食の安全が脅かされている。
ベビー用離乳食からコオロギが出てきたり、ペヤングソース焼きそばからゴキブリ、マクドナルドに至っては、腐った肉を使ったMacナゲットに懲りずに、ビニール編が入ったり、フライドポテトに"歯"が入っていたとか、ナゲットにイヤリングの破片？とか、挙げ句にはサンデーに機械編が混入していて食べた子供が口の中を切ったとか・・・
だから、何度も言っているが、マクドナルドで食べる奴が悪いって!!!
口の中を切ったのだから、MacDonaldを相手に訴訟すべきだ!!!
アメリカなら100ドルコースでないの？
珈琲で火傷して100ドルだから、口の中を奴らのミスの機械片で切ったとなったら60億円コースじゃないの？
確か北米トヨタの秘書が社長からセクハラをされてと言って訴えてトヨタは60億円払ったんだからね。
日本の法曹界は気狂いしかいない最低最悪のシステムだと思う。
そもそも企業相手に訴訟して、青色発光ダイオウドウの中村教授は、200億円の支払いを求めたのに、和解金が8億円って裁判所も狂っている。
そもそも現在の裁判所は変だ!!!
相手に請求する金額によって裁判費用が異なるっておかしくないか？
国民の為にあるべき裁判所が、最初から貧乏人を門前払いである。
因みに、江戸時代は裁判費用は御上持ちでであったため、領民は無料で訴えを起こせた・・・
請求金額が10万円までなら1,000円だが、中村教授の場合200億円だから、訴訟費用だけでも28,040,000円を裁判所に支払ったはずで、それ以外に弁護士費用が掛かるが、USAと違い日本は手付け金だのウザイ!!!
USAは成功報酬だから負ければ弁護士費用は無料であるが、日本の場合負けても請求してくるから、正に負け面に蜂状態である。
そこで、和解金の8億円を訴訟していたらその費用は、2,480,000円であるから、差額の25,560,000円は返金したのかを知りたい・・・
もし、返金しないのなら、これって裁判所の詐欺と言えないか？
そもそも、個人が大企業を相手取って訴訟した場合の、慰謝料若しくは反則金の額は経常利益から算出すべきである。
例えば、スピード違反だが15km～20kmだと12,000円だが、これを通常のサラリーマンの年収400万円として考えてみると、0.3%となるが、もし年間に100万円出来たとすれば1.2％になる。
ではトヨタの年間売り上げを考えれば純利益で2兆円を超えているから、この12000円相当の罰金の率1.2％に換算すれば240億円の反則金に当たる。
と言うことは、秘書に支払った60億円を一般人に換算すると0.3%でるので3000円となる。
企業に反社会的行動を抑止したいのならば、罰金の額を引き上げねば、人の命よりもリコール代の方が高く付くから隠すということが起こりかねない。
実際にフォードエスコート事件として起きているのだ。
まあ、MacDonaldにはこの検知から立って制裁金を割り出して欲しいものである。
それか、一層口を切ったガキは、USAでMacDonald本社を相手取って訴訟したらどうか？
日本マクドナルドの監督不行届だといって!!!
こういう場合は、ユダヤ人の弁護士を雇うべし!!!!
日本はUSAと違って訴訟社会では無い。
これは被害者も加害者も事の次第を真摯に受け止めるからだと思う。
しかし、加害者側が、事件を隠蔽しようとしたり、事に真剣に対峙しないのであれば、徹底的に潰してやるべきである。
過ちを犯すのは仕方が無い。
神仏で無く人間が運営している以上、過ちはつきものだからだ。
しかし、万が一事が起こったら、真摯に受け止め反省し、対処することが肝心である。
それが成長に繋がる唯一の方法だと思うからだ。
考えれば朝鮮や支那は、事が起こるたびに人の責任にし、自己正当化を図るから、いつまで経っても社会が成長出来ない。
隣に反面教師がいるのだから、奴らのようになってはならいのだから、ここは社会が一丸となって対処せねばならないのではないか？
ベビー用離乳食からコオロギが出てきたり、ペヤングソース焼きそばからゴキブリ、マクドナルドに至っては、腐った肉を使ったMacナゲットに懲りずに、ビニール編が入ったり、フライドポテトに"歯"が入っていたとか、ナゲットにイヤリングの破片？とか、挙げ句にはサンデーに機械編が混入していて食べた子供が口の中を切ったとか・・・
だから、何度も言っているが、マクドナルドで食べる奴が悪いって!!!
口の中を切ったのだから、MacDonaldを相手に訴訟すべきだ!!!
アメリカなら100ドルコースでないの？
珈琲で火傷して100ドルだから、口の中を奴らのミスの機械片で切ったとなったら60億円コースじゃないの？
確か北米トヨタの秘書が社長からセクハラをされてと言って訴えてトヨタは60億円払ったんだからね。
日本の法曹界は気狂いしかいない最低最悪のシステムだと思う。
そもそも企業相手に訴訟して、青色発光ダイオウドウの中村教授は、200億円の支払いを求めたのに、和解金が8億円って裁判所も狂っている。
そもそも現在の裁判所は変だ!!!
相手に請求する金額によって裁判費用が異なるっておかしくないか？
国民の為にあるべき裁判所が、最初から貧乏人を門前払いである。
因みに、江戸時代は裁判費用は御上持ちでであったため、領民は無料で訴えを起こせた・・・
請求金額が10万円までなら1,000円だが、中村教授の場合200億円だから、訴訟費用だけでも28,040,000円を裁判所に支払ったはずで、それ以外に弁護士費用が掛かるが、USAと違い日本は手付け金だのウザイ!!!
USAは成功報酬だから負ければ弁護士費用は無料であるが、日本の場合負けても請求してくるから、正に負け面に蜂状態である。
そこで、和解金の8億円を訴訟していたらその費用は、2,480,000円であるから、差額の25,560,000円は返金したのかを知りたい・・・
もし、返金しないのなら、これって裁判所の詐欺と言えないか？
そもそも、個人が大企業を相手取って訴訟した場合の、慰謝料若しくは反則金の額は経常利益から算出すべきである。
例えば、スピード違反だが15km～20kmだと12,000円だが、これを通常のサラリーマンの年収400万円として考えてみると、0.3%となるが、もし年間に100万円出来たとすれば1.2％になる。
ではトヨタの年間売り上げを考えれば純利益で2兆円を超えているから、この12000円相当の罰金の率1.2％に換算すれば240億円の反則金に当たる。
と言うことは、秘書に支払った60億円を一般人に換算すると0.3%でるので3000円となる。
企業に反社会的行動を抑止したいのならば、罰金の額を引き上げねば、人の命よりもリコール代の方が高く付くから隠すということが起こりかねない。
実際にフォードエスコート事件として起きているのだ。
まあ、MacDonaldにはこの検知から立って制裁金を割り出して欲しいものである。
それか、一層口を切ったガキは、USAでMacDonald本社を相手取って訴訟したらどうか？
日本マクドナルドの監督不行届だといって!!!
こういう場合は、ユダヤ人の弁護士を雇うべし!!!!
日本はUSAと違って訴訟社会では無い。
これは被害者も加害者も事の次第を真摯に受け止めるからだと思う。
しかし、加害者側が、事件を隠蔽しようとしたり、事に真剣に対峙しないのであれば、徹底的に潰してやるべきである。
過ちを犯すのは仕方が無い。
神仏で無く人間が運営している以上、過ちはつきものだからだ。
しかし、万が一事が起こったら、真摯に受け止め反省し、対処することが肝心である。
それが成長に繋がる唯一の方法だと思うからだ。
考えれば朝鮮や支那は、事が起こるたびに人の責任にし、自己正当化を図るから、いつまで経っても社会が成長出来ない。
隣に反面教師がいるのだから、奴らのようになってはならいのだから、ここは社会が一丸となって対処せねばならないのではないか？