AMDの有病率が減少
Archives of Opthalmology(2011:129)によるとアメリカで失明率の最大の原因と考えられている加齢性黄斑変性症（AMD）の2005年～2008年の40歳以上の有病率が6.5%と推計され、15年前（1988～94年）の9.4%から明らかに減少した。
有病率が減少した理由
AMDの減少は喫煙、食品成分などAMDの発症に関する因子への暴露が近年減少したことを反映している可能性があり、非常に興味深い。
これが正しいとすると、公衆衛生プログラムによりリスク保有者や眼科医にこれらの因子がAMDに関与することを教育することにより、今後も有病率が低下する可能性があるわけで、公衆衛生学が医療費の高騰を抑える手段として有用である証拠にもなります。
アメリカの5年から10年遅れの日本でも同様の傾向が出ると思いますので、AMDが日本の失明率のトップになることはないかもしれません。
公衆衛生プログラムは有用
先日、twitterで報告したように、中学生の虫歯が著しく減少し、虫歯菌の根絶も夢ではないと言う話と同じで、特に、学校などでの教育が有用であると思われる。もちろん、減る病気がある一方、増える病気もあり、病気がなくなることはないでしょうが、高齢化社会の中で失明は最も悲惨な病態の一つであり、医療費の高騰を防ぐためにも、失明を防ぐためにも学校教育を含めた公衆衛生プログラムが有用であると思われます。
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