ドローンの農業での活用は急速に広まっていますが、中西部でも規制緩和が進んで、一人のオペレーターで複数のドローンを操作できるようになれば、５千万円もする大型の農薬散布機と同じ効率で散布が出来ます。
又、ドローンが農村部の若者たちに新たな仕事を提供するとの見方もあります。
確かに去年オハイオ州でドローンによる散布サービスを行っていたのは、大学生くらいの農家出身の子たちでした。
ドローンの一番人気、DJI社の製品は米国のいたるところで使われています。
DJIは中国の会社なので、中国政府の命令があれば米国の様々な情報が中国に洩れるとの声が上がっています。
DJI社は、データの会社ではないし、そうした命令も無いと言っていますが、米国では中国製ドローンへの規制が出来るかもしれません。
ドローンについて伝える農業メディア
https://www.agweb.com/news/crops/crop-production/whats-new-agriculture-drones
長靴下のろっぷ