜在的脅威は、ロシアと経済的結びつきを強くすることで克服できるという考え方があった。
ロシアとの結びつきが強ければ、攻撃すると自分達の利益もダメージを受けるから、そんな馬鹿なことはしないだろうという理論だ。
しかし、その理論は崩れ去り、今ではエネルギー確保や値段の高騰に苦しんでいる。
特に移民問題は今のヨーロッパで大きな問題となっている。
人道的には自国で住むことができなくなった人達を受け入れるのは当然ではあるが、実際は自分達の仕事や生活が脅かされていると不満を持つものが多くなった。
特にイスラム教など宗教が違う移民は生活面でも様々な制約があり、キリスト教文化が主流のヨーロッパでは摩擦が起こっている。
また、イスラエルとパレスチナ、イランなどの紛争の影響で、欧州各国でユダヤ支持か、イスラム支持かで国内問題となってきている部分もある。
イスラム教徒のテロの危険にも不安が広がっている。
これまでにもパリ、ニース、マドリッド、ブリュッセル、ベルリンと主要都市でテロがあったのだ。 また移民問題には自分達のアイデンティティの問題がクローズアップされる。
日本人がフランス人を言われて思い浮かべるのは白人であるが、実際ワールドカップなどでフランス代表を見てみると黒人選手の方が多かったりする。
日本人からは白人系に見えるフランスサッカー界の英雄ジダンは、北アフリカ出身の両親を持ち、イスラム教徒と言われているからね。
フランスの多様性は素晴らしい反面、運用面では色々問題があるようだ。
フランスではイスラム教の女性が頭に被るスカーフを学校で禁止したりしているよね。
政教分離の精神やテロ防止などが主な理由だけど、イスラム教徒からすると自分達のアイデンティティにも匹敵することかもしれない。
以前にもシリア難民やアフリカ難民がヨーロッパに向かっていたが、ウクライナ難民はポーランドやルーマニア、ハンガリーなどで多くなり、国民が悲鳴を上げだした。
そういう背景の時に、イーロン・マスク氏は欧州極右勢力の政治家と対談を持ったりしているから、ヨーロッパではかなり危機感が出てきている。
マスク氏が世界的な言論のプラットフォームであったTwitterを買収したのは、自分の意見を世界に知らしめる手段だったからと言う人もいる。
イーロン・マスク氏は言論の自由を全面的に主張するが、Xは多様な主張を話し合う場ではないというのがドイツの大学や研究所の見解だ。
「多様性、自由、科学を促進する価値観は、もはやこのプラットフォームには存在しない」とはっきりNOと言っているからね。
Xはマスク氏が買収してから、世界で様々な摩擦を生んでいる。
以前の記事でも取り上げたが、ブラジルでは大統領選挙に影響を与えたとして、ブラジルの裁判所と戦って負けたこともある。ビジネス凍結されると大きなダメージだからね。
それにしてもイーロン・マスク氏のやっていることは、ドイツやイギリスで内政干渉と言われても仕方がないようなことをやっているね。
トランプ政権でマスク氏は政治的力も手に入れる。
世界的な言論のプラットフォームを運営する人が、自分の主張を公に言って、政治活動をするのは公平なプラットフォームとは言えないね。
自分のそぐわない人間には色々難癖付けて、Xでのアカウント停止にすることだって可能だよね。
だから、私は他の国でもX禁止して、他のプラットフォームを利用する流れができるんじゃないかなと見ているんだよね
。
サッカーでインドを変える
『「努力する姿、挑戦する姿を大人として示したい。それがスタートライン」
無謀とも言える挑戦に臨もうとしている男がいる。大分トリニータU-18や立命館大でプレーし、現在は会社員として働きながら、2021年に一般社団法人「FC Nono」を設立。
サッカーを通じてインドの社会問題解決に取り組んでいる萩原望さんだ。
2025年3月から5月までの3か月をかけて、インドのコルカタからニューデリーまで約2000キロの道のりをドリブルで走破する計画を立てている。なぜ、そんな破天荒なチャレンジを決意したのか。壮大な挑戦への思いを聞いた。（取材・文：福谷佑介）
◇ ◇ ◇
灼熱のインド国内を2000キロ、ドリブルで駆け抜ける――。誰も思いつかないようなこの挑戦に、なぜ臨むのか。
「大きな理由は4つあります」。
2000キロドリブルチャレンジの準備に追われる萩原さんはこう語る。
岡山県倉敷市出身。大分U-18、立命館大を経て、大学卒業後はトヨタ自動車に入社した萩原さん。
3年半ほどで退社したのち、紆余曲折を経てNGOの駐在員としてインドに赴任したことが、人生の一大転機となった。インドでも最貧州のビハール州で農村開発に携わりながら、空き時間にその村の子どもたちにサッカーを教えるようになった。
最初は男子のみだったが、次第に村の女子もサッカーに参加するようになっていった。
子どもたちと関わる中で、ある思いが芽生えた。
「普段の活動で子どもたちには『努力すれば報われる』『挑戦することが大切』と伝えていますが、一番身近な大人である自分は何をしているのか、と。努力する姿、挑戦する姿を見せてあげたい。大人として示したい。それがスタートラインでした」。
人として”挑戦する”ということを、身をもって子どもたちに示したいと考えたのだ。
世界第1位の人口を誇るインドは、サッカーに関しては“後進国”だ。また、貧富の差も大きく、農村部の子どもたちはスポーツに触れる機会も限られている。
「ビハール州の2つの村で子どもたちにサッカーを教えていますが、1人でも多くの子ども、特に女子にスポーツとサッカーを届けたいんです」。
いまだに性差別が色濃く残るインドのために、何かをしたいという思いが募っていった。
「ビハールの子どもたちは女子もサッカーをしているということを、他の僻地の子どもたちにも伝えたい。インドに根付くジェンダーの課題に働きかけたいのです」。
自身が関わるビハール州の2つの村だけでなく、インド全体にこの社会課題の解決を広げたいと考える中で、仲間と構想したのが、2000キロを4か月かけてドリブルで走破し、道中の村々で子どもたちにサッカーのワークショップを開くというアイデアだった。
6月にはビハール州の村の子どもを日本に招待する計画も立てている
「どうすればインパクトを与えられるか考える中で、外国人が2000キロをドリブルしながら、経由地の村々でサッカー伝道師のような活動をすれば話題になるのでは、と考えました」。
インド国内で“謎の日本人”がドリブルをしながら、村々でサッカーのワークショップを展開する――。
前例のないこの取り組みは、インドのメディアの注目も集められるのではないかと考えたのだ。
2000キロのドリブル走破後は「ビハールの村の子どもたちを日本に招きたい」と計画している。
「単にサッカーが上手くなり、エリートを育成することが目的ではありません。精神的にも、経済的にも自立した大人、女性になってほしい」。
子どもたちが将来、インドの社会問題を解決する担い手となることを願い、日本の教育機関での交流や、環境問題解決の糸口を探るためのリサイクルセンターの視察、広島平和記念公園の訪問など、多角的な学びの機会を提供しようとしている。
「スポーツは外交になると考えています。日本人がインドに対して何ができるのか、それも1つの問いです」。
インド全体の子どもたちを取り巻く環境を変えるには、当然、インド政府や行政などの力も必要となる。この活動を、日本とインドの両国を巻き込む足がかりにしたいという思いもある。
萩原さんの活動には、かつて大分に在籍していた西川周作（浦和レッズ）、清武弘嗣（来季大分に復帰）、為田大貴（来季磐田へ移籍）、今季限りで引退した梅崎司さんら多くの選手がアンバサダーとして参画している。
また、女子サッカーからも元なでしこジャパンの岩渕真奈さんらが賛同し、複数の企業が支援を表明しているという。
日本のサッカー界で育った青年が、インドでサッカーを通じて社会問題解決に挑む。』
灼熱のインド国内を2000キロ、ドリブルで駆け抜ける計画。
インドに行ったことがある人はわかると思うけど、インドの道は日本のように舗装されている所でも、牛が歩いていたり、人が寝ていたりする。 田舎に行くと、舗装されていない道なども珍しくない。
最初、そんなインドでドリブルをしながらコルカタからニューデリーまで約2000キロ移動するのは、正気の沙汰ではないと思った。
しかし、この2000㎞ドリブル計画が、インドの貧困や性差別改善という壮大な目標に結び付いているというのを知って萩原望さんを応援したくなったね。
自身で「努力する姿、挑戦する姿を見せてあげたい」と言うのが原点らしいけど、大手企業を辞めて。金銭的な損失を理解しながらインドの農村で活動するだけでも十分に挑戦の姿勢を見せていると思う。
しかもインドの活動に本腰を入れる為、萩原望さん自身で「FC Nono]というNGOを作って、インドの会社に就職するなんて、なかなかできることじゃない。
大きかったのは、萩原望さんにはサッカー人脈というものがあったこと。
大分トリニータU-18までやっていたという事は、ある程度プロサッカー選手も視野に入っていたと思う。
その時の大分トリニータつながりで、元日本代表選手がアンバサダーに名を連ねている。
これってメチャクチャ大きいよね。
新規で小規模なNGOってなかなか信用力がないけど、西川周作、清武弘嗣など日本代表でも活躍した人のネームバリューがあると、ある程度問題が解消する。
元なでしこジャパンの岩渕真奈さんも女子サッカーでは有名人だしね。
スポンサーや寄付をする企業もネームバリューのある人物が関わっていると安心する。
逆に言えば、これがあるから資金や協力も企業から受けられやすくなる。それは大きなメリットだ。
欧米のNGOと違い、日本のNGOは資金繰りに苦労している事が多いからね。
インドにはジェンダー問題、ヒンズー教の身分問題など課題は多い。
特に農村は概して貧しく、教育の機会なども限られている。
ましてや、日本のように体育と言う考え方がない所もあり、スポーツなどやったことがない子供も多いだろう。
インドは、サッカーに関してはワールドカップどころか、最終予選にも顔を出さない弱小国。巨大な人口を誇っているにもかかわらずだ。
インドで人気のスポーツはクリケットだが、村でクリケットが行われているわけではない。野球と同じく道具もけっこう必要だしね。
その点、サッカーはボール1つあれば参加できるコスパのいいスポーツだ。
サッカーを通じて日本に興味を持ってもらい、インドの社会問題を解決する担い手になっていけば、親日家も増え、日本インドの両国関係も良くなっていくだろう。
まさに民間外交だね。
21世紀の企業は、環境問題や人権問題にどのように対応しているかが売り上げにも大きくかかわる事になってきている。 企業ミッションの重要性がこれまで以上に重要になっているという事。
いくら安くてもいい服であっても、労働者を搾取し、人権を蹂躙している企業の商品はボイコットされるようになってきている。
ユニクロだって、中国製の衣料がウイグル人を搾取した取った材料を使ったんではないかと批判される時代だなのだ。
アメリカのZ世代は特にそういう傾向があると言われているけど、モノがあふれている時代、どのような企業を応援するのかは自身の信念と言う視点に移っているのだろう。日本でも少しずつそういう風になっていくと思われる。
インドの農村問題は簡単に解決できる問題ではないけど、2000㎞ドリブルが少しでも問題が良くなっていくきっかけになればと願っている。
『「努力する姿、挑戦する姿を大人として示したい。それがスタートライン」
無謀とも言える挑戦に臨もうとしている男がいる。大分トリニータU-18や立命館大でプレーし、現在は会社員として働きながら、2021年に一般社団法人「FC Nono」を設立。
サッカーを通じてインドの社会問題解決に取り組んでいる萩原望さんだ。
2025年3月から5月までの3か月をかけて、インドのコルカタからニューデリーまで約2000キロの道のりをドリブルで走破する計画を立てている。なぜ、そんな破天荒なチャレンジを決意したのか。壮大な挑戦への思いを聞いた。（取材・文：福谷佑介）
◇ ◇ ◇
灼熱のインド国内を2000キロ、ドリブルで駆け抜ける――。誰も思いつかないようなこの挑戦に、なぜ臨むのか。
「大きな理由は4つあります」。
2000キロドリブルチャレンジの準備に追われる萩原さんはこう語る。
岡山県倉敷市出身。大分U-18、立命館大を経て、大学卒業後はトヨタ自動車に入社した萩原さん。
3年半ほどで退社したのち、紆余曲折を経てNGOの駐在員としてインドに赴任したことが、人生の一大転機となった。インドでも最貧州のビハール州で農村開発に携わりながら、空き時間にその村の子どもたちにサッカーを教えるようになった。
最初は男子のみだったが、次第に村の女子もサッカーに参加するようになっていった。
子どもたちと関わる中で、ある思いが芽生えた。
「普段の活動で子どもたちには『努力すれば報われる』『挑戦することが大切』と伝えていますが、一番身近な大人である自分は何をしているのか、と。努力する姿、挑戦する姿を見せてあげたい。大人として示したい。それがスタートラインでした」。
人として”挑戦する”ということを、身をもって子どもたちに示したいと考えたのだ。
世界第1位の人口を誇るインドは、サッカーに関しては“後進国”だ。また、貧富の差も大きく、農村部の子どもたちはスポーツに触れる機会も限られている。
「ビハール州の2つの村で子どもたちにサッカーを教えていますが、1人でも多くの子ども、特に女子にスポーツとサッカーを届けたいんです」。
いまだに性差別が色濃く残るインドのために、何かをしたいという思いが募っていった。
「ビハールの子どもたちは女子もサッカーをしているということを、他の僻地の子どもたちにも伝えたい。インドに根付くジェンダーの課題に働きかけたいのです」。
自身が関わるビハール州の2つの村だけでなく、インド全体にこの社会課題の解決を広げたいと考える中で、仲間と構想したのが、2000キロを4か月かけてドリブルで走破し、道中の村々で子どもたちにサッカーのワークショップを開くというアイデアだった。
6月にはビハール州の村の子どもを日本に招待する計画も立てている
「どうすればインパクトを与えられるか考える中で、外国人が2000キロをドリブルしながら、経由地の村々でサッカー伝道師のような活動をすれば話題になるのでは、と考えました」。
インド国内で“謎の日本人”がドリブルをしながら、村々でサッカーのワークショップを展開する――。
前例のないこの取り組みは、インドのメディアの注目も集められるのではないかと考えたのだ。
2000キロのドリブル走破後は「ビハールの村の子どもたちを日本に招きたい」と計画している。
「単にサッカーが上手くなり、エリートを育成することが目的ではありません。精神的にも、経済的にも自立した大人、女性になってほしい」。
子どもたちが将来、インドの社会問題を解決する担い手となることを願い、日本の教育機関での交流や、環境問題解決の糸口を探るためのリサイクルセンターの視察、広島平和記念公園の訪問など、多角的な学びの機会を提供しようとしている。
「スポーツは外交になると考えています。日本人がインドに対して何ができるのか、それも1つの問いです」。
インド全体の子どもたちを取り巻く環境を変えるには、当然、インド政府や行政などの力も必要となる。この活動を、日本とインドの両国を巻き込む足がかりにしたいという思いもある。
萩原さんの活動には、かつて大分に在籍していた西川周作（浦和レッズ）、清武弘嗣（来季大分に復帰）、為田大貴（来季磐田へ移籍）、今季限りで引退した梅崎司さんら多くの選手がアンバサダーとして参画している。
また、女子サッカーからも元なでしこジャパンの岩渕真奈さんらが賛同し、複数の企業が支援を表明しているという。
日本のサッカー界で育った青年が、インドでサッカーを通じて社会問題解決に挑む。』
灼熱のインド国内を2000キロ、ドリブルで駆け抜ける計画。
インドに行ったことがある人はわかると思うけど、インドの道は日本のように舗装されている所でも、牛が歩いていたり、人が寝ていたりする。 田舎に行くと、舗装されていない道なども珍しくない。
最初、そんなインドでドリブルをしながらコルカタからニューデリーまで約2000キロ移動するのは、正気の沙汰ではないと思った。
しかし、この2000㎞ドリブル計画が、インドの貧困や性差別改善という壮大な目標に結び付いているというのを知って萩原望さんを応援したくなったね。
自身で「努力する姿、挑戦する姿を見せてあげたい」と言うのが原点らしいけど、大手企業を辞めて。金銭的な損失を理解しながらインドの農村で活動するだけでも十分に挑戦の姿勢を見せていると思う。
しかもインドの活動に本腰を入れる為、萩原望さん自身で「FC Nono]というNGOを作って、インドの会社に就職するなんて、なかなかできることじゃない。
大きかったのは、萩原望さんにはサッカー人脈というものがあったこと。
大分トリニータU-18までやっていたという事は、ある程度プロサッカー選手も視野に入っていたと思う。
その時の大分トリニータつながりで、元日本代表選手がアンバサダーに名を連ねている。
これってメチャクチャ大きいよね。
新規で小規模なNGOってなかなか信用力がないけど、西川周作、清武弘嗣など日本代表でも活躍した人のネームバリューがあると、ある程度問題が解消する。
元なでしこジャパンの岩渕真奈さんも女子サッカーでは有名人だしね。
スポンサーや寄付をする企業もネームバリューのある人物が関わっていると安心する。
逆に言えば、これがあるから資金や協力も企業から受けられやすくなる。それは大きなメリットだ。
欧米のNGOと違い、日本のNGOは資金繰りに苦労している事が多いからね。
インドにはジェンダー問題、ヒンズー教の身分問題など課題は多い。
特に農村は概して貧しく、教育の機会なども限られている。
ましてや、日本のように体育と言う考え方がない所もあり、スポーツなどやったことがない子供も多いだろう。
インドは、サッカーに関してはワールドカップどころか、最終予選にも顔を出さない弱小国。巨大な人口を誇っているにもかかわらずだ。
インドで人気のスポーツはクリケットだが、村でクリケットが行われているわけではない。野球と同じく道具もけっこう必要だしね。
その点、サッカーはボール1つあれば参加できるコスパのいいスポーツだ。
サッカーを通じて日本に興味を持ってもらい、インドの社会問題を解決する担い手になっていけば、親日家も増え、日本インドの両国関係も良くなっていくだろう。
まさに民間外交だね。
21世紀の企業は、環境問題や人権問題にどのように対応しているかが売り上げにも大きくかかわる事になってきている。 企業ミッションの重要性がこれまで以上に重要になっているという事。
いくら安くてもいい服であっても、労働者を搾取し、人権を蹂躙している企業の商品はボイコットされるようになってきている。
ユニクロだって、中国製の衣料がウイグル人を搾取した取った材料を使ったんではないかと批判される時代だなのだ。
アメリカのZ世代は特にそういう傾向があると言われているけど、モノがあふれている時代、どのような企業を応援するのかは自身の信念と言う視点に移っているのだろう。日本でも少しずつそういう風になっていくと思われる。
インドの農村問題は簡単に解決できる問題ではないけど、2000㎞ドリブルが少しでも問題が良くなっていくきっかけになればと願っている。