数字の具体性は、そのまま広告の説得力となる。
たとえば、「約千人が通う塾」と言うより、「996人が通う塾」と言ったほうが説得力がある。
「約千人が通う塾」は、単なる宣伝文句。しかも、たぶん誇張していると思われてしまう。
「996人が通う塾」を読んだ人は、実際の数を正確に数えた「証拠」だと、この見出しを受け取る。
事実として説得力を持ちうるのである。
同様に、成績向上率・偏差値向上率・合格率も小数点以下まで、具体的に明示するべきだ。
なぜなら、単に母数にモノをいわせた合格実績の総数など、本質的ではないと賢い（あるいは、賢くなくとも）消費者は見抜いてしまうからだ。
広告で大ざっぱなことを言ってしまうことが多いのは、具体的なデータを集めるのに時間と手間がかかるからだ。
だからこそ、具体的かつ有用な数字を挙げている広告は際立つ。
なぜなら、具体的な数字を挙げている広告は少数だからだ。
具体的かつ有用な数字を挙げることができるなら、その広告はときとして絶大な反響をもたらす。
数字であれ何であれ、単なる宣伝文句はもはや通用しないと考えたほうがよい。
品質や価値やサービスの証拠として受け取られるようにしなければならない。
数字を使った「誇大広告」を勧めるわけではない。
消費者が欲しいのは、それが良かれ悪しかれ「正確な情報」なのだ。
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