田中稔：残念だが、それでは全く足りないのう。
実際にいくら必要になるか計算してみよう。
なお、必要な資金を計算するにあたり、家計の生活費と子どもの教育費を合わせた金額を例として用いたいと思う。
佐藤実（主人公）：はい。
生活費と子どもの教育費ですね！！
承知しました。
まず、総務省の「家計調査年報」（2022年）によれば、2人以上の勤労者世帯の消費支出は1カ月平均320,627 円となる。
ここでは分かりやすいように、月々の平均生活費を32万円と設定するぞ。
ただし、ここには教育費も含まれていることから、32万円から教育費で約1万8,000円を差し引き、わかりやすく30万円とする。
さらに、夫が亡くなった場合として生活費が25％減少したと仮定する。
1歳の長男が大学を卒業する前に必要な生活を計算すると、5,670万円…❶となる。
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5,670万円ですか…。とても高額だと感じました💦
続いては、子どもの大学卒業までの教育費を計算しよう。
金融広報中央委員会のデータによれば、例えば多くの家庭が当てはまると思われる幼稚園から高校までは公立で、大学から私立の場合は1,261万円が必要になる。
さらに幼稚園から全て私立教育期間に通う場合は、2,547万円の学費が必要で、全て公立の教育機関に通っている場合よりにも倍以上の教育費となるぞ。
（出典：金融広報中央委員会「子どもの教育費、どう準備する？」）
子どもの教育費って、すごく必要なのですね💦
これは他人ごとではないと、とても焦りました。
確かに佐藤君にも、大きく関係する情報じゃ！
今回は子どもが2人いるので、前述の1,261万円（幼稚園から高校までは公立で、大学から私立の場合）で計算するぞ。
●子どもの教育費合計
→1,261万円×2人＝2,522万円…❷
●長男が大学を卒業するまでに必要な資金
→❶＋❷＝8,192万円
高額すぎて想像ができない金額だし、なんだか気持ち悪くなってきました💦
普段接することがない金額だからかもしれんな。
生活費と子どもの教育費だけで、約8,200万円だと計算できる。
これ程の金額で死亡保険金を受け取るためには、いったいどれほどの保険料を毎月支払うことになるのか、考えただけでも恐ろしいぞ。
私が保険会社から勧められたプランに加入した時には、保険についての知識がなく『保険会社が勧めてくれているのだから間違いない』と思い込んでしまった。
佐藤君も読者の皆さんも、私のように失敗しないために正しい知識をつけて、保険会社から死亡保険を勧められても本当に必要な金額を判断して欲しいのだ！
で、でも田中さん！！
もしもの時に、これだけの8,200万円ものお金が必要なら、すぐに保険に加入すべきではないでしょうか
よい反応じゃ（笑）
ここまでの情報を踏まえると、8,200万円分の保険に加入すべきだと考えがちだが、安心して欲しい。
なぜなら、万が一の場合でも日本の公的年金制度が助けてくれるからだ！
結論から言えば、8,200万円も受け取る生命保険に加入する必要はない。
次回はさらに詳しく公的年金制度について説明しよう！
次回に続く
美術館を訪れた際に同時開催していた、
特別展示「ランドスケープをつくる とらや 羊羹の風景」
（2024.1月 photo by MINORU SATO）
まとめ
- 保険会社が勧めるプランに加入し続けると、保険料を余計に支払うケースもあるため、都度、保険の内容を見直すことが重要である。
- 万が一、世帯主が他界すると、将来に渡り多額の生活費と子どもの学費が必要だと思ってしまい、生命保険に加入してしまう場合がある。
- 公的年金制度について正しく理解していれば、余計な保険料の支払いを防ぐことができる。