景気後退と屈折j矯正手術
2年前のリーマンショック、昨年のトヨタショックでアメリカの屈折矯正手術は1/3になり、日本も半減しました。
アメリカではようやく、屈折矯正手術も上昇傾向になってきました。
日本ではまだまだ、屈折矯正手術は数は殖えていないようですが、前回もお話しましたように、それに伴い、安売りで市場を荒しまわっていた、美容整形グループが、余りの減少に耐えかねて、かなり淘汰されました。
現状では、自由診療だけの施設は立ち直ることは難しく、早晩淘汰されると思っています。当院のような、保険診療と自由診療を同時に行う施設のみが生き残るでしょう。
保険診療への回帰
小泉政権時代に、保険点数がどんどん下げられ、医療崩壊を招きましたが、自費診療も安売り施設の台頭で、経営が苦しくなっているところへの金融バブル崩壊は、眼科医の屈折矯正手術への意慾を殺ぎ、より安定的な保険診療への回帰という流れになっています。
保険診療も財政悪化でどうなるかわからない？
しかし、考えてみれば、保険診療も高齢化により、社会保険、国民健康保険が赤字で立ち行かなくなっていることを考えると、大幅な消費税のアップでしか、保険診療を賄うことは不可能になるのは自明の理です。
今後の鍵は混合診療
その中で、どのような解決方法があるかというと、混合診療です。
これは最低限のことを保険診療で行い、プラスアルファのことを自費でやろうというものです。現在、混合診療は認められておらず、唯一、混合診療が認められているのは88個の先進医療です。眼科では、多焦点眼内レンズ挿入術が認められています。自由診療をやっていない施設では、自費費用を患者様から頂くということに関して、これまでと同じ様なやり方でおやりになっているようです。
多焦点眼内レンズは屈折矯正手術
私の観点では、多焦点眼内レンズはレーシックなどの屈折矯正手術の範疇で、同じように、適応検査、カウンセリング、術前検査が必要になります。やはりレーシックなどのノウハウが必要になってきます。
また、多焦点などでは、乱視矯正ができないこともあり、度数ずれや乱視が残った時にとき、レーシックでのタッチアップも必要になります。
そのことなども、慎重に説明しておかないと、今後、訴訟の対象になることもありえます。
多焦点IOLの適応
白内障で視力が悪い人にとっては朗報ですが、視力がそれほど落ちていない人にとっては、術後の見え方はとても気になる点です。また、もともと、あまり視力がでる可能性が低い人に多焦点を入れても術後、喜ばれません。患者の選択も含め、慎重な対応が望まれます。