政策ラグ
実施ラグ（財政）
効果ラグ（金融）
スタグフレーション
物価高、景気↓
フィリップス曲線
失業率 ⇔ インフレ率
AD/AS
①政府支出 → C↑、AD右、物価↑
②金融緩和 → M↑、R↓、I↑、C↑、AD右
③名目賃金UP → 労働D↓、生産↓、AS左
④原油価格UP → 材料↑、生産↓、AS左
⑤生産性UP → 生産↑、AS右
総需要管理 AD右（LM、IS）
サプライサイド AS右（規制緩和、減税）
言葉
資産効果： 資産↑、C↑、L需要↑
ピグー効果： 物価↓、貨幣価値↑、C↑
ヒステリシス： リーマン後も求人頭打ち
バロー等価定理： G↑でも、ビビってS↑、景気無効
日銀国債引受＞市中消化
IS右で、LMも右なので、C/Oが抑制
デブレギャップ
完全雇用国民所得 ＞ 均衡所得（Yd=Ys）
（まだ働きたい人がいる）
民間投資
加速度原理
ΔY、生産力→投資に影響
トービンのQ
企業V／再調達 ＞１なら、投資Go！
ケインズ
資本限界効率 ＞ Rなら、投資↑
スタビライザー
累進課税 （消費税は×）
国債発行が増えると
r ↑、I ↓（C/O）
貨幣需要↑（Cashが良い）
財政と金融政策
投資 r 弾力性が小 （IS垂直） → 財政○
貨幣 r 弾力性が小 （LM垂直） → 金融○（100％ C/O）
流動性のワナ （LM水平） → 財政○（0％ C/O）
固定相場なら
財： G↑、r↑、M↑、Y↑ ○
金： M↑、r↓、M↓、Y↓
※ 金利上がると、金融緩和、好景気
変動相場なら
財： G↑、r↑、e↑、X↓、Y↓
金： M↑、r↓、e↓、X↑、Y↑ ○
※ 金利上がると、円高で輸出減、景気は不変
保護主義
内需↑、r↑、e↑、X↓、Y↓
（自国通貨高になり、景気は不変）
完全失業率
総務省
上級財・下級財
所得効果で、上級財↑、下級財↓
※ギッフェン財 所得＞代替効果 （価格↓でも需要↓）
※2財ともが減少することはない（所得が余る）
利潤最大化条件
MC＝P （通常）
MC＝MR （独占） ＭＲは微分せず、傾き2倍
損益分岐点（MC=AC） ΔC/ΔX＝C/X
操業停止点 （MC=AVC） AVC＝C（定数項除く）/X
限界生産力＝実質賃金
※ 実質 ＝ 名目／価格
サンクコスト
参入・撤退した場合に回収できない
大きなサンクコスト→参入障壁
コンテスタブル市場
参入障壁がない→独占企業が利潤を確保ムリ
独占的競争市場
差別化されたSrv.を供給可能
短期は利潤、長期はゼロ
公共財
非排除： 未払者を消費から排除不可
非競合： 全員が同量・同時に消費可
純公共財： 2つ満たす
準公共財： 1つ満たす
最適供給量： ΣMB＝MC
外部性
経済： 花壇、社会的 ＜ 私的費用、取引は過少
不経済： 公害、社会的 ＞ 私的費用、取引は過剰
※世の中が負担するから、過剰
金銭的： 市場経由
技術的： 市場経由しない、市場の失敗、政府介入
コースの定理
政府の介入なしに、両者の交渉で、外部性（内外とも）を是正。
取引費用＝ゼロが条件
ピグー税
政府の介入で、外部性の是正。生産に課税
部分ゲーム完全理論
まず、枝の先（部分）で考える。
まず、後手をFIXし、先手の良い方を選ぶ→部分均衡になる
GDPデフレータ
①実質GDP＝名目GDP／物価
②実質成長率＝名目成長率－物価上昇率
物価指標(3)の1つ
・CPI
・企業物価指数
・企業向けサービス指数
総需要/総供給
ＡＤ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋Ｘ－Ｍ
Ys＝C＋S （国民所得＝消費＋貯蓄）
消費関数
Ｃ＝Ｃ0＋ｃ（Ｙ－Ｔ）
情報の非対称
非対称が市場に影響を与える
レモンの原理
・中古車の売り手→買い手
・情報＝車の品質
・買い手は安かろう悪かろうを買う
→市場は粗悪車ばかり（グレシャム）
※防ぐため
ブランド：品質保証
チェーン店：味そこそこと知っている
優位者：Signaling. 資格を提示。
劣位車：Screening. 走行距離の割引メニュー用意。選ばせる。
消費者教育：
逆選択
・加入者→保険会社
・情報＝健康状態
・保険会社は料金一律とする
→健康者少なく保険の支払い増
モラルハザード
制度の整備→危険の発生率大
（例：火災保険加入→火事発生）
IS-LM分析
LM右シフト
・M供給↑ M需要↓（r減）
・需要超過（Y増→取引増）
IS右シフト
・C、I、G、X↑、S、T↓
・供給超過（Y増→S増→モノ売れない）
乗数効果
ΔY ＝ 1/1-c ΔG
＝ 1/1-c ΔI
＝ -c/1-c ΔT
※均衡予算（増税→政府支出）なら、1-c / 1-c
貨幣乗数
限界消費性向
c＝ΔC/ΔY
Y増時に何％消費（C）にまわるか
インフレ時、低所得者は高い
恒常所得仮説
消費UPには月給UP
特別減税→貯蓄（S）
等価定理
借金によるΔG（→Sへ）は景気効果なし
貨幣数量説（古典派）
貨幣通貨量→物価のみに影響、景気関係なし
※貨幣の中立性
マネタリスト
裁量的な利子率の調整 ×
むしろ、K % ルール ○
クラウディングアウト
政府国債→民間設備を圧迫
流動性のわな
ゼロ金利→現金選好→債券買わず→量的緩和→設備に向かわない
ハイパワードマネー
H＝C＋R（準備金）
M＝C＋D（預金）
貨幣乗数
＝（C/D ＋１） / （C/D ＋ R/D）
①Hを操作 → Mを操作できる
②クレカ↑、現金預金比率↓、乗数↑、景気↑
ジニ係数
1→0（公平になる）
代替効果
価格比の変化（損得で買う） X↓ Y↑
所得効果
実質所得の変化（好きなもの買う） Xも↑
ゲーム理論
支配戦略 相手の出方関係なく選択
ナッシュ均衡 相手を考慮して・・・
※値が大に○、△→両方ついた戦略
横国の法則
分数が小さい方→犠牲少→比較優位の製品
リスク
Y=Xより凸なら、回避的
プレミアム＝X軸の差
景気動向指数
先行： 住宅着工、実質機械受注
一致： 稼動
サミュエルソン関係
投資の加速度原理
投資は、生産量や所得↑に誘発される
I＝vΔQ
＝vΔY
余剰分析
PS＝E、P、切片の上三角
CS＝E、P、切片の下三角
ビルトインスタビライザー
景気安定機能（累進課税、失業給付）
フィスカルポリシー
景気に応じて増税減税
金融緩和策
M↑→R↓→I↑→乗数効果でY↑
LM右シフト、Y（所得）UP
以下の2ケースは無効
・流動性のワナ M↑→Rが不変
・投資のR弾力性が低い R↑→Iが増えない
マーシャルラーナー条件
X弾力性＋Mの弾力性＞１となる条件
e↑（円安）→X-M↑（黒字）
指標
GNI＝GDP＋海外純所得
