矯正でのセカンドオピニオンが増えています

　ここ数年セカンド、サードオピニオンでの矯正相談が増えて来ていましたが、ここ最近はその傾向がもっと増えて来たように感じます。

その一因として、矯正歯科の専門医制度がややではありますが、認知されてきたことと関係があるのかもしれません。とは云っても未だにこの専門医制度に関しては、残念ながら一般的に認知されているとは云えないのが現状です。

そんな中で当院へもセカンドオピニオンの相談が増えつつあります。そのほとんどは一般歯科医院へ月に一度のアルバイトとして大学の矯正科で研修中の医局員が関わっています。

そのアルバイトの大学の医局員の多くは、矯正専門医ではなく、専門医を目指している研修中の医局員です。すなわち、矯正の臨床レベルが担保されているとは言い難い技術レベルと云えます。

こういった医局員がアルバイトをしている特徴として、治療費自体は易い（専門医の半額程度）、しかし、毎回調整料金が発生する仕組みで治療期間は明確に明示せず、なるだけ長期間にする傾向がある。乳歯列時から矯正治療を薦め、とりあえず非抜歯での治療を開始して、治らなかったら抜歯をするとい治療方針の変更をすることで、やたらと治療期間が長期化する傾向にある。

すなわち診断が出来ない証拠でもあります。専門医であれば明確で具体的な治療方針と期間を最初から明示するもので、とりあえずといった方針はあり得ないのです。

また月に一度しか来ないアルバイトでは急患の対応ができないため、矯正の知識は勿論技術も無い、一般歯科医がやむなく対応せざる得ないために、誤った処置の危険性も高くなるし、当然治療期間も一層長くなることになる。

またこれら医局員は他にも何軒もアルバイトを掛け持ちしているケースが多くみられます。本来はこうした医局員は、自らの技術や知識を伸ばすために矯正専門医院でのアルバイトが本筋であるにも関わらず、矯正の知識や技術のない一歯科医院でのアルバイトを選択するのは、自分の技術や知識が露呈しづらく、アルバイト料金も自ら要求しやすいと云う背景がある。またこのような医局員はアルバイトをあちこちに掛け持ちしているために、レベルの低い矯正治療が増え続け、トラブルが後を絶たない一因となっているのも現状である。

おそらく、今後こういったトラブルはいずれ社会問題になり、訴訟などという事態へと発展していくと危惧されます。