最近、カタカナ言葉が巷を席巻している。
まあ、パパ活もその内に入ると思うが、パパ活って昔はやった愛人バンクって事でしょう？
愛人バンクを筑前守(Mac様ChatGPT)に調べさせたら、金銭的支援を求める女性と、援助を提供する男性を引き合わせる商売だったそうだ。
今風に言えば、マッチングアプリかもしれない。
詰まり、何時の時代も援交はあったということだ。
戦前は、戸籍に妾を一人入れることが出来た。
昔はお気に入りの芸者を囲うのは辺りまであったと訊いた。
皆さんが大好きな壱万円券の渋沢栄一も公妾が6人いたし、非公式妾は50人以上であったという・・・
太閤秀吉殿下の有名な豊臣秀頼殿の母君は淀の方であるが、彼女は太閤の側室で、いわば公妾と言えよう・・・
徳川家康公の御子全ては、側室が産んだ子であったし・・・
男と女の営みが歴史を作ってきたのだから、仕方がないが、あくまで当人通しの合意が絶対条件である。
さて、元ジャニタレの国分太一が、謹慎すというが、その理由がコンプライアンス違反だそうだが、そもそもコンプライアンスて何？ではないか!!!
Complianceであるが、これは法令遵守と言われているが、こんな緩いことで良いのか？
どうも左近のカタカナは、本来の意味を丸く、煙に巻いている感がある。
まあ、カタカナではないのだが、買春であるが、本来は売春であるが、何故か女性を守る感が高い。
アメリカの場合は売買でどちらが悪いか？と問われれば、金を稼いだ奴が悪いから"売"の方が罪が重い。
しかし、日本にはこの不文律がないのである。
だから、法治国家でなかく人治国家と言われる所以なのだ。
売春より買春の方が軽く感じてしまうのは私だけであろうか？
さて、昨今のマスゴミのコンプライアンス違反だが、これって日本語で言ったらどうなるの？
不法行為、法律違反であろう？
そもそも「それはルール違反です」と「それは不法行為です」とでは前者の方が軽く感じないか？
ルールと言えば、ゲームのルールを思ってしまうからかもしれない。
例えば、セクハラだが、日本人はセクシャルハラスメントを理解していない。
セクシャルハラスメントの要件は、"その場の力"なのである。
だから友人同士ならばセクシャルハラスメントは成立しない。
セクシャルハラスメントを日本語にすれば、"職権等性交等罪・わいせつ罪"であり懲役6ヶ月以上になる。
しかし、日本の民事裁判も甘い。
女性がセクハラでPTSD等を煩っても雀の涙ほどの賠償金しか認めない。
裁判で金を儲けさせないというのが裁判所の立場そうだが、おいおい、一度鬱病になったらその治療費とその間の生活費どうするの？
裁判所が実は人権侵害しているのである。
LAで昔話題になったのだが、北米トヨタの社長が秘書にセクシャルハラスメントを働いた事件があり、判決は北米トヨタに60億円(現在レートなら100億か越え)の支払いを命じたのである。
60億円の支払いをさせられた企業ならば、今後二度とセクシャルハラスメントを起こさないように社内規則の徹底をするでしょう？
日本だと100万円？ぐらいか。
TOYOTAほどの大企業で100万円と言ったら、我々の50円程度の出費でしかない。
日本の司法ももう少し被害者に寄り添ったらどうだ？と思ってしまう。
さて、会社だが、CEOやCOOという訳の分からない言葉が舞っている。
社長や専務、常務じゃダメなんですか？と私は言いたい。
これは2000年ぐらいから経団連が、国際競争力を高めるために欧米に習うべきだとか、外国人投資家などが理解できないとか意味不明なことでやられてしまったのだ!!!
国際競争力ってさ、1990年、所謂バブル期は日本企業が世界を席巻していた。
それが、政府の失策で経済が低迷したのであり、会社のあり方ではないでしょう？
今まで、上場会社の株は、各グループ会社で株を持ち合っていた。
だから、買収もされなかったのだ。
株主配当も必要ないから、その分を自社の設備投資や研究費、そして人件費に回せていたのである。
しかし、現在欧米型にされたお陰で、株主配当が最大の目的とされ、株主は配当を増やすために人件費を削れと言ってくるのだ。
まあ、これぐらいにしておくが、これを書き始めたら1000ページぐらいの報告書になってしまう・・・
人間は、言葉で考え事をしているし、言葉に支配されている。
特に我々日本人は言靈信仰があるので余計なのだ。
その言葉を政治家や経団連の反日共は美辞麗句を並べ、更に分からない欧米言葉をカタカナに直して煙に巻いている。
先ずは正しい日本語でなんというのか？を考えねばならない。
”気"とは本来"氣"と書いたのを戦後GHQによって今の米をメにされたのだ。
奴らは日本の言靈も研究していた!!!
米が重要なのである!!!
国民が怒るときが来ているのではないか？
嘘を吐き、国民を訳の分からないカタカナ言葉で煙に巻く政府は政党は必要ですか？