エネルギーは産業、経済そして私達の生活を支える空気や水のようなものとなっています。
まさに根幹をなすものですから、エネルギー政策は国の大きな政策の1つであり、独占的なものでした。
しかし、最近は県や市町村など地方自治体もエネルギー政策を打ち出しており、補助金制度なども独自に設立しています。
さらにもう少し小さなコミュニティーレベルでエネルギーを供給していく、いわゆるエネルギーの地産池消が各地で取り組まれています。
自治体が実施するだけではなく、民間レベルでも多くの事例が報告されています。
そしてそれは、自分で使うエネルギーは自分で賄う自産自消へと展開されています。
これらの地産池消、自産自消のほとんど、ほぼ100％と言ってもいいと思いますが、再生可能エネルギーを活用しています。
太陽光、風力、小水力のような再生可能ネルギーは、密度は小さいものの広くどこにでもあるという特徴が、まさに地産池消、自産自消向きですね。
エネルギー地産池消、自産自消の大きなメリットの1つに、送電ロスの低減があります。
現在のように、大きな発電所で大掛かりに発電することは、発電効率を上げるメリットはありますが、遠くまで電線を使って送電する場合、電線の電気抵抗による損失が4～5％あります。
電力の安定供給のための予備率が3％と言われていますから、この損失がいかに大きいかがお分かりいただけると思います。
時の政府の都合によるエネルギー政策に振り回されることなく、エネルギーを確保するためにもエネルギーの地産池消、自産自消をますます広げてゆきたいものです。