働く親が、いろいろなサービスを利用して、
働く環境と、子育てと、教育と、バランスをとろうとすると
必ず出てくるのが、

「親が子供といる時間を多く確保することが教育上好ましい」

という前時代的な常識を根拠なく振りかざす「専門家」の意見。

幼稚園に通う子のほうが親と一緒にいる時間が長いというデータの提示。
(そのほうが子どもにとって良いという行間)なんて・・・

まぁ不思議なことにこういうときの「専門家」とか「教授」は
女性であることが多いのだけど。
(女性だから意見を求められるのかもしれない)

片働き世帯でしか実現できない環境を良しとする意見は
極端な話「国力を損なう」ことに結びつく。

人口が増えない日本社会において、子どもは宝。
生産人口が減少する日本においてこれまで雇用の中心でなかった女性が
働きやすくなることは国の力を下支えすることになる。

その両立を誰よりも試みて実践して日々創意工夫をしている共働き子育て世帯。

今やっと、社会全体で子育てをするためのサービスが芽生えつつある。
やっと「こども子育て支援法」新制度が施行され、
公共のインフラがまだまだ整っていない中、
民間が工夫をして顧客(子育て世帯)へのサービスを提供してきている。

保育所、学童、塾、習い事、サークル、子育てシェア。その他いろいろ。

自治体も子育て環境のサポートに力を入れて
若い世帯の暮らしやすいまちを実現しようとしている。

片働きであろうが共働きであろうが、様々なサービスを利用して、
親子の時間の「長さ」ではなく「質」を良くしていけるのであれば
それが子供の伸びるチカラの根源になるだろう。

自分は子育てしていないけれど、保育環境の仕事で見ている現実と、
まわりの子育て世代の創意工夫を目の当たりにしている私としては、

まぁ、この記事(日経WEB刊有料記事)の文脈は「ケッタクソワルイワ」ということです。