前回の続き
◎預金封鎖ついに・・・
アメリカ大統領ペリーから
「1週間以内に預金封鎖をせよ」という
難題を突きつけられた
日本の井伊首相は1週間考え抜いたあげく
ついに預金封鎖断行を決断し、
午後21時からの緊急国民放送により
テレビで国民に語りかけた。
「私は首相就任以来、構造改革を断行し
日本を何とか再復活させようと
不断努力を続けて参りました。」
「しかし
景気回復と財政再建の両輪を同時に行い
日本の復活を目指すという方向性は
今や空前の灯火状態にあります。」
「先週為替は一日で20円も変動し
今や1ドル200円に達しており、
日経平均も2万円が5,000円になるなど
今や一刻の猶予もありません。」
「世界は日本に両輪を追うのではなく
財政再建をまず行えと求めています。」
「そこで私は
政治生命を賭して国民の皆様にお願いします。」
「明日から3日間、銀行の閉鎖を行い、
その後、現在の紙幣を新紙幣に変更いたします。」
「紙幣の変更率は1:1ですが
国民一人につき交換は制限がございます。」
「また混乱を防ぐために
ペイオフ対象の1千万円以上の引出しを禁止します。」
「かつて日本は
堪え難きを耐え、偲び難きを偲ぶ日々を過ごし
戦後の復活を成し遂げました。」
「我が国が再度復活するために
今こそ第二の復活に向け
全国民に堪え難きを耐え、偲び難きを偲ぶ日々を
お願いいたしたいと存じます。」
預金封鎖は混乱を防ぐために
ATMが稼働していない
金曜日の21時から実行され、
海の日の3連休を利用して実施された。。。
◎預金封鎖の場合、外国銀行は?
預金封鎖が実施された場合
当然のことながら都市銀行や地銀、信金などの
金融機関は全て政府の命令に従い
預金封鎖の対象となる。
しかし
ここで疑問が浮かぶはずだ!
「日本国内にある
外国の銀行ってどうなの??」
例えば
日本にある中国銀行やDBS、
オーストラリア・ニュージーランド銀行の
日本支店はどうなるの??
結論からいえば
外国銀行の日本支店も預金封鎖の対象になる!!
なぜなら
彼らのような日本支店は
政府から許可された「銀行法の免許がある」からこそ
日本国内で営業出来るのであって
ということは
政府の監督下に置かれることになり
国の言うことを聞くしかないのだ!
実際この金融庁のサイトを見ると
きちんと金融庁は外国銀行に対しても
監督を行うと明記しているしね。。。
「我が国に支店や出張所等の営業所(以下それらを総称して「支店」という。)を設置する外国銀行については(中略)必要に応じて、外国銀行の本店や母国監督当局等との連絡・協議、あるいは、銀行法等に基づく所要の報告徴求を行うなどの監督対応が重要である。」
~HPより引用~
だから
シティバンク銀行やANZなどの
日本支店にいくら外貨建て預金をしていても
いざ預金封鎖になったときには
全く意味がないのだ!!
ご理解頂けただろうか?
~次回につづく~
追 伸
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