2020年に新型コロナが流行した時、にわかにテレワークが脚光を浴びました。
感染拡大防止の観点から、３密の防止が叫ばれ、「電車に乗るな」「オフィスに来るな」といった無理難題を解決するため、自宅にいながら仕事ができる「テレワーク」を導入する企業及び官公庁が飛躍的に増加しました。
通勤せずに仕事ができるというのは、画期的な取り組みでした。
あの通勤地獄を味わうことなく、長時間通勤することなく、自宅で仕事ができるのですから。
通勤時間不要というのは、サラリーマンにとっては魅力的であります。
そのため、テレワーク導入をきっかけに、地方に移住する方が増えたそうです。
コロナ禍にあっては、転入超過だった首都圏の人口も、人口増加傾向に鈍化がみられたそうです。
…ただ、コロナ禍が落ち着き、日常を取り戻した2023年５月以降、テレワーク実施率は低下しました。
都の調査によると、緊急事態宣言中は65％近くあった都内のテレワーク実施率が、2023年5月には、44％にまで低下しました。
海外では、比較的早くから大手企業を中心にテレワークの縮小・廃止が進められていました。
例を挙げれば、
米Google
2022年4月から週3日以上のオフィス勤務を社員に促し、テレワークの縮小を始め
ています。
米Amazon
少なくとも週3日はオフィスで勤務するべきと発表しています。
海外の投資銀行大手のゴールドマン・サックス
基本的に週5日のオフィス勤務を求めています。
日本の大手企業も（ホンダ・楽天・GMO等）テレワークを縮小したり、廃止する動きが活発化してきています。
原因は色々とあるのですが、私が考える大きな理由は、モチベーションの低下です。
自宅で勤務ってなると、大抵の人は、仕事のやる気を失ってしまうんですよね。
仕事着ではなく、パジャマで仕事をしたら、なおさらです。
寝たくなるか、飲みたくなるか…
満員電車や長時間通勤は苦痛ですが、やはり家を離れて、ワークスペースで仕事をした方が、能率が上がると思うのです。
テレワークは、万能ではありません。
くだらない会議や講義形式の眠くなる研修であれば、テレワークは真価を発揮しますが、日常業務の全てを自宅で行うのは、無理があるようです。
ちなみに、私の勤めている学童クラブでは、テレワークは100％ありえません。
