残暑お見舞い申し上げます。

今日から9月、暦の上では秋なのだが、気温は高いですね。

我が家の室外温度計は今日も朝から30℃であったが、雨戸を開けると太陽の日差しは、かつての勢いが無く正に残暑となっていた。

"空蝉を 一つ手に取り 赤とんぼ"

これは、一昨年私が知らず知らずに季節が移り変わっていることを詠んだ俳句である。

 

さて、朗報なのだが、朝日新聞社が未曾有の赤字計上である。

あらだけの出鱈目記事(捏造記事とも言う)を書いておいて、今まで潰れなかったのは、実は朝日新聞社が不動産会社かと思うほどの不動産収益に寄って成り立っている歪な会社で有ったからである。

安倍政権時、森友問題を大手マスゴミが連日報道したのは記憶にあると思う。

ざっくり解説すると、大阪市内で幼稚園等を経営する森友学園が、小学校建設を目的として購入した大阪府内の国有地を、格安の1億3400万円で売却(更地価格9億5600万円)した事が問題となった。

 

皆さん、その前に朝日新聞社や大手町のある新聞社も、全て国有地の低廉譲渡(激安価格で払い下げ)で財を成しているのをご存じか?

更に、マスゴミは消費税の軽減税率8%の適用を受けていることを知ってますか?

消費税は、間接税というのは嘘で、実際は直接税で有り、納税義務者は国民でなく、受け取った企業側が、何と粗利益に対して課税され、粗利益から消費税をさっ引き、その他諸々の経費を引いた経常利益に対して法人税が加算されるのであるから、企業にしてみたら2重課税となっている。

更に、消費税は粗利益の10%なので、正社員の人件費まで課税対象となるのである。

だから、中小企業では正社員を減らし、その分を派遣社員へシフトしたのである。

契約社員の場合、彼の人件費に乗っかる消費税は派遣会社負担となるからである。

 

その消費税をマスゴミは、財務省からの毒饅頭を食べることにより、2%軽減して貰っているのだ。

だから、"増税反対"とか、財務省が日本経済衰退の根源である!!!等々の本当のことが報道出来ないであるのだ。

更に独占禁止法で定められている再販販売規制の除外処置までされて、新聞の購読料を一律として自由に小売店が値段を決められないようにしているし、更に押し紙も禁止なのだが、言葉を換えて政府は見て見ぬ振りをしている。

押し紙とは、新聞配達店が「朝日新聞は1万部でいい」と発注しているにも拘わらず、勝手に1万5千部送ってきて、更に店には15000部分の請求をしているという完全OUTの脱法行為を続けているのだ。

私は下請け法にも抵触していると思うが・・・

更に、新聞社の自社株譲渡禁止という法律により4重の"規制"に守られていて、"規制緩和"と言っているから読者を馬鹿にしているのである。

 

朝日新聞さん、もし発行部数を回復させたいのならば、おめえ等の左巻きの意見は要らないから、唯々真実だけを書けば良いのだ!!!

 

話は変わるがWHOという国連の組織があるが、欧州委員会ではWHOをテロ組織と名指しで非難してる。

更に、奴らは人類にワクチンパスポートなるものを持たせ、得体の知れないお注射を強行しようとしている。

 

そして遂に、打倒WHO組織が出来上がった!!!

その名はWCH(World Concil for Health)である。

WCHは、"健康対策を自分で選択出来る社会" をスローガンとして掲げている。

 

バイデン大統領は、実はバラク・オバマの操り人形説が真実味を帯びてきた。

ハワイ州マウイ島火炎攻撃でラハイナは焼け落ちたが、当然オバマの屋敷は燃えていない!!!

 

更に、バイデン大統領は今年の秋から全アメリカ人に得体の知れないワクチン接種をさせようと画策している。

トランプ氏は「彼らはCOVIDヒステリーを再開させ、ロックダウンと検閲を実施したいのだ」といって、"ロックダウン2.0"と命名した。

 

次のパンデミックは、"BA2.86"通称ピロラとうウイルスが流行、その為のワクチンとロックダウンが用意されているという。

 

トランプ氏はアメリカ国民に向けて、次のロックダウンに従うなという声明を出している。

 

先週、アメリカのツイッタこと"X"で、元FoxTVの名アンカーであったタッカー・カールソンとトランプ氏の対談があった。

その再生回数は、一晩で2億回を超えた。

次の日、トランプ氏は警察に出頭したが、嫌がらせを受けている。

ディープステイトは、露骨に反トランプキャンペーンを行っているが、やればやるほどトランプ氏の支持率が上がるという皮肉な結果となっている。

 

日本のポチこと岸田文雄は、間違いなく日本人をパンデミックの檻へと追い込むであろうが、多くの日本人の多くは今回の新型コロナウイルス騒動の顛末を観て、明らかに日本政府とマスゴミが狂っていることを認識したと思う。

 

因みに、読売新聞社創業者の正力松太郎は、CIAのエージェントであり、読売新聞と日本テレビは日本国民を洗脳するためにあるのである。

これらの情報は、アメリカのCIAの公式サイトから誰でも閲覧することが出来るので、疑問に思った人は是非、自分自身で調べてほしい。

コードネーム"ポチ69"こと吉田茂が、どれ程の売国奴であったかも分かる筈である。

 

減税しない日本政府、未だ必要ですか?

国民の為にならない政府は必要ないでしょう?

だから、一日も早く大政奉還を迫るべきなのである!!!

 

財務省の増税は、留まることを知らない・・・

此奴らを止めるのは、大政奉還しかなのだ。

それが出来なければ、財産全てを"税" として奪われることになるのだ!!!