イギリスのEU離脱問題で、馬鹿なコメンテーターや似非経済学者が、「日本にも経済的危機が波及してくる」と騒いでいる。
しかし、本当にそうであろうか？
そもそも経済的危機はイギリス以上にEU連合の方が崖っぷちなのだが・・・
EUと支那は同じ感じで破綻していると言って良いのではないか？
知っての通り、EU連合を牽引しているのは、イギリス、ドイツ、フランスの三カ国であるが、イギリスは通貨統合をしておらず、離脱も視野に入れての連合入りだったと思う。
そのドイツの経済が破綻しいるのだ。
ドイツ銀行の粉飾も明るみに出たし、何よりドイツ経済は支那経済にドップリと浸かりすぎているし、VWの燃費インチキ事件での制裁金や賠償金だけでも破綻確定なのだが・・・
そして、EUと支那の共通の危機は、貿易によるドルの外貨準備高が不足していることである。
日本はUSAの国債を100兆円以上保有しているから問題は無いが、ようは支那の外貨準備高もGDP同様のインチキであるので、破綻しいると言って良い。
何処の誰が"元"をほしがるか？である。
AIIBもとどのつまりは、元を用立ててドルで返済して貰うドル換金システムである。
USAと支那が戦争になれば、残りのUSA国債は紙切れとなる。
軍事的にもボコボコにされ、更に経済でのめった刺し攻撃も目に見えているし、中共の裏金も口座凍結決定である!!!
ドイツが破綻したら日本も大変なことになるとエコノミストが騒ぐが、冷静に考えてみれば、日本とドイツはライバル関係である。
例えば車だが、世界シェアを争っているのも日本車とドイツ車であるので、ドイツが沈めば日本の一人勝ちである!!!
良いことずくめだ!!!
それと日本とドイツと決定的な違いは、ドイツは輸出依存だが、日本は内需依存である。
内需が80％以上なのだから、EUが転けても問題ないのだ。
そもそも、国内観光地だが、英語や支那語、朝鮮語表記や奴らに気を遣う必要があるのか？と言いたい。
何故ならば、国内観光地に行くのは日本人が90％を占めているからで、支那人の耳障りな声やハングル文字(戦前にNHKが命名した)を不快に思っている大和民族が「支那人うざいから行くの止める」となればあっという間に閑古鳥で、地方経済が終了してしまうのだ。
イギリスとEU離脱問題の決め手は移民問題である。
因みに、イギリスの若年層の時給をご存じか？
法定最低賃金は21歳以上で6.5£である。
約884円がイギリスの最低賃金であるが、実質最低賃金というのがある。
問題はこの実質最低賃金だが、何と約400円である!!!
一日8時間働いても3200円なのだ!!!
これで喰っていけるのか？
実は、日本でも経団連や財界人は移民賛成なのだ。
これで理由がお分かりだろう？
安い賃金で労働力を確保したいのだ!!!!
アメリカでも実際アミーゴ(メキシコ人)は、時給数ドルで働く。
アリゾナ州のトマト農家では、奴らは日当20ドルで働いている。
朝から晩まで働いて2200円である!!!
これではアパートの部屋代すら払えないと思わないか？
心配ご無用。
彼らは2ベッドルームに20人から30人で住んでいるのだ!!!
仮に月の部屋代が12万円でも30人で割れば一人頭4000円で良いのだ。
彼らは24時間体制でそれぞれが働いているから、実際に同時刻に部屋に30人いると言うことは無いのだ!!!
常時10人ほどであろう・・・
さて、東南アジアからこう言った輩が多量に日本に流入してきたら、我々日本人が対抗できるであろうか？
しかも、善良な人間だけが来るわけではない!!!
犯罪者も多く流入してくる。
奴らはマフィアを作り、新宿等の繁華街に出没して、支那人や在日共と生存競争を繰り広げることも明白である!!!
日本の治安は悪化し、日本の文化伝統も崩れ去るのだ!!!
日本の企業は、時給が高くても、人件費がかさんでも日本人を使うべきで、リーマンショック前の水準に正社員率を戻すべきであろう。
人件費が上がると言うことは、給料が増える。
給料が増えれば、物の値段が上がる。
詰まり、インフレに振れていくのだ。
デフレを脱却できる訳で、上手くすれば第二次高度成長期を迎えることも夢ではない。
政府が、先ずは日本の行く末として「日本は化石燃料依存から脱却して、今後10年でメタンガス・電気文明へと移行する」と宣言すれば良い。
自動車もガソリン車は10年以内に無くなるのだ。
詰まり、日本国内にある約8000万台の車全てが、電化若しくはメタンガスで走るようになる。
年間800万台の買い換え特需である。
こうなれば、自動車メーカーの下請けだけでは部品がまかなえず、日本中の部品工場まで金が廻るはずである。
単純に考えても100兆円以上の特需である。
これが市場に出回ってくるのだ!!!
そして、海外に依存していたエネルギーが、実は日本の領海内に売るほど眠っているのに、役所は観て観ぬ振りを決め込んでいる。
何でも、「資源が無い利権」が存在しているという・・・
日本がメンタン産油国になっては困る連中が、我々に寄生しているのだ。
これで、農業改革を断行すれば、自給自足でやっていけるではないか!!!
世界が大きく動き出している。
そして、今、確実に日本は戦争に巻き込まれようとしているのだ。
支那は尖閣諸島上陸作戦を起てているという・・・
戦後、大きく世界の勢力図が書き換えられようとしている。
言えることは、今度こそ今を、そして未来を見据えての一手を撃つべき時に来ているのではないか？
しかし、本当にそうであろうか？
そもそも経済的危機はイギリス以上にEU連合の方が崖っぷちなのだが・・・
EUと支那は同じ感じで破綻していると言って良いのではないか？
知っての通り、EU連合を牽引しているのは、イギリス、ドイツ、フランスの三カ国であるが、イギリスは通貨統合をしておらず、離脱も視野に入れての連合入りだったと思う。
そのドイツの経済が破綻しいるのだ。
ドイツ銀行の粉飾も明るみに出たし、何よりドイツ経済は支那経済にドップリと浸かりすぎているし、VWの燃費インチキ事件での制裁金や賠償金だけでも破綻確定なのだが・・・
そして、EUと支那の共通の危機は、貿易によるドルの外貨準備高が不足していることである。
日本はUSAの国債を100兆円以上保有しているから問題は無いが、ようは支那の外貨準備高もGDP同様のインチキであるので、破綻しいると言って良い。
何処の誰が"元"をほしがるか？である。
AIIBもとどのつまりは、元を用立ててドルで返済して貰うドル換金システムである。
USAと支那が戦争になれば、残りのUSA国債は紙切れとなる。
軍事的にもボコボコにされ、更に経済でのめった刺し攻撃も目に見えているし、中共の裏金も口座凍結決定である!!!
ドイツが破綻したら日本も大変なことになるとエコノミストが騒ぐが、冷静に考えてみれば、日本とドイツはライバル関係である。
例えば車だが、世界シェアを争っているのも日本車とドイツ車であるので、ドイツが沈めば日本の一人勝ちである!!!
良いことずくめだ!!!
それと日本とドイツと決定的な違いは、ドイツは輸出依存だが、日本は内需依存である。
内需が80％以上なのだから、EUが転けても問題ないのだ。
そもそも、国内観光地だが、英語や支那語、朝鮮語表記や奴らに気を遣う必要があるのか？と言いたい。
何故ならば、国内観光地に行くのは日本人が90％を占めているからで、支那人の耳障りな声やハングル文字(戦前にNHKが命名した)を不快に思っている大和民族が「支那人うざいから行くの止める」となればあっという間に閑古鳥で、地方経済が終了してしまうのだ。
イギリスとEU離脱問題の決め手は移民問題である。
因みに、イギリスの若年層の時給をご存じか？
法定最低賃金は21歳以上で6.5£である。
約884円がイギリスの最低賃金であるが、実質最低賃金というのがある。
問題はこの実質最低賃金だが、何と約400円である!!!
一日8時間働いても3200円なのだ!!!
これで喰っていけるのか？
実は、日本でも経団連や財界人は移民賛成なのだ。
これで理由がお分かりだろう？
安い賃金で労働力を確保したいのだ!!!!
アメリカでも実際アミーゴ(メキシコ人)は、時給数ドルで働く。
アリゾナ州のトマト農家では、奴らは日当20ドルで働いている。
朝から晩まで働いて2200円である!!!
これではアパートの部屋代すら払えないと思わないか？
心配ご無用。
彼らは2ベッドルームに20人から30人で住んでいるのだ!!!
仮に月の部屋代が12万円でも30人で割れば一人頭4000円で良いのだ。
彼らは24時間体制でそれぞれが働いているから、実際に同時刻に部屋に30人いると言うことは無いのだ!!!
常時10人ほどであろう・・・
さて、東南アジアからこう言った輩が多量に日本に流入してきたら、我々日本人が対抗できるであろうか？
しかも、善良な人間だけが来るわけではない!!!
犯罪者も多く流入してくる。
奴らはマフィアを作り、新宿等の繁華街に出没して、支那人や在日共と生存競争を繰り広げることも明白である!!!
日本の治安は悪化し、日本の文化伝統も崩れ去るのだ!!!
日本の企業は、時給が高くても、人件費がかさんでも日本人を使うべきで、リーマンショック前の水準に正社員率を戻すべきであろう。
人件費が上がると言うことは、給料が増える。
給料が増えれば、物の値段が上がる。
詰まり、インフレに振れていくのだ。
デフレを脱却できる訳で、上手くすれば第二次高度成長期を迎えることも夢ではない。
政府が、先ずは日本の行く末として「日本は化石燃料依存から脱却して、今後10年でメタンガス・電気文明へと移行する」と宣言すれば良い。
自動車もガソリン車は10年以内に無くなるのだ。
詰まり、日本国内にある約8000万台の車全てが、電化若しくはメタンガスで走るようになる。
年間800万台の買い換え特需である。
こうなれば、自動車メーカーの下請けだけでは部品がまかなえず、日本中の部品工場まで金が廻るはずである。
単純に考えても100兆円以上の特需である。
これが市場に出回ってくるのだ!!!
そして、海外に依存していたエネルギーが、実は日本の領海内に売るほど眠っているのに、役所は観て観ぬ振りを決め込んでいる。
何でも、「資源が無い利権」が存在しているという・・・
日本がメンタン産油国になっては困る連中が、我々に寄生しているのだ。
これで、農業改革を断行すれば、自給自足でやっていけるではないか!!!
世界が大きく動き出している。
そして、今、確実に日本は戦争に巻き込まれようとしているのだ。
支那は尖閣諸島上陸作戦を起てているという・・・
戦後、大きく世界の勢力図が書き換えられようとしている。
言えることは、今度こそ今を、そして未来を見据えての一手を撃つべき時に来ているのではないか？